クロス・マーケティングは、全国20〜69歳の男女を対象に、「消費動向」に関する調査を実施した。調査は現在の消費者の『暮らしの状況』を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的として、今回が13回目となる。同社では、世の中全体の消費に対する意識や実態を把握するための指標として「消費動向DI」を定義。消費動向DIは、商品購入・サービス利用、店舗・レジャー施設利用について、「増えた」の回答比率から「減った」の回答比率を減算したもの。調査結果によると、震災直後の前年4月と比較し、飲食関連では、すべての項目の消費動向DIが上昇。「外食頻度」などは、マイナス推移ではあるものの回復傾向にあり、調査開始以降、最も高いポイントとなった。日用品関連では、「電気料金の支払金額」が前回調査から32ポイント上昇し、11.7ポイントとなった。消費行動の回復、節約意識の弱まりと同時に、電気料金値上がりの影響がうかがえる。車・旅行関連では、「自家用車のガソリンの消費量」「海外旅行の回数」など、すべての項目で、消費動向DIが上昇。「自家用車のガソリン消費量」は14.8ポイント上昇し、－1.7ポイントまで回復した。同社では、震災から1年経過し、消費は回復傾向にあると分析している。
