玩具関連企業2014年売上高…妖怪ウォッチとアナ雪が牽引
帝国データバンクは7月30日、「玩具関連企業2,651社の実態調査」を公表した。2014年決算の売上高合計は、ほぼ横ばいの3兆2,811億9,000万円。市場規模が拡大する中、製造・卸業者は2期連続の増収、小売業者は2期連続の減収と、明暗がわかれる結果となった。
拡大する教育ICT市場、2020年は2,403億円規模に
教育機関向けのICT関連機器・システム・サービスの国内市場は、コンテンツの充実や業務支援システムの整備などで規模が拡大し、2020年度には2,403億円にのぼると予測されることが、富士キメラ総研が7月29日に発表した報告書より明らかになった。
外国語学習ビジネス、eラーニングと幼児向け英会話教材が好調
矢野経済研究所は7月29日、「語学ビジネス市場に関する調査結果2015」を発表した。2014年度の語学ビジネス総市場規模（主要14分野合計）は、前年度比100.5％の8,131億円。このうち、eラーニングと幼児向け英会話教材市場が好調だった。
学童保育サービス、2014年度の市場規模は前年度比6.3％増の2,862億円
矢野経済研究所は7月24日、「学童保育市場に関する調査結果2015」を発表した。2014年度の学童保育市場規模は、前年度比6.3％増の2,862億円。公立民営型や民立民営型の施設数が増加し、市場は順調に拡大している。
2014年度習い事市場規模は1兆9,858億円…英語教室が増加
2014年度のお稽古・習い事市場規模は前年度比0.3％減の1兆9,858億円であったことが、矢野経済研究所が7月17日に公表した調査結果より明らかになった。小学校における英語必修化などの要因により、英語教室の市場規模は前年度比101.4％となった。
2014年度のタブレット端末、OS別トップはAndroid…ICT総研
ICT総研は5月25日、タブレット端末市場に関する調査結果をまとめ、発表した。2014年度の国内出荷台数は、前年度より約200万台増の916万台。OS別では、Android端末が44％を占めた。
タブレット出荷台数24.2％増、シェア1位は5年連続の…MM総研
MM総研は5月21日、2014年度の国内タブレット端末出荷概況について調査結果を発表した。出荷台数は、前年度比24.2％増の929万台。メーカー別の出荷台数・シェアでは、Appleが5年連続の1位を獲得した。
保護者の9割が内容「知らない」、機能性表示制度に関する調査結果
消費庁による食品の「機能性表示制度」が4月1日に施行され1か月が過ぎた。イード、ロイヤリティマーケティング、シード・プランニングは3社共同で「機能性表示食品制度についての生活者事前実態調査」の結果概要を公表している。
学習塾、年間売上高は3％減の9,433億円…2014年経産省調査
経済産業省は4月22日、「平成26（2014）年特定サービス産業実態調査」の速報結果を公表した。「学習関連」の年間売上高は、学習塾が減少したものの、教養・技能教授業が増加したことから、前年比0.3％増の1兆8,839億円となった。
教育に対する公的支出割合が高い国ランキング…日本はTop10圏外
1万8,000以上の情報源からの統計を集めたポータルサイト「statista」は4月15日、教育に対する公的支出の割合が高い国ランキングを発表した。1位は「ニュージーランド」21.6％、日本は9.1％で11位となった。
「家族」より「自分へのご褒美」、2015年新入社員初任給
2015年4月、新卒入社したフレッシュな社会人が溢れる季節となった。これら「2015年4月新入社員」が、初任給や将来について、どのように考えているのか、レシート人力入力代行型の無料家計簿アプリ「Dr.Wallet」を運営するBearTailが調査を実施した。
増税後食費減らした100％、主食と野菜は節約せず…タキイ種苗
タキイ種苗は4月2日、20～50代の既婚女性を対象に「家庭の食卓」に関する意識調査の結果を公表した。2014年4月1日の増税以降、食費を減らしたと回答したのは100％だったが、主食である米、パン、麺などの主食は食費を削らないと回答したのは53.0％だった。
2014年度eラーニング市場は前年120.8％の1,665億円、通教タブレットが貢献
矢野経済研究所は4月6日、「eラーニング市場に関する調査結果2015」を発表した。2014年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比120.8％の1,665億円。大手教育事業者による学習コース導入が、拡大に貢献した。
通信費「高いと思う」86％…家族総額の節約を考えるU25応援特割
お子さまの進学・進級に伴い、塾や習い事の教育費、家計全体の見直しをはかろうとしている保護者は多いのではないだろうか。マイナビニュースの読者アンケートから、家計の節約に積極的な人は携帯やスマホの通信費を節約していることがわかった。
2014年のタブレット出荷台数は804万台…教育市場向けが好調
2014年の国内タブレット端末は、教育市場向けを中心とした需要の拡大により法人市場が前年比56.7％増の235万台、個人市場向け569万台と合わせた全体の出荷台数が前年比8.0％増の804万台となったことが、IDC Japanの調査結果より明らかになった。
玩具市場7年連続の縮小、キャラクター玩具は好調
矢野経済研究所は3月13日、「玩具市場に関する調査結果2014」を発表した。2014年度の市場規模は、前年度比2.4%減の6,414億円と縮小したが、テレビゲームを除く主要8品目では前年度比5.2％増の3,324億円と予測されている。
