市場調査に関するニュースまとめ一覧(2 ページ目)

ノートPC、コロナ特需で出荷台数が過去最高…新聞ウォッチ 画像
デジタル生活

ノートPC、コロナ特需で出荷台数が過去最高…新聞ウォッチ

2020年のノートパソコンの国内出荷台数が、前年比25.1%増の894万5000台と過去最高となったそうだ。電子情報技術産業協会(JEITA)が発表したもので、きょうの各紙も取り上げている。

閲覧数が急上昇した街ランキング…1位は利便性向上の始発駅 画像
生活・健康

閲覧数が急上昇した街ランキング…1位は利便性向上の始発駅

 リクルート住まいカンパニーは2020年12月15日、1都3県(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県)の1,519駅を対象とした「SUUMO 閲覧数が急上昇した街ランキング2020」を発表した。1位は、東京メトロ有楽町線と副都心線の始発駅である和光市駅となった。

コロナ下のおもちゃニーズ最新動向、スポーツ玩具売上は約2倍に 画像
趣味・娯楽

コロナ下のおもちゃニーズ最新動向、スポーツ玩具売上は約2倍に

 ハピネットは2020年12月10日、コロナ下のおもちゃニーズ最新動向とクリスマス人気商品予測を発表した。緊急事態宣言が発令された4月から6月の前年同期売上比較では、スポーツ玩具が約2倍、ボードゲームが約1.6倍、デジタル玩具が約1.5倍となった。

【中学受験2021】コロナ対策95%予定…首都園私立中調査 画像
教育・受験

【中学受験2021】コロナ対策95%予定…首都園私立中調査

 コアネット教育総合研究所は2020年12月4日、首都圏の私立中高一貫校171校を対象に実施した、コロナ禍中の入試についてのアンケート調査の結果を公表。2021 年入試で、何かしらのコロナ対策を予定または検討している学校は95%もあり、入試への影響が明らかとなった。

地方教育費総額15兆9,695億円、前年度比0.9%減 画像
教育・受験

地方教育費総額15兆9,695億円、前年度比0.9%減

 文部科学省は2020年12月2日、「2019年度(令和元年度)地方教育費調査」の確定値を公表した。2018年度(平成30年度)に支出された地方教育費総額は、前年度(2017年度)比1,386億円(0.9%)減の15兆9,695億円と、2年ぶりに減少している。

コロナ禍以後、年収300~400万円層が住宅購入に積極的 画像
生活・健康

コロナ禍以後、年収300~400万円層が住宅購入に積極的

 MFSは2020年11月26日、新型コロナウイルス感染拡大前後における、東京都および隣接する県の住宅購入希望者の傾向を分析し、結果を公表した。コロナ禍以後、300~400万円台の年収層が、特に以前よりも住宅購入に積極的になっていることがわかった。

世界のオンライン教育市場、2027年には2.8倍に成長 画像
教育業界ニュース

世界のオンライン教育市場、2027年には2.8倍に成長

 Kenneth Researchは2020年11月17日、オンライン教育市場の予測評価を提供する調査レポートを発刊した。世界のオンライン教育市場は、2020~2027年の評価期間中に2.8倍に成長し、約12.68%のCAGR(年平均成長率)を記録すると予測されている。

IT支出2.6%増で推移、増加率最高は「教育」ガートナー予測 画像
教育ICT

IT支出2.6%増で推移、増加率最高は「教育」ガートナー予測

 日本のIT支出は2020年以降平均2.6%増で推移し、2024年には32兆円に達することが、ガートナージャパンが2020年11月13日に発表したレポートより明らかになった。IT支出の増加率がもっとも高いと見込まれる業種は「教育」であるという。

東京五輪、簡素化による経済損失は約1兆3,898億円 画像
生活・健康

東京五輪、簡素化による経済損失は約1兆3,898億円

 2020年の東京オリンピック・パラリンピックが1年間延期され、さらに2021年には簡素化されて開催された時に失われる経済効果の総額は、約1兆3,898億円にのぼることが、関西大学の宮本勝浩名誉教授による試算から明らかになった。

2019年度語学ビジネス市場8,762億円、前年度比1.2%減 画像
教育・受験

2019年度語学ビジネス市場8,762億円、前年度比1.2%減

 矢野経済研究所は2020年11月4日、語学ビジネス市場に関する調査結果を発表した。2019年度の日本国内における語学ビジネス総市場規模は、事業者売上高ベースで8,762億円。前年度(2018年度)比1.2%減となっている。

学校給食費、74%が学校で徴収・管理…自治体への移管促進へ 画像
教育・受験

学校給食費、74%が学校で徴収・管理…自治体への移管促進へ

 文部科学省は2020年11月4日、学校給食費の徴収・管理を学校の業務として行っている自治体は74.0%であるという調査結果を公表した。文部科学省は学校給食費の徴収・管理業務を自治体に移管することを求めているが、あまり進んでいない実態が明らかになった。

全国住みたい街ランキング中間発表、コロナ禍でも大きな変動なし 画像
生活・健康

全国住みたい街ランキング中間発表、コロナ禍でも大きな変動なし

 ウェイブダッシュは2020年10月22日、「全国住みたい街ランキング2021年版」の中間発表として10月6日時点でのランキングを発表した。1位は前回(2020年4月)と同じく「神奈川県横浜市」。トップ10のランキング順位に大きな変動は見られなかった。

教職員大学院、定員・志願者・入学者が増加…充足率81% 画像
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教職員大学院、定員・志願者・入学者が増加…充足率81%

 文部科学省は2020年10月21日、国私立の教職大学院の入学者選抜について、2020年度(令和2年度)の実施状況を発表した。教職員大学院(54大学院)全体では、入学定員・志願者数・入学者数・入学定員充足率のすべてにおいて前年度より増加した。

SEL市場は25%以上成長、コロナも影響…2027年まで予測 画像
教育業界ニュース

SEL市場は25%以上成長、コロナも影響…2027年まで予測

 Kenneth Researchは2020年10月16日、調査レポート「グローバルな社会的・感情的学習(SEL)市場:世界的な需要の分析および機会展望2027年」を発刊した。2020年から2027年まで8年間の予測期間において、SEL市場は25%以上の成長率で成長すると予想している。

首都圏の住みたい街ランキング2位は吉祥寺、初の1位は? 画像
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首都圏の住みたい街ランキング2位は吉祥寺、初の1位は?

 長谷工アーベストが首都圏居住のモニターを対象に実施した「住みたい街(駅)ランキング2020」によると、「横浜」が初めて1位に選ばれた。15回連続1位であった「吉祥寺」が2位となっている。都心へのアクセスが良い「郊外中核駅」が多くランクアップしている。

教育への公的支出、日本は38か国中37位…OECD調査 画像
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教育への公的支出、日本は38か国中37位…OECD調査

 2017年の初等教育から高等教育の公的支出が国内総生産(GDP)に占める割合は、日本が2.9%と、比較可能な38か国中37位であることが、OECD(経済協力開発機構)が2020年9月8日に発表した調査結果より明らかになった。

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