「世界一子どもに持たせたいスマホ」を…VERYコラボほかトーンモバイルの春戦略
トーンモバイルは2月21日、春の戦略発表会を都内で開催。MVNOサービス「TONE」において、小中学生向けを中心とするサービス強化を発表した。あらたに「TONE見守り」アプリの提供を開始するほか、雑誌「VERY」とのコラボによる共同開発も行う。
学生・教職員対象、Mac・iPad購入キャンペーン4/13まで
Appleは、学生・教職員対象の「新学期を始めよう」キャンペーンを4月13日まで実施している。キャンペーンでは、対象のMacやiPadを購入すると、Apple Storeギフトカードがプレゼントされる。期間中、Apple Storeではクリエイターらが参加する無料イベントも開催される。
LINE利用率6割超、YouTubeに肉薄…インスタ認知率は9割へ
「LINE」の利用率が6割を超え、「YouTube」に迫る勢いであることが1月19日、ジャストシステムが運営する情報サイト「マーケティング・リサーチ・キャンプ」の調査結果から明らかになった。「Instagram」の認知率も9割まで増えている。
パナソニック、レッツノート春モデル発売…初のタブレットモバイルPC登場
パナソニックは、「軽量」「長時間」「頑丈」「高性能」を追求したモバイルパソコン「レッツノート」の2017年春モデルを発表した。着脱可能な初のタブレットモバイルPC「XZ6」シリーズは2月17日に、法人向けモデルの「SZ6」「RZ6」「LX6」シリーズは1月20日に発売する。
2016年国内スマホ市場、切替え進みプラス成長と予測
IDC Japanは12月14日、「2016年第3四半期 国内モバイルデバイス市場予測」を発表した。2016年第3四半期の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年同期比7.4％増の1,157万台。2016年通年では、前年比1.3％減の4,731万台と予測している。
注意を呼びかけ、コレガ製の無線LANルータに複数の脆弱性
IPAおよびJPCERT/CCは、コレガが提供する無線LANルータ「CG-WLR300NX」「CG-WLBARGMH」「CG-WLBARGNL」に脆弱性が存在すると「（JVN」で発表した。
東芝ノートPC、パナソニック製バッテリーに発火の恐れ
東芝は11月10日、同社製ノートパソコンに搭載されたパナソニック製バッテリーパックの一部ロットに不具合があり、発煙、発火に至る可能性があることを発表した。
Vineサービス終了か、モバイルアプリの提供を停止
Twitter上で6秒の動画を投稿できるサービス「Vine（バイン）」は、数か月以内にモバイル向けアプリサービスの提供を終了すると発表した。投稿された動画やサービスは継続するが、期限は明かされていない。
「やめましょう、歩きスマホ。」鉄道43社局がキャンペーン11/1から
鉄道・軌道事業43社局と携帯電話事業3社、日本民営鉄道協会などは10月25日、「やめましょう、歩きスマホ。」と題したキャンペーンを11月1日から実施すると発表した。
日立、子育て支援Webサービスを自治体向けに販売
日立公共システムは10月25日、自治体向け子育て支援情報提供サービス「4Uweb／Touch」(フォーユーウェブ／タッチ)を提供開始した。予防接種スケジュールの自動作成とメール通知、子どもの成長記録など子育てに役立つ機能を備える。
Amazon、書籍数千冊を保存可能なKindleマンガモデル発売
Amazonは18日、Kindle Paperwhiteのマンガモデルを21日に発売すると発表した。価格は16,280円で、プライム会員は4,000円引きの12,280円（各税込）で購入ができる。
ドコモ、スマホなど冬モデル13機種発表
ドコモは19日、Androidスマートフォン7機種をはじめ、2016年冬の新モデル13機種を発表した。ソニーモバイルのフラッグシップ端末「Xperia XZ」や同社のコンパクト機「Xperia X Compact」、格安スマホ対抗モデル「MONO」など注目機が揃った。
「Galaxy Note7」の販売・交換を停止するようサムスンが公式声明
サムスンは現地時間11日、キャリアや小売店に対して、同社製端末「Galaxy Note7」の販売および交換を停止するよう伝える声明を出した。
Google、新フラッグシップスマホ「Pixel」「Pixel XL」を発表
日本時間5日午前1時（同4日25時）、Googleの新製品発表会がスタートした。登壇したのは、同社CEOを務めるサンダー・ピチャイ氏。
2016年国内モバイルデバイス市場、第2四半期の出荷台数は微減
IDC Japanは10月4日、「2016年第2四半期 国内モバイルデバイス市場予測」を発表した。2016年第2四半期の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年同期比0.1％減の1,064万台。。2016年通年では前年比4.6％減の4,571万台で、家庭・ビジネス市場ともマイナス成長の予測だ。
国内タブレット4月-6月出荷台数179万台、デタッチャブル型比率が増加
IT専門調査会社IDC Japanは、国内タブレット市場の2016年第2四半期（4月～6月）の出荷台数実績値を発表した。出荷台数は前年同期比5.8％増の179万台。デタッチャブルタブレットの出荷比率は23.5％となり、市場の4分の1に近づきつつある。
