マーケティングリサーチのアイシェアが行った調査によると、商品やサービスの購入時にコストパフォーマンスを意識する消費者は多く、プチバンなど「プチ」と題される商品やサービスの68.8%という高い認知度に影響しているという。
ジェイアイ傷害火災保険は6月12日、昨年4月から今年3月までの1年間における、海外旅行保険契約者の事故発生状況をまとめた「2011年度 海外旅行保険事故データ」を公表した。
日本教育工学振興会(JAPET)は6月7日、第8回「教育用コンピュータ等に関するアンケート調査」のPDFデータをダウンロード可能な資料としてホームページに公開した。
市場調査・コンサルティングを行うシード・プランニングは6月4日、教育ICTの最新動向と今後の市場展望に関する調査の概要を公開した。
「炭酸ブーム」が続いているが、その影響は飲料業界にとどまらない。特に最近注目を集めているのが、“美容”の分野。美容ドリンクやヘッドスパなど、さまざまな商品で「炭酸」が用いられてヒットしている。
調査会社の米ピューインターネットは31日(現地時間)、ツイッターの利用に関する調査結果を発表した。米国の成人の15%がTwitterを利用し、8%は頻繁に利用しているという。
旅行口コミサイトのトリップアドバイザーは5月30日、サイト利用者の口コミ評価をもとにした「行ってよかった日本の展望スポットランキング」のトップ20を発表した。
日本ケーブルテレビ連盟とRBB TODAYは、ケーブルテレビ事業の認知向上と、すぐれた事業者選出のため、ケーブルテレビ・アワード2012を発表する。現在、Webサイトにて読者投票を受け付けている。
NTTアドは5月15日、「デジタルコミュニケーションライフ調査」の結果を公開した。同調査は、通信利用に関する生活者の意識と実態を全国規模で把握することを目的に毎年実施しているもの。
リサーチ・アンド・ディベロプメントは5月10日、首都圏の在住者を対象に実施した「家族の思いやり消費」に関する調査の結果を公開した。同調査は、首都圏の18歳〜74歳の一般生活者を対象として郵送により実施。調査期間は3月8日〜29日。有効回答者数は2,071人。
調査会社の米ニールセンは7日(現地時間)、米国のスマートフォン市場についての最新の調査結果を発表した。すべての携帯電話のうち、スマートフォンが占める割合は50.4%だった。
電通総研「若者問題研究所」は5月2日、若年男性を対象に行った「ファッション・美容意識実態調査」の結果を発表した。その結果として、ここ数年、20代男子の代名詞となっていた「草食系男子」に続く、新しい男子像が浮かび上がってきたという。
電子情報技術産業協会(JEITA)は23日、3月の「民生電子機器国内出荷実績」を調査・発表した。映像/音声/カーAVC機器の全体で出荷金額/前年比は1,839億円/65.7%となり、8ヵ月連続で前年比マイナスに終わった。
矢野経済研究所は18日、電子書籍市場の調査結果を公表した。調査期間は2011年11月〜2012年3月で、国内出版社、印刷会社、出版取次会社等約70社からヒアリングを行った。
ディーツー コミュニケーションズ(D2C)は18日、スマートフォン普及動向調査の結果を公表した。2011年1月での調査結果との比較により、最新動向が明らかとなっている。
財団法人労務行政研究所は4月16日、「2012年度 新入社員の初任給調査」の結果を公開した。今回の速報集計では、94.8%の企業が企業が初任給を「前年度と同額に据え置く」という結果になっている。