市場調査に関するニュースまとめ一覧

プログラミング教育市場、2025年には400億円に拡大見込み 画像
教育ICT

プログラミング教育市場、2025年には400億円に拡大見込み

 コエテコ byGMOと船井総合研究所は2021年6月23日、「2021年子供向けプログラミング教育市場調査」の結果を発表した。2021年の子供向けプログラミング教育市場は、コロナ禍でも125%成長の175億円となり、2025年には400億円規模の市場になると予測している。

保育所の利用児童、2025年にピーク…厚労省 画像
教育・受験

保育所の利用児童、2025年にピーク…厚労省

 日本の人口は今後も減少基調が続き、保育所の利用児童数は2025年にピークを迎えると見込まれることが、厚生労働省の調査結果より明らかになった。人口減少の影響下にある自治体では、定員割れにより保育所の運営が困難となっている。

端末の持ち帰り、約4割の自治体で前向きに検討 画像
教育ICT

端末の持ち帰り、約4割の自治体で前向きに検討

 端末の持ち帰りは約4割の自治体で前向きに検討されていることが、先端教育機構が2021年3月19日に発表した調査結果より明らかになった。端末の持ち帰りのルール整備などが課題になっているという。

東京五輪、日本人限定&人数制限による経済的損失は約1.6兆円 画像
趣味・娯楽

東京五輪、日本人限定&人数制限による経済的損失は約1.6兆円

 2021年の東京オリンピック・パラリンピックにおいて、観戦者を日本人(日本在住の外国人を含む)に限定し、入場者数を収容人数の半数に制限したときの経済的損失は約1兆6,258億円にのぼることが、「宮本勝浩 関西大学名誉教授による試算」から明らかになった。

SUUMO住みたい街ランキング関東版、4年連続1位は? 画像
生活・健康

SUUMO住みたい街ランキング関東版、4年連続1位は?

 リクルート住まいカンパニーは2021年3月8日、「SUUMO住みたい街ランキング2021 関東版」を公表した。総合1位は「横浜」で、2018年以降4年連続トップとなり、「浦和」がTOP10の中で唯一得点を伸ばし8位へ順位を上げた。

私立高校、定員充足率は前年度比0.14ポイント増83.76% 画像
教育業界ニュース

私立高校、定員充足率は前年度比0.14ポイント増83.76%

 日本私立学校振興・共済事業団は2021年3月8日、2020年度(令和2年度)私立高等学校入学志願動向を公表した。入学定員充足率は前年度比0.14ポイント増の83.76%。入学定員充足率100%未満の学校数割合は71.0%と、前年度より0.3ポイント下降した。

GIGAスクール、端末出荷シェア「iPad」28%で首位 画像
教育ICT

GIGAスクール、端末出荷シェア「iPad」28%で首位

 「GIGAスクール構想」で導入される端末のメーカー別出荷台数は、AppleのiPadが210万7,935台にのぼり、シェア28.1%で首位となったことが、MM総研が2021年3月2日に発表した調査結果より明らかになった。

ノートPC、コロナ特需で出荷台数が過去最高…新聞ウォッチ 画像
デジタル生活

ノートPC、コロナ特需で出荷台数が過去最高…新聞ウォッチ

2020年のノートパソコンの国内出荷台数が、前年比25.1%増の894万5000台と過去最高となったそうだ。電子情報技術産業協会(JEITA)が発表したもので、きょうの各紙も取り上げている。

閲覧数が急上昇した街ランキング…1位は利便性向上の始発駅 画像
生活・健康

閲覧数が急上昇した街ランキング…1位は利便性向上の始発駅

 リクルート住まいカンパニーは2020年12月15日、1都3県(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県)の1,519駅を対象とした「SUUMO 閲覧数が急上昇した街ランキング2020」を発表した。1位は、東京メトロ有楽町線と副都心線の始発駅である和光市駅となった。

コロナ下のおもちゃニーズ最新動向、スポーツ玩具売上は約2倍に 画像
趣味・娯楽

コロナ下のおもちゃニーズ最新動向、スポーツ玩具売上は約2倍に

 ハピネットは2020年12月10日、コロナ下のおもちゃニーズ最新動向とクリスマス人気商品予測を発表した。緊急事態宣言が発令された4月から6月の前年同期売上比較では、スポーツ玩具が約2倍、ボードゲームが約1.6倍、デジタル玩具が約1.5倍となった。

【中学受験2021】コロナ対策95%予定…首都園私立中調査 画像
教育・受験

【中学受験2021】コロナ対策95%予定…首都園私立中調査

 コアネット教育総合研究所は2020年12月4日、首都圏の私立中高一貫校171校を対象に実施した、コロナ禍中の入試についてのアンケート調査の結果を公表。2021 年入試で、何かしらのコロナ対策を予定または検討している学校は95%もあり、入試への影響が明らかとなった。

地方教育費総額15兆9,695億円、前年度比0.9%減 画像
教育・受験

地方教育費総額15兆9,695億円、前年度比0.9%減

 文部科学省は2020年12月2日、「2019年度(令和元年度)地方教育費調査」の確定値を公表した。2018年度(平成30年度)に支出された地方教育費総額は、前年度(2017年度)比1,386億円(0.9%)減の15兆9,695億円と、2年ぶりに減少している。

コロナ禍以後、年収300~400万円層が住宅購入に積極的 画像
生活・健康

コロナ禍以後、年収300~400万円層が住宅購入に積極的

 MFSは2020年11月26日、新型コロナウイルス感染拡大前後における、東京都および隣接する県の住宅購入希望者の傾向を分析し、結果を公表した。コロナ禍以後、300~400万円台の年収層が、特に以前よりも住宅購入に積極的になっていることがわかった。

世界のオンライン教育市場、2027年には2.8倍に成長 画像
教育業界ニュース

世界のオンライン教育市場、2027年には2.8倍に成長

 Kenneth Researchは2020年11月17日、オンライン教育市場の予測評価を提供する調査レポートを発刊した。世界のオンライン教育市場は、2020~2027年の評価期間中に2.8倍に成長し、約12.68%のCAGR(年平均成長率)を記録すると予測されている。

IT支出2.6%増で推移、増加率最高は「教育」ガートナー予測 画像
教育ICT

IT支出2.6%増で推移、増加率最高は「教育」ガートナー予測

 日本のIT支出は2020年以降平均2.6%増で推移し、2024年には32兆円に達することが、ガートナージャパンが2020年11月13日に発表したレポートより明らかになった。IT支出の増加率がもっとも高いと見込まれる業種は「教育」であるという。

東京五輪、簡素化による経済損失は約1兆3,898億円 画像
生活・健康

東京五輪、簡素化による経済損失は約1兆3,898億円

 2020年の東京オリンピック・パラリンピックが1年間延期され、さらに2021年には簡素化されて開催された時に失われる経済効果の総額は、約1兆3,898億円にのぼることが、関西大学の宮本勝浩名誉教授による試算から明らかになった。

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