マテルと静岡大学、小学生向けプログラミング教育で共同研究
マテル・インターナショナルと静岡大学は2017年11月21日、小学生向けプログラミング教育導入カリキュラムの共同研究を開始すると発表した。プログラミングロボ「コード・A・ピラー」を教材として活用する。
【大学受験2018】大学進学フェスタ2017、神奈川受験生に人気の122大が集結10/1
CG高等館・東進衛星予備校・神奈川新聞社が主催する「大学進学フェスタ2017」が、10月1日にパシフィコ横浜で開催される。対象は、中学生、高校生とその保護者で入場は無料となっている。
起業人材を育成する「EDGE-NEXT」東大など5コンソーシアム選定
文部科学省は7月10日、平成29年度「次世代アントレプレナー育成事業（EDGE-NEXT）」の選定結果を発表した。東京大学や早稲田大学などを主幹とした5つのコンソーシアムが、優れた人材育成プログラムとして実施機関に選ばれた。
安全なネット利用のために「ジュニアスマホ検定」など2017年版無償提供
カスペルスキーと静岡大学は、安全安心なネット利用を促進するための情報モラル教育を目的としたWebサービス「ジュニアスマホ検定」と「情報モラル診断サービス」2017年度版の無償提供を開始した。Webサイトから診断および申込みができる。
【大学受験2017】国立大学の欠員補充2次募集、筑波技術大など3校
河合塾の大学入試情報サイト「Kei-Net」は、2017年度（平成29年度）国公立大学欠員補充2次募集を発表している大学の一覧を掲載した。3月23日時点で茨城大学と静岡大学、筑波技術大学の3校が募集している。
少子化対策も見据えた、静岡大学×日本MSのクラウド「反転授業」
国立大学法人静岡大学と日本マイクロソフトは3月8日、静岡大学静岡キャンパスで共同記者会見を開催。大学教育に関するデジタルトランスフォーメーションに関する両者の協力について覚書を締結し、説明を行った。
静岡大学と日本MS、クラウド「反転授業」の教育改革
国立大学法人静岡大学と日本マイクロソフトは3月8日、大学教育におけるデジタルテクノロジーを活用した新たな取組みについて、静岡キャンパスで共同記者会見を行った。
静大やKDDIら、今治市の小中学校でアクティブラーニング実証研究を開始
静岡大学、今治市、京セラドキュメントソリューションズ、KDDI総合研究所は1月24日、産学官連携によるアクティブ・ラーニングを支援する、記述・発話分析の実証研究を開始することを発表。実証研究の期間は2017年1月から3月まで、今治市立小学校3校にて行う。
講師は大学生、静岡大・静岡教委・LINEが情報モラル教育を共同研究
静岡大学と静岡市教育委員会、LINEは10月12日、「しずおかSNSマナーアップ共同研究プロジェクトに関する協定」を結んだ。小中学生向け情報リテラシー・情報モラル教育について、産学官が共同で取り組むのは全国初だという。
IBMと企業教育研究会、中高生向けIoT授業プログラム開発
日本IBMと企業教育研究会は9月14日、「IoT（Internet of Things、モノのインターネット）」を題材とした中高生向け授業プログラムを開発し、公立学校向けに提供すると発表した。授業プログラムを通して、社会の変化を前提とした情報キャリア教育を支援していく。
静岡大学、2016年夏以降打上げの「人工衛星」愛称募集
静岡大学は、静岡県で初となる超小型衛星STARS-Cを報道各社に公開するとともに、超小型衛星の愛称を公募すると発表した。
静大、静岡県初の超小型衛星を開発・今夏以降に打ち上げ
静岡大学は、静岡県で初となる超小型衛星STARS-Cを開発するととともに公開した。衛星は静岡大学から提案し、2014年9月に国際宇宙ステーション（ISS）日本実験棟「きぼう」からの放出衛星に選定された。
小中学生の情報モラル、法に関する知識乏しく早期教育が必要…静大ら調査
小中学生の情報モラルに関する知識のうち、「法」に関する知識が少ないことが、カスペルスキーと静岡大学の調査により明らかになった。また、小中学生の情報モラルに関する知識は個人差が大きく、小学校段階からの早期教育が必要だと提言している。
芝中や駒場東邦中も参加、手造り船舶「Eボート」で東京湾へ
芝中学や駒場東邦中学など、私立の中学生が製作した船を進水するイベント「手造り船舶カーニバル」が、5月29日に品川区の勝島桟橋で開催される。当日はEボートに乗船することもできる。参加予約不要。
女子中高生の理系進路選択支援プログラム…H28年度は筑波大など10機関
科学技術振興機構（JST）は4月20日、「女子中高生の理系進路選択支援プログラム」平成28年度採択機関を公表した。採択先は、筑波大学や東京女子医科大学、長崎大学など10件。支援期間は2年間、1件あたり300万円／年が支援費として支給される。
文科省、大阪市8校ほか言語活動の充実に関する実践研究校を公開
文部科学省は11月12日、平成27年度の「課題解決に向けた主体的・協働的な学びの推進事業」における「言語活動の充実に関する実践研究」一覧を公表した。すでに取組みが実践されている地域や拠点校を閲覧できる。
