advertisement
advertisement
SAPIX YOZEMI GROUPによる東大合格を目指す受験生のための総合情報サイト「東大研究室」は2024年3月1日、2024東大入試状況「一般選抜 第1段階選抜」を公開した。2024年度の第1段階選抜は、文三と、理科の全科類で第1段階選抜を実施。特に志願者が増加した理一は、過去10年でもっとも多い308人が不合格となった。
JSコーポレーションが「大学人気ランキング」2月末版を発表した。2024年2月29日集計によると、高校生19万8,793人が答えた全国版1位は、国立が「東京大学」、公立が「大阪公立大学」、私立が「青山学院大学」。11月末調査以降、毎回順位が入れ替わっていた2大学は、13位「立教大学」、14位「法政大学」を維持。一方、公立トップ10には変動があった。
駿台予備学校は、高校生・高卒生・保護者を対象に、新課程入試「情報I」特別講義を札幌、仙台、首都圏、東海地区、関西地区、広島、福岡校の全18校舎で2024年3月に開催する。参加費無料。事前申込制。定員に達し次第、締め切る。
河合塾グループのKEIアドバンスは、大分県内の大学・短大全12校が学問を解説動画で紹介する「ユニフェス学びプログラム~大分編~」を2024年3月1日から4月15日まで配信している。県内外の高校生に学問の面白さを知ってもらい、進路選択に役立つことを目指しているという。参加無料。
旺文社は2024年3月4日、試験リニューアルに対応した「2024年度版 英検過去6回全問題集/CD」(1級・準1級・2級・準2級・3級・4級・5級)シリーズを発売した。6回分の英検過去問題と詳しい解説を収録している。
やる気スイッチグループの個別指導塾「スクールIE」は2024年3月1日、「小論文作成力」「自己分析力」「志望理由書・面接対策力」に特化した「総合型選抜対策講座」を開講した。週1回、月4回(1回60分)の受講で、月々1万1,000円(税込)から。
早稲田アカデミーは2024年4月、最難関5校合格を目指す「埼玉県立最難関コース」を大宮・川口・北浦和・志木校に新規開講する。受講資格審査を兼ねたプレオープン模試は、3月23日に実施される。参加費無料。
「中学受験の塾選び」をテーマに、大手5塾に加え、それぞれの特色で生徒数を伸ばす新興2塾について、特徴や費用、カリキュラムなどを紹介する。今回は四谷大塚について見ていこう。
奈良県教育委員会は2024年3月4日、2024年度(令和6年度)奈良県公立高等学校入学者一般選抜の確定出願状況を発表した。全日制は募集人員4,440人に対し、志願者は4,702人、競争倍率は1.06倍。学校・学科別では奈良(普通)1.18倍、畝傍(普通)1.19倍など。
明星学苑は2024年3月3日、能登半島地震で被災した日本航空高校石川や日本航空大学校石川を運営する日本航空学園に対し、同校の教育活動の継続を支援することを目的に、明星学苑青梅校(東京都青梅市)の土地・建物を緊急避難先として3年間無償供与すると発表した。
滋賀県教育委員会は2024年3月1日、2026年度(令和8年度)滋賀県立高等学校入学者選抜より実施する、新制度概要説明リーフレットを公表した。選抜時期を一本化し、一般型選抜と学校独自型選抜を「一次募集」として実施。Web出願システムも導入する。
東京都教育委員会は2024年3月1日、2024年度(令和6年度)第1学期都立高等学校転学・編入学募集について公表した。全日制は、日比谷、戸山、青山、西など168校が6,081人を募集する。
フェリス女学院中学校・高等学校は2024年3月1日、2025・2026年度中学校入学試験日程について公表した。2025年度は例年通り2月1日(土)に実施。2026年度は同日が日曜日となるが、入試日程は変更せず2月1日に行う。いわゆる「サンデーショック」を考慮したと考えられる。
東京都教育委員会は2024年3月1日、2024年度(令和6年度)の東京都立高等学校入学者選抜の合格状況を公表した。全日制は募集定員3万241人に対し、2万8,994人が合格、実質倍率は1.35倍。全日制第2次と分割後期募集は3月6日に願書を受け付ける。
医学部専門予備校YMSは毎年、医学部入試問題に的中を連発している。また、YMSの解答速報は、即時性・正確性が高く、掲載数も日本最大級を誇る。現在、2025年度以降の入試に向けた入学説明会を開催している。説明会では、実際に指導する専任講師が最新の医学部入試の傾向やYMSのカリキュラムなどについて説明する。
北海道大学工学部は2024年3月1日、2023年11月に工学部Webサーバに第三者からの不正アクセスがあり、データベースに保存されていた過年度分を含む個人情報が流出した可能性があることを公表した。流出した個人情報は学生・教職員など2万3,000件を超える。現時点で悪用などの事実は確認されていないという。