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「大学全入時代」と呼ばれる状況で、「医学部」の人気が上昇し続ける理由とはなんだろうか。医歯専門予備校の学院長がその理由を解説し、医学部合格のための戦略を伝授する。
文部科学省は平成30年4月5日、平成30年度（2018年度）の「スーパー・プロフェッショナル・ハイスクール（SPH）」指定校を発表した。全国47校から応募があり、そのうち平成30年度新規採択校として8校を指定した。
ストライダージャパンは、2018年4月28日に子どものための体験型イベント「やってみる。こDoもフェスbySTRIDER」をパシフィコ横浜で開催する。対象は2歳から小学校低学年の子ども。入場無料。
文部科学省は、平成30年3月20日付で指定国立大学法人として、東京工業大学と名古屋大学を追加指定した。すでに東北大学、東京大学、京都大学の3法人が指定されており、指定国立大学法人は5法人となる。国立大学改革の推進役としての役割などが期待される。
総務省は2018年4月4日、小学生向けに公開しているさまざまな情報通信メディアの理解を深めてもらうためのWebサイト「情報通信白書for Kids」を、近年のICT進展や利用環境の変化を踏まえ、リニューアルしたことを発表した。
高大接続ポータルサイト「JAPAN e-Portfolio」は、文部科学省大学入学者選抜改革推進委託事業（主体性等分野）で構築・運営する、高校eポートフォリオ、大学出願ポータルサイト。平成31年度入試等で活用する大学の一覧を平成30年3月29日に公表している。
立教池袋中学校は2019年度より、第2回入試（AO入試）の自己アピール面接に「英語による自己アピール」を新設する。英語学習に取り組む受験生や、受験生帰国児童入試の枠にあてはまらない海外在留経験者などに広く活用してほしいという。
所得による教育格差を容認する保護者が6割を超えることが2018年4月5日、ベネッセ教育総合研究所と朝日新聞社による共同調査の結果から明らかになった。「ゆとりがある層」72.8％、「ゆとりがない層」55.7％と、保護者の経済状況で差もみられた。
日本経済新聞社大阪本社クロスメディア大阪営業局は、ワオ・コーポレーション協賛のもと、2018年4月29日に「近畿圏私立中学高等学校進学相談会」をグランフロント大阪で開催する。対象は小中学生と保護者で、入退室自由、参加費無料。
入学・進級祝いや贈り物として重宝される事典や図鑑。リセマムはハイブリッド型総合書店hontoの協力を受け、2018年1月から3月上旬に多く売れた人気の事典・図鑑ランキングを発表する。
千葉大学は、ジェフユナイテッド市原・千葉との連携協力協定の一環として行う公開授業「スポーツマネージメント」の一般受講生の募集を開始した。
日本トイザらスが実施した自転車に関する調査によると、自転車が乗れるようになった歳の平均年齢は親世代が「5.7歳」なのに対し、子世代は「4.9歳」と0.8歳も下がっていることが明らかとなった。
次世代教育環境開発（NEED）は2018年7月22日から8月4日までの期間、広島県神石高原町のハイランドリゾート「神石高原ホテル」において、年長児から小学生が対象の英語サマースクール「Jinseki Summer School 2018」を開校する。
国立教育政策研究所（NIER）は平成30年4月3日、キャリア教育リーフレット2「生徒が直面する将来のリスクに対して学校にできることって何だろう？」をWebサイトに掲載。高等学校で人生上のリスクに対する対処等を学習する機会の大切さ、相談機関や授業事例を紹介。
オンキヨーは、至学館大学と産学連携に関する協定書を締結し、アスリートのためのAI搭載食トレアプリ「food coach」の事業化をはじめとする各種共同研究を開始した。
科学技術振興機構（JST）は「次世代人材育成事業」の一環として、2018年8月3日から9日までインドネシアで開催される「第12回アジアサイエンスキャンプ（アジアサイエンスキャンプ2018）」に派遣する高校生・大学生を募集する。
