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CRI・ミドルウェアは、自社が保有する動画配信プラットフォーム「LiveAct PRO（ライブアクトプロ）」を教育業界向けへ進化させた新サービス「スマート授業 by LiveAct PRO」をリリースし、2020年5月12日より3か月間無償で提供する。
増進会ホールディングス（Z会グループ）は2020年5月12日、ソニー・グローバルエデュケーションと、教育事業において包括的な業務提携契約を締結したことを発表。Z会の小中高生向け通信教育講座において、ソニーの「KOOV」を組み込んだ新しいサービスを提供する。
イードが運営する教育情報サイト「リシード」と「リセマム」は2020年5月12日、Web上で「バーチャル教育ICT Expo」を開始した。整備が急がれる教育ICTの最新情報を、動画を交えて詳説する。
「MIRAI TOUCH」は、あらゆる立場・状況にある人々がアクティブに参加できる教育の場を創造する、未来の「インクルーシブ電子黒板」。用途に合わせて選択することができる。
顔写真付きの入退室管理システム「Kazasu」、映像教材と専用教材を組み合わせた一体型の学習システム「基本のキ」、無学年進級式英語教材「あいキャン英語 withタッチペン」、Webで学べる英語音声採点機能付きデジタル教材「デジタルドリル」。
「Adobe Spark」は、グラフィック、Webページ、動画の3つの形式でインパクトのあるビジュアルプレゼンテーションを簡単に作成できる無料ツールで、世界中の学校で1,800万人以上の児童生徒に使われている。
遠隔授業に必要な機能群を豊富に備え、従来のような一方向的な動画教育ではなく、YouTubeなどの動画コンテンツでは実現不可能だった「対話的な動画教育」を手軽に実現できるサービス。ゲーム開発者向け動画技術でシェアNo.1のCRIが提供。
「リブリー」は、提携出版社の発行する教科書や問題集をデジタル化し、生徒ひとりひとりの学習履歴にもとづいた個別最適化学習ができる「デジタル教科書・教材」。
エルモ社は2020年5月11日、学校・教育機関に向けた、学びを止めないオンライン授業づくりを進めるパッケージツール「書画カメラ（実物投影機）＋Zoomパッケージ」の申込受付を開始した。
文部科学省は2020年5月11日、「ICT活用教育アドバイザー事務局」に問合せ窓口「GIGAスクールヘルプデスク」を設置した。教育委員会など学校設置者からの疑問や相談について、専門的な知見を持つICT活用教育アドバイザーなどがメールや電話で対応する。
Classiは2020年5月15日と23日、2020年度Classi導入校を対象に活用計画研修会をWebセミナー形式で開催する。校内の活用を進めていくにあたり学校の利用目的に沿ってどのように運用するか、特に1学期の計画にフォーカスして話すという。
レスポンは2020年5月7日、オンライン授業を検討している教育機関に向けて、Web会議システムの販売会社とともに、リアルタイムアンケート「respon（レスポン）」と「Zoom」などを組み合わせたソリューションの提案を開始すると発表した。
日本マイクロソフトは2020年5月8日、東京都教育委員会と都立学校における学習支援サービスの活用に向けた協定を締結したと発表した。Microsoft 365 Educationを活用し、オンライン授業や学習指導、ホームルームなどを実施する。
NTTコミュニケーションズ（NTT Com）は2020年5月7日、クラウド型教育プラットフォーム「まなびポケット」上で全国の自治体や学校から提供された学習コンテンツを、教職員が活用することで、児童・生徒が自宅から無償で学習できる「One Schoolプロジェクト」を開始した。
渋谷未来デザインは渋谷区立小中学生に向けた学習動画「渋谷オンライン・スタディ」を企画・監修し、2020年5月2日より「ABEMA」にて配信を開始した。当初10動画から開始し、随時展開予定。
すららネットは2020年5月7日、新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言の延長を受け、連休明けも休校を継続する無償ID提供中の学校に対し、AI×アダプティブラーニング教材「すらら」の学力診断テスト機能を無償開放することを発表した。
