徳島大学では2012年3月に、学内で運用してきたメールシステムをマイクロソフトのサーバー製品「Microsoft Exchange Server 2010」とクラウドサービス「Microsoft Office 365 for Education」によるハイブリッドなメールシステムに刷新し、セキュリティ確保と24時間365日稼働の両立を実現しているという。 2010年7月、今まで部門ごとに調達していた情報システムや機器を大学全体で管理統括するため、学長直下に「情報戦略室」が設置された。さらに、情報戦略室の策定する情報戦略を実行する組織として「情報化推進センター」も設置された。 同大学の学生約8,000人と教職員約4,000人が利用するシステムを学内だけで提供するのは現実的ではなくなり、メールシステムのクラウド化を検討することになった。学外のサービスを利用するにあたっては、セキュリティへの十分な配慮が必要なため、学生向けはクラウド化が、教職員向けはオンプレミス（自社運用）が採用された。 その理由について、同大学准教授 情報化推進センター 情報基盤・セキュリティ室長 佐野 雅彦 氏は「教職員のメールには人事関連の情報や学生情報など個人情報が含まれる可能性もあるため、不安視する声が多かったのです。そこで、機密性がそれほど求められない学生向けのメールには可用性を優先したクラウドを、教職員向けはセキュリティを優先して国内のデータセンターを活用したオンプレミスのシステムを選択することになったのです。」と語る。 新しいメールシステム導入による効果はすぐに現れ、教職員にも学生にも好評という。とくにメールボックスのサイズが拡張されたことでメールの削除作業から解放された。スマートフォンでの利用が容易なのも好評という。
