3月24日、LINEは「LINE CONFERENCE 2016」において、今夏をめどに「LINE MOBILE」としてMVNO事業に乗り出すことを発表した。500円プランのデータ容量については調整中として明言を避けたが、LINEアプリに関連する通信は無制限。
3月12日に開催された日本スマートフォンセキュリティ協会主催の「スマートフォンセキュリティ シンポジウム」で、千葉大学藤川大祐教授は基調講演「子どもたちのスマートフォン利用状況と課題」を行った。
内閣府は2月19日、子どもの貧困対策として推進している「子供の未来応援国民運動」において、より一層の広報活動の充実を図るため公式Facebookページでの情報発信を開始した。運営するWebサイトの更新情報などを知ることができる。
上智大学は2月18日、新入生向け勧誘活動などのソーシャルメディアを利用した告知への注意喚起をホームページに掲載した。これらの企画に上智大学は関知しておらず、大学の課外活動団体を装った学外団体などが行っている可能性もあるため、注意するよう呼びかけている。
キッザニア東京は2月3日第2部の午後5時から8時まで、「Global Otomodachi Night」を開催。ブレイクダンス・ワークショップなどのアクティビティが当日に行われるほか、事前のコンテストで選ばれた4名が将来の夢を文章や絵で表現して世界に発信するプログラムを実施する。
FacebookのCEO、Mark Zuckerberg(マーク・ザッカーバーグ)の妻であるプリシラ・チャン(Priscilla Chan)がCEOを務めるThe Primary Schoolは、開校日は2016年8月の予定であることを明かした。
「ふたご座流星群」極大時刻は12月15日午前3時。いよいよピークを目の前に、早くも全国で「流れ星!」「30分で4つ見えた」など喜びの声があがっている。千葉県千葉市中央区、島根県江津市周辺、北海道恵庭市の現地のようすを覗いてみよう。
ニールセンは25日、スマートフォンアプリケーション(アプリ)の利用状況の調査結果を発表した。同社のスマートフォン視聴率情報「Nielsen Mobile NetView」の9月データをもとに分析したもの。
みんなのコードは、米国のCode.org(コード・ドット・オルグ)が展開する世界的なプログラミング教育推進運動「Hour of Code(アワー・オブ・コード)」の日本本格展開に向け、教員を対象とした「プログラミングワークショップ開催支援研修」を開始、参加教員を募集する。
日本の高校生は米中韓の高校生に比べて自尊感情が低いことが8月28日、国立青少年教育振興機構の調査報告書から浮き彫りとなった。「自分はダメな人間だと思うことがある」とする回答は4か国中最多だった。
Facebookは16日、「夏の高校野球ページ」を公開した。朝日新聞社からのデータ提供のもと、日本向けに独自開発したページとなっている。出場校を応援する機能も用意されており、出場校のいいね!ボタンを押すことで、特定出場校への応援表明ができる。開設期間は8月末まで。
自分の過去のSNSの投稿を後悔した経験のある人が、3人に1人いることが明らかになった。「投稿自体を何回も削除した」ことがある割合は10代で多く、また、「投稿元のアカウント自体を削除した」人も4割以上いた。
米Facebookは15日、コミュニティ規定の明確化と政府からの請求への対応について発表した。コミュニティ規定については、日本語版でも今週中にアップデートが行われる予定だ。
Facebookは9日、「Facebookを活用した災害対策と対応」ガイドを公開した。災害への事前の対策、災害時の対応、復旧のために、Facebookを活用するための参考機能や事例をまとめ、全30ページのPDFファイルが、サイトよりダウンロード可能だ。
子どもたちのインターネット利用について考える研究会は、「オンラインコミュニケーション利用実態調査」の結果を公表した。調査は、保護者と青少年を対象に実施され、青少年は利用頻度は高いが、悩みや不安も大きいという特徴が明らかになった。
神奈川県教育委員会は、高校生が中心となって情報社会の問題解決に取り組む「高校生による情報議会」の委員募集を10月28日に開始した。