国内タブレット端末、文教市場はWindowsシェア拡大へ
MM総研は11月17日、2016年度上期の国内タブレット端末の出荷台数調査結果を発表した。総出荷台数は前年同期比13.0％減の388万台。文教市場はWindowsとの親和性が高く、停滞しているWindowsシェアが今後は拡大していくと推測されている。
学生、将来の自分に期待値5.5点…旧帝大生は期待値高く
インターネットを活用した市場調査などを行うモニタスは、15歳～24歳の学生を対象に「学生の未来に対するモチベーション調査」を実施した。将来の「自分」に対する期待値の平均は10点満点中5.5点と、夢に向かって輝く若者像とは少し異なる結果となった。
大学Webサイトの使いやすさランキング、110大学の頂点に輝いたのは？
日経BPコンサルティングは10月28日、大学Webサイトの使いやすさを評価した「＜PC編＞全国大学サイト・ユーザビリティ調査2016-2017」を発表した。国公私立110大学の頂点に輝いたのは、前回に引き続き「富山大学」だった。
スマホ購入者の64.8％がiPhone、重視するのは？
4月から9月に購入されたスマートフォンの64.8％をiPhoneが占めることが10月26日、MMD研究所の調査結果より明らかになった。iPhoneで重視するのは「操作性」「バッテリー」「画質」で、iPhone 7所有者では74.7％が新たに備わった「防水機能」を重視していた。
子どものスポーツ活動費、月額平均6,918円
子どもが定期的に行っているスポーツは「水泳」が20％ともっとも多く、スポーツ活動に関する支出の平均は、月額6,918円であることが、マクロミルと三菱UFJリサーチ＆コンサルティングの共同調査「2016年スポーツマーケティング基礎調査」により明らかになった。
電通「パパラボ」発足、共働きパパが新たなターゲット
電通は、夫婦が働きながら子育てをする世帯の父親（以下「共働きパパ」）の研究およびその家族を対象とする企業向けのソリューションを開発することを目的とした研究チーム「パパラボ」を10月20日に立ち上げた。
米教育市場のクラウドサービス、5年で172億ドル増
アメリカ・ダラスに本社を置くマーケッツアンドマーケッツ（MarketsandMarkets）が発表した調査「教育市場のクラウドコンピューティング」によると、アメリカ国内の教育市場のクラウドコンピューティング市場は2021年までに253億6,000万に達する見込み。
2015年度教育産業市場、学習塾・予備校でプラス成長…矢野経済研究所
矢野経済研究所は9月30日、教育産業市場に関する調査結果「教育産業白書2016年版」を発刊した。2015年度の教育産業全体市場（主要12分野計）は前年度比0.9％減の2兆5,006億円。
2016年国内モバイルデバイス市場、第2四半期の出荷台数は微減
IDC Japanは10月4日、「2016年第2四半期 国内モバイルデバイス市場予測」を発表した。2016年第2四半期の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年同期比0.1％減の1,064万台。。2016年通年では前年比4.6％減の4,571万台で、家庭・ビジネス市場ともマイナス成長の予測だ。
国内タブレット4月-6月出荷台数179万台、デタッチャブル型比率が増加
IT専門調査会社IDC Japanは、国内タブレット市場の2016年第2四半期（4月～6月）の出荷台数実績値を発表した。出荷台数は前年同期比5.8％増の179万台。デタッチャブルタブレットの出荷比率は23.5％となり、市場の4分の1に近づきつつある。
国内携帯電話市場、5四半期連続マイナス成長…iPhoneは前年同期比28.8％増
IDC Japanは8月31日、2016年第2四半期（4～6月）の「国内携帯電話・スマートフォン市場実績値」を発表した。スマートフォンを含む携帯電話の出荷台数は、前年同期比2.5％減の705万台で、5四半期連続のマイナス成長。iPhoneは、前年同期比28.8％増の306万台であった。
公立学校のタブレット端末導入が2年で3.5倍増…文科省調査
全国の公立学校に導入されているタブレット端末の台数は、3月1日時点で25万3,514台と2年で3.5倍に増加したことが、文部科学省が8月31日に発表した調査結果より明らかになった。
2016年国内IT市場規模は14兆7,973億円、前年比ほぼ横ばい
IT専門調査会社IDC Japanは8月12日、2016年～2020年の「国内製品別IT市場予測」を発表した。2016年の国内IT市場規模は14兆7,973億円で、前年比成長率は0.2％。ソフトウェア市場やITサービス市場における成長が見込まれている。
玩具販売、2016年上半期1位のキャラクターは？
2016年上半期の玩具販売額は、前年比3％増となり、もっとも売れた主要キャラクターは「それいけ！アンパンマン」であることが、GfKジャパンが8月5日に発表した調査結果より明らかになった。キャラクター玩具が市場をけん引しているという。
法人向け「2016年版子供市場総合マーケティング年鑑」発刊
矢野経済研究所は、子どもに関わる各種のビジネスや市場について網羅したマーケティング資料「2016年版子供市場総合マーケティング年鑑」を発刊した。販売は原則、法人が対象。
早慶出身社長企業、東「早稲田」西「慶應」の地域傾向
帝国データバンクは7月28日、「早慶出身社長企業」の実態調査結果を発表した。「北海道」「東北」「北陸」の3地域は早稲田大学、中部以西の地域は慶應義塾大学の出身社長企業が相対的に多く、東日本「早稲田」、西日本「慶應義塾」という地域傾向がみられた。
