昨年10月Googleが発表したデータによると、日本のスマートフォンユーザーがインストールしているアプリは平均45を数え、調査対象30か国中最多だったという。これをうけICT総研は、スマートフォン・タブレットのアプリ需要動向に関する調査を実施。6日に結果を発表した。 まずICT総研では、日米中3ヶ国でどのようなアプリが好まれているのかを調査。2011年9月～11月の期間における、有料アプリランキングトップ100の開発企業を、国籍別に分類した。これによると日本市場においてはiOSアプリ、Androidアプリともに国内開発企業のアプリが52％と過半数を占めた。日本国内でも世界中のあらゆるアプリを購入できるが、多くのユーザーは国内のアプリを好む傾向にあるといえそうだ。ただしこの傾向は他国でも同様。国内事業者が少ない中国においても自国のアプリが24.0％を占め、米国製21.7％を上回った。 同期間における有料アプリランキングトップ100を、ジャンル別に分類。iOSアプリは日本、米国、中国それぞれの市場について見てみたが、いずれにおいても「ゲーム」のジャンルが多数を占めた。ただし米国、中国市場では「ゲーム」の割合が過半数を超えているのに対して、日本市場の「ゲーム」の割合は36％と少なく、Androidアプリにおいてはさらに下がり、26％にとどまった。 有料iOSアプリの平均単価を見ると、日本と米国とで大きな違いが表れた。米国が132円なのに対して日本は212円。事実、トップ100のアプリを個別に見てみると、米国ではほとんどが1ドル程度で販売されているが、日本では数百円、なかには1000円以上のものもランクした。なお、Androidアプリの平均価格はiPhoneアプリを大きく上回る327円。これは前述したようにAndroidアプリが比較的安価なゲームよりも実用性の高いアプリに人気が集まっているためと思われる。 一方で、iOSアプリおよびAndroidアプリの満足度に関するアンケート調査では、iOSアプリの満足度が70.2ポイント、Androidアプリの満足度が60.2％となり、iOSアプリユーザーの満足度がAndroidユーザーの満足度を10ポイント上回った。ICT総研ではアプリ以外のネットワークサービスとして、Twitter、Facebook、mixi、モバゲー、グリーなどSNSの満足度調査、さらにはEvernoteやDropboxなどのパーソナルクラウドサービスの満足度調査を実施しているが、それらの満足度ポイントはほとんどが50％台で、もっともポイントが高かったTwitterでも60.7％だったという。これらの比較状況を踏まえ、オフラインでも利用できるスマートフォンアプリは総じて高い評価を得ていると、同調査では見ている。
