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大学通信は2026年4月、大学合格者の高校別ランキングを公表した。今回は、その中から慶應義塾大学の2026年度入試における高校別合格者数ランキングを紹介。4位に横浜翠嵐、5位に本郷がランクインした。1位~3位は大学通信のWebサイトで確認できる。
スプリックス教育財団は2026年4月8日、「基礎学力と学習の意識に関する保護者・子供国際調査2025」の結果を公表した。日本を含む6か国の小学4年生を対象に算数の学習課題を分析したところ、国内外ともに「覚えなければいけないことが多すぎる」という暗記量の負担感が最大の課題であることがわかった。
東洋製罐グループが運営する容器文化ミュージアムは、2026年4月20日から6月19日まで、企画展「ぐるぐるまわる 紙コップの旅」を開催する。紙コップが製造され、リサイクルを経て新たな製品に生まれ変わるまでを、パネル展示やスタンプラリーなどを通じて紹介。子供から大人まで楽しみながらリサイクルについて学べる。
絵本作家・鈴木のりたけ氏のベストセラー絵本シリーズ「大ピンチずかん」(小学館)をテーマにした体験型展覧会「鈴木のりたけ『大ピンチ展!』」が、2026年4月22日から5月18日まで、京都高島屋S.C.(百貨店)7階グランドホールで開催される。主催は鈴木のりたけ「大ピンチ展!」実行委員会、特別協力は小学館。
岐阜県教育委員会は2026年4月10日、2027年度(令和9年度)岐阜県立高等学校入学者選抜の日程などを公表した。第1次選抜の学力検査は2027年3月3日(一部の高校は3月4日も実施)。出願は2月5日正午から10日正午まで、Web出願システムで受け付ける。
東京都私学財団は、都内在住の高校・高等専門学校・専修学校の生徒・学生に、無利子で奨学金を貸し付ける「東京都育英資金奨学生」の一般募集を行う。採用予定人員は計1,275人程度。貸付月額は、高校・高等専門学校が国公立1万8,000円、私立3万5,000円。
第24回女子校アンサンブル私立中学・合同説明会が2026年4月29日、山脇学園中学校にて開催される。ミニ説明会、学校紹介動画上映、個別相談を行う。入場無料、予約制。ミライコンパスで29日午前9時まで受け付ける。
東京都は2026年4月13日、子育て世帯への臨時的な支援として、15歳未満の子供1人あたり1万1,000円を支給する「子育て応援+(プラス)」を開始した。18歳までの子供に月額5,000円を支給する「018サポート」のシステムを活用するため、同サポートに申請済であれば書類提出や申請は不要。4月13日以降、順次支給される。
みんなの留学部は2026年7月21日から25日の5日間、奈良県曽爾村の国立曽爾青少年自然の家で、全国の高校生を対象とした宿泊型学習プログラム「越境キャンプ HOMARE ~誉~ 2026」を開催する。これにともない4月13日から参加者募集を開始した。参加費無料。
ミスモ編集部は2026年5月10日、第12回「私立中学校合同相談会」をホテルモリノ新百合丘で開催する。参加校26校のうち、東京都市大学付属中学校など25校が直接相談できるブースを設ける。参加費無料、事前予約制。
跡見学園女子大学は2026年4月1日、文京キャンパスに「情報科学芸術センター(AISAC)」を開設した。AIやデータサイエンスとアートが融合する研究・教育拠点として、新しい女性の学びのモデル提示を目指す。4月24日には、池上高志氏らが登壇する開設記念シンポジウムを開催する。
小・中・高校生の学校外での学習時間は、2015年からの11年で減少しており、特に宿題をする時間の減少幅の大きいことが、東京大学とベネッセが実施した共同研究「子どもの生活と学びに関する親子調査2025」より明らかになった。
2026年4月13日、日本武道館にて2026年度東京大学入学式が挙行された。藤井輝夫総長は式辞で、情報過多の現代における対話の重要性を強調。また、劇作家の野田秀樹氏が祝辞を述べ、AI時代における身体と心の意義を説いた。
笹川スポーツ財団は2026年3月24日、4歳から21歳までの子供・青少年のスポーツ活動に関する調査結果をまとめた報告書「子ども・青少年のスポーツライフ・データ 2025」を刊行した。調査の結果、子供たちのスポーツ実施頻度が全体的に減少傾向にあることがわかった。
ヒューマンアカデミージュニアは、2026年5月31日に科学教室「サイエンスゲーツ」によるスペシャルプログラム「サイエンスフェス ノーベル化学賞特別編『体験!ノーベル化学賞の世界』」を東京・渋谷およびオンラインのハイブリッド形式で開催する。
甲南女子中学校・高等学校は、2027年度入学生より新たなコース制を導入する。従来の一貫した2コース制を見直し、入学時は2コース、中学2年次以降は3コースへと段階的に再編するとともに、クラス規模の少人数化を図る。生徒の適性や目標に応じた教育をさらに強化し、社会で活躍できる基盤の育成を目指す。
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