advertisement
advertisement
愛知大学は2027年4月に「社会情報学部（仮称）」を設置する構想を発表した。同学部は、これまで社会科学系学部が蓄積してきた教育・研究をベースに、経済学・経営学を中心とした社会科学の知識を授けるとともに、情報科学のツールを用いて社会問題の解決に貢献する人材育成を目指す。
秋の学園祭シーズンを迎え、週末ごとに多くの大学で学園祭が企画されている。今回は、外国語学部を有する国公立大学の秋開催の「学園祭」情報をまとめた。キャンパスの雰囲気や在学生の活動のようすなど、大学ごとの色が見える学園祭をぜひ楽しんでほしい。
ベネッセマナビジョンは2025年10月24日、高校3年生・高卒生対象の「進研模試 第1回ベネッセ・駿台大学入学共通テスト模試・9月」のデータに基づく「合格可能性判定基準」を公開した。合格可能性80％以上の偏差値は、東京大学の文科一類が78、理科三類が80、京都大学の法が77、医が78など。
大学通信は2025年8月5日、国公私立509大学の高校別合格者数ランキングを更新した。今回は、その中から京都産業大学の2025年度入試における高校別合格者ランキングを紹介。3位に大谷、4位に山城、5位に草津東がランクインした。1位と2位は大学通信のWebサイトで確認できる。
第73回全日本吹奏楽コンクール、大学の部から金賞に選ばれたのは、東海大学（都大学）、神奈川大学（神奈川）、福岡工業大学（福岡）、龍谷大学（京都）、文教大学（埼玉）、日本経済大学（福岡）
横浜美術大学は2026年4月、ビジュアルコミュニケーションデザインコースに、4年次に選択できる情報デザイン専攻を開設する。前期にアプリケーションデザイン、ウェブデザインなど情報デザイン分野の作品制作に取組み、後期で学びを生かした卒業制作を行う。
東京都教育委員会は2025年10月23日、都内の公立学校を対象に実施した「2025年度（令和7年度）公立学校統計調査」の結果を公表した。学校数や在学者数の推移、教職員数、卒業者の進路状況などをまとめたもので、小中学校の学校数・在学者数は減少傾向が続く一方、教員数は増加している。
和洋国府台女子中学校高等学校は、2026年度から女性のキャリア教育をさらに深化させる教育改革を実施する。新たに「ツナグヒ」体験プログラムを導入し、授業時間の再編を通じて、生徒が興味や関心を起点に学びを進める仕組みを整える。
日本大学は、2025年11月23日にベルサール新宿グランドを会場に「日本大学オープンユニバーシティ」を開催する。同イベントは、これまで各学部で行われてきたオープンキャンパスを統合し、「1か所でいろいろな学部学科の話が聞きたい」という要望に応えて実施される初の試み。
大学通信は2025年8月5日、国公私立509大学の高校別合格者数ランキングを更新した。今回は、その中から京都産業大学の2025年度入試における高校別合格者ランキングを紹介。3位に大谷、4位に山城、5位に草津東がランクインした。1位と2位は大学通信のWebサイトで確認できる。
高校年代向けオンラインフリースクール「シン・ガッコウ Schorbit（ショートビット）」が2026年1月に開校する。通信制高校生、高校中退者、不登校の子供たちを対象に、進学意欲のある高校年代の若者に無料で参加できる学びの場を提供する。特に1月から3月の期間は全員が有料プラン「正課生」相当のサービスを体験できる。
0歳から18歳の子育てにかかる費用の合計は、2,172万円（預貯金・保険を除く）であることが2025年10月16日、国立成育医療研究センターの調査結果から明らかになった。内閣府が2009年に実施した子育て費用に関する調査の結果と比較すると、生活費が増加した一方、保育費や医療費などは減少していた。
武蔵大学は2027年度より、新たに「ビジネスデータサイエンス専攻」を設置する。これに向けて、ロンドン大学の学位「経済経営学士号」「経済学士号」に加え、「データサイエンス＆ビジネスアナリティクス学士号」の取得が可能になった。
秋が深まり、冬の訪れを感じるころ。大学受験本番を見据え、勉強に本腰を入れている受験生も多いだろう。志望校の入試会場が自宅から遠い受験生は、宿泊先を探す時期でもある。この記事では、受験に便利な宿選びのポイントや、各旅行会社の「受験生プラン」をまとめ、遠方受験を予定する受験生を応援する。
東北大学は、2027年4月1日に新たな学部教育の拠点「ゲートウェイカレッジ」を設立する。同大学としては初の、学部を定めない新しい選抜制度により約180名を募集。授業を英語で行うとともに、日本人と留学生の比率を概ね1:1にし、多様な学生が共に学ぶ場を提供する。
清泉女子大学は、総合型選抜（12月期）「学費免除型・基礎学力1教科方式」の出願を2025年11月28日まで受け付けている。同制度を利用して特別奨学生として合格すると授業料・施設費の全額が、奨学生として合格すると授業料・施設費の半額が、最長4年間にわたって免除される。
