総合型選抜に必要な“自分で問い続ける力”を育成、NEST LAB.ドクターコース
NEST LAB.は2025年9月、全国の中高生と修士・博士号取得者の専門講師がオンラインでつながる研究支援プログラム「NEST LAB. ドクターコース」の学校への導入を開始した。
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日本労働組合総連合会(連合)は2026年4月、15歳~29歳の男女1,000名を対象に「就職差別に関する調査2026」をインターネットで実施した。採用選考で戸籍謄(抄)本の提出を求められた割合が39.1%にのぼるなど不適切な慣行が依然として多く、SNSアカウント調査も21.8%に急増した実態が明らかになった。
イードは2026年5月20日、LINE STOREおよびLINEアプリ内ショップにて、人気キャラクター「モンチッチ」初となるLINEアニメーション絵文字「うごく!モンチッチ絵文字」の配信を開始した。価格は、100コイン(250円、税込)。
動画慣れなどにより学習語彙が不足すると、問題を解く以前に問題文が理解できず、また教科書の内容理解にも支障が出る傾向がある。オンライン読書教育サービス「ヨンデミー」は、ショート動画漬けの現代っ子に、語彙不足の深刻化を指摘。この記事では、子供たちの情報環境の変化と、それが学習に与えている影響について紹介する。
イードの教育情報サイト「リセマム(ReseMom)」は、より多くの読者に教育関連ニュースや進学情報を届けることを目的に、新たに「ReseMom 公式LINE」を開設した。
千葉県は2026年5月11日、2025年度青少年ネット被害防止対策事業(ネットパトロール)の実施結果を公表した。問題のある書き込み人数は969人と前年度から減少した一方、特に問題がある書き込みは件数・人数ともに前年度から増加している。
博報堂教育財団こども研究所は2026年4月16日、小学4年生~中学3年生を対象とした時系列調査「こども定点2025」の結果を発表した。
子供向けプログラミング教育事業を展開するCA Tech Kidsは、プログラミング体験ワークショップ「Tech Kids CAMP Summer 2026」を2026年7月中旬から8月上旬にかけて東京都渋谷区で開催する。対象は小学1年生から中学3年生で、2日間・3日間・4日間の3つのプランを用意している。
ニフティは2026年4月23日、同社が運営する子供向けサイト「ニフティキッズ」が実施した「SNS」に関する調査結果を公開した。調査によると、小中学生の約8割が16歳未満へのSNS制限は必要だと考えており、SNSの最大の問題として「ネットを通じた事件や犯罪」をあげていることがわかった。
東京都は2026年4月23日、2025年度「家庭における青少年のスマートフォン等の利用等に関する調査」の結果を公表した。小学校低学年(1~3年生)のスマホ所有率が初めて3割を超えたほか、小学校低学年の4人に1人がSNSなどで知らない人とやりとりしたことがあった。
花まるグループ(こうゆう)が運営する花まる教育研究所は026年4月15日、保護者を対象に実施した「子供と生成AIの関わりに関する意識調査」の結果を公表した。子供の生成AI利用に保護者の54.3%が前向きである一方、約半数が使わせ方に悩み、家庭内で話し合えていない割合は9割弱にのぼることが明らかになった。
デジタルものづくり協議会は、教育版マインクラフト(Minecraft Education)を使った作品コンテスト「第8回マイクラカップ」を開催する。2026年度は「みんなが輝く! β世代の未来のまち ~人口・年齢のバランスが変わる社会をどう生きる?~」をテーマに、高校生以下の子供たちが人口問題やまちづくりについて考える。作品の応募締切は9月7日午後5時。
今や「中学受験の3種の神器」のひとつとも評される「A3サイズ対応の家庭用プリンター・複合機」。中学受験指導20年の実績をもつベテランのすばる進学セミナー塾長・中本順也先生にアドバイスをいただき、中学受験合否の決め手となる家庭用プリンター・複合機の使いこなし術・選び方を紹介する。
セタプロは2026年4月より、東京都世田谷区の小中学生を対象に、学校や学年を横断したプログラミング部活動「セタプロ部」を本格始動する。場所・指導者・教材のすべてを完全無料で提供し、家庭の経済状況に関わらず、プログラミングに興味のある子供なら誰でも参加できる。
クラスターと青山学院大学は、メタバースプラットフォーム「cluster」上に整備した「青山学院大学VRキャンパス」を2026年4月1日に一般公開した。正課科目の授業での活用を見据え、青山キャンパスと相模原キャンパスをバーチャル空間上でつなぐ新たな学びの環境を提供する。
J:COMとジェイコム少額短期保険が実施した「子供の最新スマホ事情2026」によると、約6割が中学1年生までに子供へスマホを持たせており、物価高の影響で維持費や買い替え費用への負担感が高まっていることが明らかになった。
公文教育研究会は2026年3月12日、「家庭学習調査2025」の結果を発表した。家庭学習での生成AI利用について、「増やしたい」と考えている父親や母親は29.2%、「利用したくない・減らしたい」は28.9%と、ほぼ同数であったことがわかった。
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