桐朋女子中学校・高等学校は2023年4月3日、日本女子大学と高大連携協定を締結したことを公表した。協定により、「日本女子大学科目等履修生制度」への参加が可能となる他、推薦制度の導入も決定した。
受験シーズンが終盤を迎え、新年度のオープンキャンパスが開催される。津田塾大学や聖心女子大学等、首都圏の女子大学の「春のオープンキャンパス」情報をまとめた。各大学は来場型で開催するが、参加には事前の予約が必要となっている。
毎日新聞出版は2023年2月28日、2023年大学入試速報第2弾を掲載した「サンデー毎日」3月12日増大号を発売した。上智・学習院・関西・津田塾等の私立大学61校の合格者高校別ランキング等を取り上げている。
⽇本⼥⼦⼤学は、2024年4月に日本女子大学大学院「建築デザイン研究科(仮称)」を新たに設置する構想を発表した。2024年度開設に向けて準備中の「建築デザイン学部(仮称)」に続く学びの場として、大学院に継続性のある研究科の新設を計画している。
津田塾大学は2022年3月20日・25日にオープンキャンパスを来場型とオンラインにて同時開催する。日本女子大学や聖心女子大学等、首都圏の女子大学の春のオープンキャンパス情報をまとめた。各大学は、新型コロナウイルスの感染対策を施し、受験生を迎える。
毎日新聞出版は2022年2月15日、「2022年大学入試速報第1弾」等を掲載したサンデー毎日2月27日号を発売した。高校別大学合格者ランキングを開始し、志願者の減少傾向が続く私立女子大学の一般選抜動向を検証している。
麹町学園女子中学校高等学校は2021年12月23日、日本女子大学と高大連携協定を締結した。協定に基づき、日本女子大学との間で教育交流、連携活動を行っていく予定。
日本女子大学は、2024年4月に新たに「建築デザイン学部(仮称)」を設置する構想を発表した。従来の「家政学部住居学科」を独立させ新学部とする。2022年度から3年連続の学部学科再編で女子総合大学としての基盤を強化する。
アロー教育総合研究所は2021年6月1日、高校教員や学習塾・予備校関係者を対象に「2021年高大接続総会」を開催する。出展大学44校による個別相談、有職者によるプレゼンテーション等を実施予定。
日経BPコンサルティングは2020年10月23日、「大学スマホ・サイト ユーザビリティ調査2020-2021」を発表した。総合ランキング1位は、前年に続き「名古屋市立大学」が選ばれた。「日本女子大学」は前年138位から9位へ急上昇、「流通科学大学」は初エントリーで17位に入った。
津田塾大学は、2020年11月に日本女子大学、東京女子大学と合同で、予備校にてオンライン説明会を開催する。会場は、11月10日が静岡の静岡学園早慶セミナー、11月12日が水戸の早稲田予備校水戸校、11月17日が西船橋の早稲田予備校西船橋校、11月18日が高崎の小野池學院。
日本女子大学は2020年6月19日、トランスジェンダー学生(女性)の受入れを発表した。すべての学生が入学時にトランスジェンダー学生も共に学ぶと理解していることを重視するため、受入れ時期を4年後の2024年度入学からと決めた。
新潟大学人文学部の白井述准教授、同大学院現代社会文化研究科の近藤理沙氏(大学院生)、日本女子大学人間社会学部の伊村知子准教授の研究グループは、拡張現実技術(AR)による映像提示が子どもの行動を変化させることを明らかにした。
朝日新聞出版は2019年10月12日、「AERA」10月21日号を発売する。有力私立大学33校の経営指標を分析し、淘汰の時代を生き残るための経営力から「つぶれない大学」ランキングを掲載。7つの指標のトップ10大学を取り上げ、その背景なども解説している。
帝国データバンクは2019年6月24日、「全国・女性社長分析(2019年)」の調査結果を発表した。女性社長の割合は過去最高の7.9%で、平成元年にあたる1989年から比べると3.6ポイント増加。出身大学別の人数では「慶應義塾大学」が2年連続で1位だった。
アクセスリードは、カテゴリー別合同大学進学相談会「アクセス進学FOCUS」を開催する。開催日程とカテゴリーは、2019年4月27日が「首都圏の女子大学」「女子高生のための理工系大学」、4月28日が「経済・経営・商学・法学系」「教育・保育系」。