矢野経済研究所は3月13日、「玩具市場に関する調査結果2014」を発表した。2014年度の市場規模は、前年度比2.4%減の6,414億円と縮小したが、テレビゲームを除く主要8品目では前年度比5.2％増の3,324億円と予測されている。 同調査は、2014年11月から2015年1月まで実施。玩具・ゲームコンテンツ関連メーカー、卸問屋、小売業者などを対象に、専門研究員による面談、電話ヒアリング、郵送アンケートで行われた。 2013年度の国内玩具市場（主要9品目）は前年度比7.4％減の6,569億円、テレビゲーム用ソフトウェアの不振の継続が主な要因であった。一方で、模型・ホビーでは軍用機、自衛隊関連のスケールモデルやミニ四駆の人気の継続、女児玩具ではスマートフォンを模した玩具の好調により、どちらも拡大傾向であった。 2014年度の国内玩具市場（メーカー出荷ベース）では、主要9品目で前年度比2.4％減の6,414億円、テレビゲームを除いた主要8品目の市場では前年度比5.2％増の3,324億円と予測されている。 玩具市場全体の中で約5割を占めるテレビゲーム市場は、前年度比13.3％減と大幅な縮小が見込まれ、国内玩具市場全体を押し下げる要因となっている。一方で、大ヒットキャラクターの出現により、男児玩具、女児玩具ともに拡大傾向である。また、軍用機や自衛隊機などのスケールモデルや、人気キャラクターのプラモデルが好調であり、模型・ホビー市場は堅調に推移している。 テレビゲーム市場は不振であっても、男児玩具や女児玩具、模型・ホビーが好調であることから、2014年度国内玩具市場全体の縮小は小幅に留まる見込みという。
