ポケモンGOの利用率、15歳～19歳がもっとも高く51.2％
7月22日より配信が始まったスマートフォン向けゲーム「ポケモンGO」だが、実際の認知率や利用率はどのくらいなのだろうか？MMD研究所が7月26日に発表した調査結果によると、認知率は9割を超え、利用率は約4割にのぼることが明らかになった。
縮小市場で光る各社戦略、ベビー・こども服市場は前年比99.5％
矢野経済研究所は7月25日、「ベビー・こども服市場に関する調査（2016年）」の結果を発表した。市場規模は、前年比99.5％の9,180億円。少子化を背景に今後も市場規模の縮小が予測される中、百貨店は次世代顧客の取り込み、専門店はカジュアルギフトの提案に注力している。
語学ビジネス市場2015年度は対前年101.7％…幼児向け、翻訳が好調
矢野経済研究所は7月20日、語学ビジネス市場に関する調査結果（2016年）を発表した。2015年度の語学ビジネス総市場規模は、前年度比101.7％の8,272億円。幼児・子ども向けサービスと翻訳・通訳ビジネス市場が好調に推移し、市場を牽引した。
子どもの余暇に「親」が影響…男子1位はTVゲーム、女子は？
日本生産性本部は7月14日、「レジャー白書2016」の概要を発表した。余暇活動は「国内観光旅行」が5年連続で首位となった。子どもの余暇では、男子は「テレビゲーム」、女子は「遊園地」が人気だった。子どもの余暇は、親の影響も大きかった。
給食市場は4兆5,525億円、幼稚園・保育所向けが堅調
矢野経済研究所は7月14日、給食市場に関する調査結果を発表した。2015年度の国内給食市場規模は、前年度比101.2％の4兆5,525億円、分野別では学校給食が伸び悩み、幼稚園・保育所給食が堅調に推移していることが明らかになった。
2015年度習い事市場規模は1兆9,699億円…外国語教室など好調
2015年度のお稽古・習い事市場規模は前年度比0.3％減の1兆9,699億円であったことが、矢野経済研究所が7月6日に公表した調査結果より明らかになった。ビジネス需要や、幼児・子ども向け教室の受講者が増えている「外国語教室」など3分野で前年度を上回った。
社長輩出率1位「徳島県」、地区別最下位「関東」…東京商工リサーチ調べ
東京商工リサーチは7月6日、「2015年全国社長出身地調査」の結果を公表した。都道府県別の社長輩出率は「徳島県」が2年連続でトップ、社長が出身地にとどまる地元率では「沖縄県」が6年連続でトップとなった。
国内モバイルデバイス市場、PC・タブレット・スマホはマイナス成長
IDC Japanは6月30日、「2016年第1四半期 国内モバイルデバイス市場予測」を発表した。2016年第1四半期（1～3月）の国内モバイルデバイス市場出荷台数は、前年同期比7.5％減の1,202万台。2016年通年では、前年比4.6％減の4,571万台と予測されている。
タブレット市場、2015年度は895万台に縮小…2016年度から再び拡大へ
ICT総研は6月28日、「タブレット端末市場に関する市場動向調査」の結果を発表した。2015年度の国内出荷台数は、前年度より24万台減の895万台。2016年度からは再び拡大に転じる見込みで、2016年度は951万台、2018年度は1,118万台と推計されている。
法人向けタブレット、2016年は226万台…教育市場が成長の鍵
タブレットソリューション市場は学校向けが成長の一因となり、2016年の法人向けタブレット出荷台数は226万台、2015年～2020年の年間平均成長率は7.6％と予測されることが、IDC Japanが6月21日に発表した市場予測より明らかになった。
国内タブレット市場、デタッチャブル型のシェアが2割に
IDC Japanは6月16日、2016年第1四半期（1～3月）の国内タブレット市場実績値を発表した。出荷台数は、前年同期比6.2％減の216万台。ハードウェアキーボードが脱着できるデタッチャブル型タブレットが、前年同期比94.1％増と出荷台数を増やし、出荷比率を2割に伸ばした。
「女性社長」過去最多33万人、出身1位は6年連続あの大学
全国の女性社長は、調査開始の2010年以降で最多の33万2,466人にのぼり、5年間で1.6倍に増えたことが、東京商工リサーチが6月16日に発表した調査結果より明らかになった。出身大学別では日本大学が6年連続トップを維持した。
2015年度「おもちゃ市場規模」8,003億円、トレカ復活・定番商品が好調
日本玩具協会は6月7日、2015年度玩具市場規模調査結果を公表した。2015年度国内市場規模は、前年度比99.0％の8,003億円。トレーディングカードゲームが復活したほか、「トミカ」「リカちゃん」など定番商品が売上げを伸ばし、好調だった前年並みの売上げを確保した。
欧米の対応を調査、ネット利用における青少年保護の取組み
内閣府は、「平成27年度 アメリカおよび欧州における青少年のインターネット利用に関係する民間事業者による青少年保護に関する取組み事例調査」の報告書を発表した。特に、民間事業者による青少年保護に関する取組みを調査している。
10代のFacebook離れが顕著…1年で45％から27％に減少
10代のFacebook利用率が1年で45％から27％へと大幅に減少していることが、ジャストシステムの調査結果より明らかになった。10代はLINEとYouTubeの利用率が高い傾向にある。
国内パソコン出荷台数21.4％減の990.6万台、2016年度は回復予想…MM総研
MM総研は5月17日、2015年度の国内パソコン出荷概要について調査結果を発表した。出荷台数は前年度比21.4％減の990万6,000台、出荷金額は前年度比14.0％減の8,736億円。2016年度は回復局面に向かう予想で、法人市場で前年度比2.1％増の成長を見込んでいる。
