LG、背面ボタン搭載の4.7インチスマートフォンを発表
韓国LG電子が19日、Androidスマートフォン「LG G2 mini」を発表した。Facebook公式ページなどで発表を予告していたモデルで、24日からのMWC 2014で披露される。
ICTを活用した広域通信制高校「ルネサンス大阪高等学校」が生徒募集を開始
ルネサンス・アカデミーは、4月に開校を予定している広域通信制「ルネサンス大阪高等学校（設置認可申請中）」の生徒募集を開始した。同校は「ルネサンス高等学校」「ルネサンス豊田高等学校」に次いで3校目の通信制高等学校として開校予定だ。
高島屋に「ソフトバンクWi-Fiスポット」設置、新宿店から対応店舗順次拡大
ソフトバンクモバイルは1月27日、「高島屋」の施設内において、公衆無線LANサービス「ソフトバンクWi-Fiスポット」の提供を開始した。高島屋新宿店（東京都新宿区）から提供を開始し、順次、利用可能な店舗を拡大する。
「歩きスマホ」問題、東京・大阪55駅の自動改札機に啓発ステッカー
一般社団法人電気通信事業者協会（TCA）は、「やめましょう、歩きスマホ。」啓発キャンペーンを展開している。23日から大阪で、25日から東京で鉄道の駅自動改札機にステッカーを貼付、「やめましょう、歩きスマホ。」と呼びかけている。
表参道ヒルズにマイクロソフトSurfaceのショールーム登場、2014年1月末まで
日本マイクロソフトは11月18日、マイクロソフト製タブレットSurfaceのショールーム「Surface表参道ショールーム」を、表参道ヒルズ1Fの路面店として、期間限定で開設することを発表した。
PCの夜間利用率は6割、スマホ・タブレットと使い分け進む…実態調査
パソコンの夜間利用率は6割に達し、ほかの機器に比べ依然として高いことが11月12日、利用実態調査の結果から明らかになった。場所や時間、用途に応じて使い分けが進んでいる実態もわかった。
国内スマートフォン市場、AndroidとiOS以外は合わせて1％未満
IDC Japanは10月15日、2013年～2017年の国内スマートフォン加入者数の予測を発表した。
本の購入手段、最多は書店…電子書籍利用者は15％に留まる
クロス・マーケティングは10月15日、「ビジネス書籍と新しい読書手法に関する調査」の結果を発表した。調査期間は9月18日～20日で、首都圏・関西圏の20～65歳のフルタイム勤務の男女1,200名から回答を得た。直近3か月で書籍を1冊以上読んだ人が対象。
進研ゼミが小1-高1にタブレット導入を拡大、小学講座に専用講座新設
ベネッセコーポレーションは10月4日、通信講座「進研ゼミ」を2014年4月に大幅モデルチェンジし、全9学年に専用タブレット端末の導入を拡大すると発表した。小学講座ではタブレット専用講座を新設するほか、中学・高校講座では希望する受講生にタブレットを提供する。
iPhone5s・5c、過去最高の販売台数…3日間で900万台超え
アップルは24日、同社の新製品「iPhone 5s」「iPhone 5c」の2モデルの販売台数が、9月20日の発売から、22日までの3日間で、900万台に達したことを発表した。これは、同社製品では、過去最高の販売台数になるという（発売後最初の週末）。
LINE利用者の意識調査、音声通話の音質が課題
リサーチバンクは4日、「LINE」に関する調査結果を公表した。調査期間は8月21日～8月26日で、スマートフォン（iPhone,Android）利用者2,000名から回答を得た。
Googleの新型7インチタブレット、KDDIが8/28に発売
KDDI、沖縄セルラーは26日、Googleの新型7インチタブレット「Nexus 7(2013)」を8月28日より販売すると発表した。KDDIが同製品を販売するのは初となる。
JCB、10歳から利用可能な電子マネー「おこづかいQUICPay」
JCBは8月26日、小学校4年生（10歳）から利用可能な電子マネー「おこづかいQUICPay」のサービスを開始した。親が月3万円を上限として1千円単位で子どもの利用可能金額を設定できる。年会費は無料で、発行手数料は315円。
ソフトバンクWi-Fiスポット、筑波大・日大・千葉大などに新設
8月20日、ソフトバンクモバイルは関東をはじめ全国の大学、観光スポット、イベントホールなど、公衆無線LANサービス「ソフトバンクWi-Fiスポット」を新たに設置した施設を発表した。
電子書籍を利用しない理由、「紙の本で読むほうが好き」が20代で約7割
BookLiveは14日、「電子書籍の利用に関する意識調査」の結果を発表した。7月3日～6日に開催された東京国際ブックフェアに来場した一般客・男女826人を対象にしたもので、“本好きの読者”と想定できる層からの回答を集約したものとなっている。
Windowsタブレット「Surface RT」の教育活用、Officeの標準搭載が特長
日本マイクロソフトが7月10日から教育機関を対象に始めたWindowsタブレット「Surface RT」の期間限定導入検証プログラムの実施期間が延長された。定価の3万円引きでタブレットを提供する今回の企画には、200校以上からの申し込みがあり、教育機関からの反応はよいようだ。
