ロイター「アジアの革新的な大学ランキング」東大2位、Top20に日本の9大学
通信社のロイターは8月31日、Webサイトでアジアの革新的な大学ランキング（Asia’s Most Innovative Universities）を発表した。発表されたトップ75大学のうち、上位20校中9校が日本、8校を韓国が占めた。
不正Wi-Fiの脅威を高速遮断するWi-Fiセキュリティセンサー、9月発売
レンジャーシステムズは23日、Wi-Fi環境の脅威を排除するWi-Fiセキュリティセンサー「AIRTMS」の国内販売代理店契約を韓国・KORNIC GLORY Inc.との間に締結し、9月から販売を開始することを発表した。
日本の高校生、ボランティア経験少なく…日米中韓の高校生比較調査
国立青少年教育振興機構は6月7日、「高校生の安全に関する意識調査報告書－日本・米国・中国・韓国の比較－」を公表した。日本の高校生は野外活動やボランティア活動への参加が4か国中でもっとも低いことが明らかになった。
H28年度「大学の世界展開力強化事業」申請82件、採択は8・9月
文部科学省は6月7日、「平成28年度大学の世界展開力強化事業・アジア諸国等との大学間交流の枠組み強化」の公募申請状況を公表。キャンパス・アジア事業の推進「タイプA-1」に8件、「タイプA-2」に22件、ASEAN地域における大学間交流の推進には52件の申請があった。
日米中韓の取組みを紹介、高校生の安全意識に関するシンポジウム6/11
国立青少年教育振興機構は、6月11日に高校生の安全意識に関する国際シンポジウムを開催する。日本と米国、中国、韓国の青少年教育研究者や青少年指導者などが一堂に会し、各国の取組みの紹介と意見交換を行う。入場無料で、事前申込みが必要。
大学の世界展開力事業「キャンパス・アジア」H22年度…千葉大・富山大がS評価
文部科学省はこのほど、大学の世界展開力強化事業「キャンパス・アジア」中核拠点支援・平成22年度採択事業の事後評価を公表した。5年間の補助期間を終了した採択大学6件のうち、千葉大学、富山大学がもっとも高いS評価を得た。
海外修学旅行、実施率で公私の差…人気は台湾・オセアニア
全国修学旅行研究協会が行った調査によると、平成26年度の海外修学旅行実施率は公立高校は9.4％、私立高校は35.0％であることが明らかになった。台湾や東南アジア、オーストラリアへの訪問が多かった。
日本の高等教育在学率、7か国中6位変化せず…1位は韓国
文部科学省は、7か国の教育状況を統計で示した「諸外国の教育統計」平成27（2015）年版を公表した。高等教育在学者の人口千人あたりの人数は、韓国が65.8人ともっとも多く、日本の23.3人は中国についで2番目に少なかった。
日本の1位はアジア唯一、子どもが将来就きたい仕事ランキング
人材サービスのアデコグループは1月6日、アジア7か国・地域の子どもを対象に実施した「将来就きたい仕事」に関する調査結果を発表した。アジア全体で子どもに人気の仕事は「医者」と「先生」だった。日本人に限ると、1位は男子「会社員」、女子「パティシエ」であった。
QSが世界の若い大学ランキング発表、国内唯一のランクインは15位
世界大学評価機関の英国クアクアレリ・シモンズ（Quacquarelli Symonds、以下QS）は11月25日、世界の創立50年未満の優良大学を評価するランキング「2015 QS Top 50 under 50（世界の若い大学ランキング）」を発表した。
日本人の英語能力は70か国中30位…伊と同レベル、アジア圏追い上げ
イー・エフ・エデュケーション・ファースト・ジャパンは11月11日、「EF English Proficiency Index 2015（EF EPI 2015）」を発表した。日本人のスコアは53.57点で、世界70か国中30位という結果だった。
DynaFont年間ライセンス、多言語書体を備え教育機関と学生向けに展開
文字フォントの開発や、関連製品の開発・販売・保守を行うダイナコムウェアは、「ダイナフォント」の教育機関向けライセンス2製品「DynaSmart 教育機関向けプラン」「DynaSmart 学生版」のグレードアップ版を11月27日に発売する。
「自分はダメな人間」最多、高校生の自尊感情低…4国比較
日本の高校生は米中韓の高校生に比べて自尊感情が低いことが8月28日、国立青少年教育振興機構の調査報告書から浮き彫りとなった。「自分はダメな人間だと思うことがある」とする回答は4か国中最多だった。
韓国MERS拡大で「国際スペースキャンプ」中止…JAXA
宇宙航空研究開発機構（JAXA）は7月3日、韓国で開催が予定されていた「国際スペースキャンプ2015」が、中東呼吸器症候群（MERS）の感染拡大を理由に中止になったと発表した。
厚労省、MERS国内発生時の対応について発表
厚生労働省は6月10日、韓国における中東呼吸器症候群（MERS）の発生を受け、国内発生時の対応について発表した。二次感染が疑われる者に対しては、MERS患者との接触状況に応じて、入院措置や健康観察、外出自粛要請などの対応をとる。
MERS（マーズ）、症状や注意点とは…厚労省などが情報提供
韓国で感染が拡大している中東呼吸器症候群（MERS）について、厚生労働省や都道府県などが情報提供を続けている。MERSは、季節性インフルエンザのように人から人へ次々と感染することはないとされており、いたずらに不安がらず、適切な行動を心掛けることが大切だという。
