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早稲田大学はスマートエスイー事業をアップデートし、新カリキュラム「スマートエスイーDXコース」を2025年10月4日より開講する。オンライン受講だが、一部ハイブリッド型（西早稲田キャンパスでの対面式＋Zoom）で行う。定員30名。提出書類および面接による選考を行う。申込期限は8月25日。
英語学習の最大の壁は依然として「継続」であるものの、その背景は「モチベーションの低下」といった心理的な要因から、「自己管理の難しさ」「成果の見えづらさ」といった、より実践的な課題へシフトしている実態が2025年7月29日、ビズメイツの調査で明らかになった。
リシードの人気連載「クレーム対応Q＆A」「相談対応Q＆A」の著者である帝京平成大学准教授・鈴木邦明氏の著書「保護者が知っておきたい先生・学校の協力を引き出す『上手な伝え方』のコツ」が日本法令より2025年7月23日に刊行された。
TACは2025年7月26日、オンラインセミナー「教職課程を修了しなくても教員免許を取得できる！」を開催する。参加無料、事前予約制。
自由国民社は2025年7月15日、「現代用語の基礎知識 学習版2025-2026」を刊行した。監修は現代用語検定協会が担当し、同書は就職活動や受験対策を行ううえで必要な一般常識や時事教養をわかりやすく解説している。
昭和館は、2025年7月19日から9月7日まで、戦後80年特別企画展「社会を映す、動かす－ポスターにあらわれる国策宣伝の姿－」を開催する。昭和館ポスターコレクションを通じて、戦時下における国策宣伝について紹介する。入場無料。
子供の教育費は小学生で微増、中高生は横ばい。都市部や高所得世帯の支出が多く、格差拡大が進む。
明治大学政治経済学部の加藤言人専任講師、Queen’s UniversityのFan Lu助教授、早稲田大学社会科学総合学術院の遠藤晶久教授らの研究グループは、日本の有権者が女性候補に対し好印象を抱いているにもかかわらず、ほかの有権者は女性を選ばないだろうと考える「選好 - 期待ギャップ」の存在を明らかにした。
クリーク・アンド・リバー社は、日本語が母語でない人々を対象とした「Flexible Japanese Lessons ～オンラインプライベートレッスン～」の2025年7月および8月受講生の募集を開始した。申込みは同社Webサイトで受け付ける。
英語塾「J PREP」の代表である斉藤淳氏の新刊「1億人の英語習得法」が、2025年6月7日にSBクリエイティブ（SB新書）より発売された。これを記念して、7月20日に「1億人の英語習得法」発売記念「どうして日本人は、英語を勉強しているのに話せないのか？」トークイベントが開催される。
京都大学の西岡大輔 医学研究科特定准教授らの研究グループは、生活保護世帯の子供の入院実態と健康を損なうリスク因子に関する分析を行った結果、生活保護利用世帯の子供のうち4.6％が1年間に入院を経験していることが明らかになった。
メカトラックスは、学生の自主的なモノづくりや調査研究を支援する「FIRST PITCH」の2025年度の募集を開始した。支援金は1件当たり30万円で、最大4件が採択される予定だ。
中学3年生のお子様の英語学習について悩む教育インフルエンサーknockout氏が、「リセマム相談online」で英語学習のコーチングを専門とするLOOPAL代表の田原佑介先生に相談。田原先生からのアドバイスとは。
法人向けDX人材育成サービス「MENTER」を提供するWHITEは、ウェビナー「3年連続で社会人口増を実現した北海道安平町に聞く“子育て世代に向けた在宅ワーク支援から学ぶ！地域活性化のヒントとは?!“」を2025年6月26日に開催する。参加費無料。
国際デジタルえほんフェア実行委員会は、子供たちの豊かな遊びと学びを育むデジタルえほんの開拓と発展を目的として、「デジタルえほんアワード2025」を開催する。作品募集期間は2025年5月29日から8月29日まで。
大阪大学は2025年5月28日、米国大学の留学生・研究者の学修・研究の継続を支援する方針を発表した。医学系研究科では6億円以上の自己財源により100名程度の研究員受入れ体制を構築するという。
