中学生の生成AI利用率13.3％、親を上回る
2024年11月、モバイル社会研究所が実施した調査によると、中学生の生成AI利用率が13.3％に達し、親の利用率9.0％を上回ったことが明らかになった。調査は全国の小学生および中学生とその親を対象に行われ、回答数は1,300件。性別・学年・地域・都市規模の人口分布に比例してサンプリングされた。
小学生高学年のスマホ所有率、5割を超える
2024年11月、全国の小学生および中学生とその親を対象に行われた調査において、小学生高学年のスマートフォン所有率が昨年比で10ポイント増加し、初めて半数を超えたことが明らかになった。調査はモバイル社会研究所が実施し、1,300人の回答を得た。
インターネット学習で情報活用力向上…モバイル社会研究所
NTTドコモのモバイル社会研究所は2024年11月21日、インターネットを利用した学習が子供の情報活用能力に与える影響について調査結果を発表した。中学生の3人に1人が1日1時間以上インターネットを利用して学習しており、これにより情報の収集力、表現力、処理力が特に高いことがわかった。
ICOCA、通学定期の証明書確認1回のみ…12月より
JR西日本は2024年12月1日より、新規で通学定期乗車券を購入する際、卒業予定年月日が証明された通学証明書などを持参すると卒業まで「みどりの券売機」などで購入できるサービスを導入する。また2025年春からは中高生のモバイルICOCAにおいて駅の窓口に並ぶことなく定期券が購入できる。
アプリ開発世界大会、中学生が日本初「Technology Award」受賞
米国のNVIDIA Corporationにて2024年10月17日（現地時間）、アプリ開発世界大会「Technovation Girls 2024」が開催され、日本から参加した中学生チーム「Spes Dojo（スペース・ドウジョウ）」が、日本チーム初となるファイナリスト選出、Technology Awardの受賞という、日本人初の快挙を成し遂げた。
通勤・通学時のスマホ利用、若年層や大都市ほど多い傾向
若年層ほど通勤・通学・外出の移動時にスマートフォンを利用していることが2024年9月17日、NTTドコモ モバイル社会研究所の調査結果から明らかになった。大都市在住者のほうが通勤・通学・外出の移動時にスマートフォンを利用している割合が高く、7割にのぼった。
開成高生、食堂のモバイル注文アプリ開発…決済方法にPaypay
PayPayは2024年8月26日、開成中学・高等学校の食堂にて9月以降に導入されるモバイル注文Webアプリ「学食ネット」の決済方法に「PayPay」が採用されることが決定したと発表した。アプリ「学食ネット」は、開成高校在籍の生徒2名が開発。食堂における昼食時の混雑緩和、キャッシュレス化に期待が寄せられる。
中学生の保護者、4割は子供のスマホ相手を把握せず…モバイル社会研究所
NTTドコモのモバイル社会研究所は2024年8月5日、2023年11月に実施した親と子に関する最新の調査の中から、子のスマホ利用に関して親がどれだけ把握しているかについて公表した。中学生の親の約4割は、子供がスマホでつながっている相手を把握していないことが明らかになった。
中学生79％がスマホ所有…小中で持たせた理由トップ3は？
NTTドコモのモバイル社会研究所は2024年3月11日、2023年11月に実施した親と子に関する調査の中から、小中学生のスマホ・キッズケータイ所有理由を公表した。小中学生にスマホを持たせた理由のトップ3は、「緊急時の連絡」「子供から欲しいと言われた」「子供のいる場所把握」となった。
スマホ持たせる時期、小中学生から84.8%…iPhone大陸調査
IoTコンサルティングは2024年2月20日、格安SIMやスマホの最新情報を届けるメディア「iPhone大陸」にて実施した、スマホ学割に関する調査結果を発表した。スマホを持たせる時期は、小学生44％、中学生40.4%で、84.8%が小中学生からであることが判明した。
学生の7割超「オンライン学習」の受講経験あり
NTTドコモ モバイル社会研究所は2024年2月19日「オンライン学習に関する調査」の結果を公表した。学生の7割超・オフィスワーカーの約3割がオンライン学習の受講経験があり、「移動が不要」と評価する一方で「目や肩腰が疲れる」と感じていることがわかった。使用ツールの最多は「Zoom」約7割となった。
災害時の連絡手段決めている、3人に1人…モバイル社会研究所調査
NTTドコモのモバイル社会研究所は2024年2月8日、2023年11月に実施した「2023年防災調査」の中から、災害時の家族との連絡についての結果を公表した。災害時に家族と連絡を取る方法を決めている人は、3人に1人であることが明らかとなった。
小学校高学年のスマホ所有率4割越え…モバイル社会研究所
NTTドコモのモバイル社会研究所は2024年1月29日、2023年11月に実施した親と子に関する最新の調査の中から、小中学生のスマホ・キッズケータイ所有状況を公表した。小学生高学年のスマホ所有率は、初めて4割を超えたことが明らかになった。
都教委「モバイルアプリコンテスト」高校生作品募集11/20まで
東京都教育委員会は2023年9月7日、都内の国公私立高校などの生徒を対象に、モバイルアプリのプログラミング技術を競うコンテストを開催すると発表した。身近な問題を解決するためのアプリを募集する（チームも可）。応募は11月20日まで、特設サイトで受け付ける。
10代の約4割、スマホ利用時間の大半が楽しい時間
NTTドコモ モバイル社会研究所では、2023年8月14日、スマホ利用者行動調査の結果を公開した。スマホ利用時間が楽しいと感じている人は、スマホ利用時間が長く、利用するサービスも多いことが明らかになった。
スマホの所有開始年齢は12歳、キッズケータイは7歳
モバイル社会研究所は2023年2月27日、2022年11月に実施した親と子に関する最新の調査の中から、スマホ所有年齢・きっかけについての調査結果を公表。子供のスマホの所有開始年齢は12歳、キッズケータイ所有開始年齢は7歳がもっとも多くなった。
