東京サイクルデザイン専門学校が2月17日から2月19日まで、東京・青山のスパイラルガーデンで卒業制作展を開催する。3年間の集大成として作り上げた大胆なデザインの自転車が展示される。
文部科学省は平成27年度、大学生らの無利子奨学金事業を拡充し、無利子奨学金の貸与人員を前年度比1万9,000人増の46万人とする。1月14日に発表した平成27年度予算(案)に748億円を計上し、国立大学・私立大学などの授業料減免枠の拡大も盛り込んだ。
JSコーポレーションは、大学・専門学校の資料請求や学校検索ができる無料アプリ「JS88学校パンフ」をリリースした。エリア・希望分野・偏差値・校種(国立・私立等)などの条件で検索。
進路支援情報センターのさんぽうは、来年1月21日に新高校3年生、新高校2年生などを対象にした「進学相談会」を相模女子大学で開催する。大学、短期大学、専門学校が37校参加する。入場無料。
中央教育審議会は12月22日、小中一貫教育の制度化と推進方策、大学への飛び入学、国際化に対応した大学・大学院入学資格の見直し、高等教育機関における編入学の柔軟化について答申した。
学生がモバイルノートパソコンに求める要件の1位は「軽さ」であることが、「ビジネスモバイル最強化計画」編集部が、全国の学生を対象に実施した調査結果からわかった。2位は「起動の速さ」と「バッテリーの持ち時間の長さ」だった。
専門高校の生徒による学習成果発表の祭典「さんフェア宮城2014」が11月8・9日、「繋(つな)げよう 広げよう 伝えよう みやぎから」をキャッチフレーズに、まなウェルみやぎ(宮城県名取市)など、宮城県内5会場で開催される。
日本学生支援機構(JASSO)は10月27日、元奨学生や篤志家などから寄せられた寄附金をもとに「JASSO支援金」を創設したことを公表した。自然災害等で学生生活の継続に支障をきたした学生を支援するための事業として今月から随時受付けを開始する。
西日本電信電話(NTT西日本)は10月10日、専門学校HALと連携し、HALの学生が制作したゲームを、NTT西日本が提供するセットトップボックス「光BOX+」上のアプリとして提供すると発表した。10月10日より12種類のゲームを無料で利用できる。
成田空港活用協議会は、若年層の旅行需要掘り起こしを目的に、成田空港のイメージ向上や利用促進などにつながるアイデアを学生から募集する。応募資格は、成田空港に関心がある大学生(大学院生)、短期大学生、専門学校生。
文部科学省と日本学生支援機構は10月1日、官民協働海外留学支援制度「トビタテ!留学JAPAN日本代表プログラム」の第2期生(平成27年度前期)の募集を開始した。第1期の300人から500人へ定員を増やし、募集回数も年2回に拡大する。
日本学生支援機構(JASSO)は、御嶽山噴火により、災害救助法適用地域で被災した世帯の学生に対し、奨学金の緊急採用の申し込み、奨学金返還者からの減額返還・返還期限猶予の願い出を受付けると発表した。
平成24年度に大学や短大、高等専門学校を中途退学した人は、全体の2.65%にあたる7万9,311人で、「経済的理由」がもっとも多く20.4%を占めることが、文部科学省が9月25日に発表した調査結果より明らかになった。
トレンドマイクロは8月29日、「トレンドマイクロ プログラミングコンテスト 2014」の日本地域上位チーム表彰式を同社において開催した。参加資格は大学生・大学院生・高専生・専門学校生。社会人チームの参加も受け入れており、2名以上4名以下のチーム編成で参加した。
文部科学省は、「短期大学の今後の在り方について」と題した審議まとめを公表した。短期大学は、18歳人口の減少などを背景に厳しい状況が続いているが、学生や社会のニーズを踏まえ、位置づけを明確化するよう指摘。
東京都は9月2日、「平成26年度学校基本調査」の結果速報を公表した。大学等進学率は66.1%と、過去最高を記録した。中学校生徒数の設置者別比較では、公立校が増加し、私立校が減少した。