タイムズ スパ・レスタで贅沢なひととき…ローズ＆ハーブフェア開催中
東京東池袋にある「Ｔｉｍｅｓ ＳＰＡ ＲＥＳＴＡ（タイムズ スパ・レスタ）」では、「五感で楽しむ」をコンセプトに、季節に合わせたフェアやキャンペーンを行っている。
紛失スマホ、拾った人の9割以上が内部データーにアクセス…シマンテック調査
シマンテックは13日、スマートフォン50台を使って、意図的にスマートフォンを紛失し、発見者がそのスマートフォンをどのように扱うのかを調査する実験「ハニースティックプロジェクト（Honey Stick Project）」の結果を発表した。
羽村市のEVバス運行開始、全国初の定期路線導入
10日から東京都羽村市が全国で初めて定期路線としての運行を始めたEVバス。導入にあわせて開設された「EVバス専用路線」となっている。
老舗茶屋の初心者向けのカジュアルセットで抹茶を楽しもう
脂肪や糖の吸収を抑制し、ダイエット効果も高いといわれる緑茶。中でも、茶葉そのものを粉末にした抹茶は、脂溶性の有効成分ビタミンAとビタミンEを摂ることができる。
ビジネスパーソン、「受験英語は役に立っている」16.5％
Gabaマンツーマン英会話は3月9日、ビジネスパーソンのスキルと資格について実施したモバイルリサーチの結果を発表した。身につけたいビジネススキルを聞いた質問では、全体では1位「コミュニケーション力」、2位「判断力」、3位「パソコンスキル」となった。
企業主催セミナーに参加しない就活生、「行きたいセミナーがない」41.0％
マイナビは3月9日、2013年卒業予定の学生を対象とした「2013年卒マイナビ学生就職モニター調査 2月の活動状況」の結果を発表した。個別企業セミナーへの参加は、前年同月比で前半11.6pt増の78.7％、後半6.5pt増の80.2％が参加。
立命大教授、陸前高田市広田半島を題材にした防災教育教材を作成
立命館大学は3月8日、同大学 生命科学部・長野正道教授が故郷の陸前高田市広田半島を題材にした防災教育教材を作成したと発表した。広田中学校・小学校の教員などの協力を得て、防災教育教材を作成し、同中学校・小学校の生徒・児童全員に250部を送付した。
全国のレギュラーガソリン平均価格、7か月ぶりの高値水準
石油情報センターが発表した石油製品の店頭小売価格の週次調査によると、3月5日時点のレギュラーガソリンの全国平均価格は1リットル当たり3.7円上がって149.2円となった。
Google、新たな災害関連情報サービスを開始
グーグルは7日、新しい災害対応の取組みを開始した。東日本大震災での災害対応の経験・教訓を踏まえたもので、Googleパーソンファインダーと携帯電話向け災害用伝言板の連携、災害時ライフラインマップの提供、災害情報まとめサイトの常設などとなっている。
都政モニターアンケート、「震災以後に節電対策を行った」94.3％
東京都は3月6日、「平成23年度第6回インターネット都政モニターアンケート結果 家庭や街中における節電対策」について公開した。震災以降の家庭や街中における節電対策について聞き、今後の都政運営の参考とするもの。回答者数は459人。調査期間は1月27日から2月2日。
東急電鉄、防災対策と省エネ性能を兼ね備えたマンションの販売を3月中に開始
東京急行電鉄は、防災対策と省エネ性能を兼ね備えたマンション「ドレッセあざみ野一丁目」と「ドレッセあざみ野ガーデンソレイユ」の販売を3月中旬から開始する。
太陽熱とガスコージェネレーションでダブル創エネ、積水ハウスの分譲集合住宅
積水ハウスは、今年6月販売開始予定の「グランドメゾン狛江」（東京都狛江市和泉本町）に東京ガスの太陽熱利用ガス温水システム「ソラモ」とガスコージェネレーションの2つのシステムが作り出すエネルギーを活用する「ダブル創エネ」を採用すると発表した。
小型、軽量、耐衝撃性にも優れる子ども向けデジカメが8,190円
マテル・インターナショナルは、米国の玩具ブランドであるフィッシャープライス製の子供向けデジタルカメラ「キッズ・タフ・デジタルカメラ スリム」を発表した。販売開始は4月上旬。価格は8190円。
小・中学生の母親の4割以上、「子どもが大人になって一人立ちできるか不安」
ベネッセコーポレーションは3月6日、同社のシンクタンク「Benesse教育研究開発センター」が首都圏の小・中学生の子どもを持つ母親を対象にしつけや教育に関する意識・実態を調べた「第4回 子育て生活基本調査」の結果を公開した。
2月末時点の子ども手当の未申請率、推計で3～4％程度
厚生労働省は3月6日、「平成24年2月末時点の子ども手当の申請状況」についてホームページで公開した。未申請率は推計で3～4％程度となり、前回調査時（2月3日時点で調査・11.2％）よりも大きく低下しているものの、依然として未申請者が多数いるものと考えられるという。
放射線量マップシステム開発で各地の空間放射線情報を統合…産総研
産業技術総合研究所（産総研）の社会知能技術研究ラボは5日、多くの市町村等が個々のデータ形式で公開している空間放射線量を、簡単に統合して地図上に表示できる、放射線量マップシステムを開発したことを発表した。
