漢検、52.1％の高校が入試に活用…目安は3級以上
日本漢字能力検定協会は2018年3月15日、日本漢字能力検定（漢検）資格活用状況調査結果を発表した。漢検を評価・活用している高校は72.3％、入試に活用している高校は52.1％にのぼる。
卒業旅行の平均額は4万2,000円…旅行先2位は沖縄、1位は？
マイナビトラベルは2018年3月12日、大学生の「卒業旅行の実態調査」結果を発表した。卒業旅行に行く学生は77.8％で、卒業旅行先ランキングでは「大阪」が1位。1回の卒業旅行（国内）にかける費用は、平均4万2,000円だった。
大学発ベンチャー企業が1,000社突破、創出1位は東大
帝国データバンクは2018年2月23日、「大学発ベンチャー企業の経営実態調査（2018年）」の結果を公表した。大学発ベンチャー企業は1,002社と、調査開始以来初めて1,000社を突破。2016年の売上高合計は2,327億1,900万円。
2019就活、東大生の注目企業ランキング…Top30に外資系10社
就職・転職のための企業リサーチサイト「Vorkers」を運営するヴォーカーズは「東大生1800人が選ぶ、就職注目企業ランキング」を発表した。1位は「野村総研」、2位は「アクセンチュア」、3位は「三菱商事」。コンサルティング会社、外資系企業が多くランクインした。
漢検を入試に活用している大学・短大は53.2％
入試で日本漢字能力検定（漢検）を評価・活用している大学・短期大学は53.2％、文章読解・作成能力検定（文章検）は41.0％であることが、日本漢字能力検定協会が2018年1月31日に公表した調査結果より明らかになった。
高校生の海外修学旅行、1位「台湾」…4万人超が訪問
平成28年度（2016年度）の海外修学旅行実施率は、公立高校が10.4％、私立高校が34.9％で、旅行先は「台湾」がもっとも多く、262校・4万1,878人が訪問したことが、全国修学旅行研究協会の調査結果より明らかになった。
外国人留学生が多い大学、1位「早稲田大学」
日本学生支援機構（JASSO）は、日本人の海外留学状況と外国人留学生在籍状況の調査結果を公表した。平成29年5月1日時点で外国人留学生受入れ数がもっとも多い大学は「早稲田大学」だった。
Webサイトのブランド力、総合1位は「Yahoo!JAPAN」
日経BPコンサルティングは2017年12月20日、「Webブランド調査2017 ―秋冬」の調査結果を公表した。総合1位は、「サイト・ユーザビリティ」「サイト・ロイヤルティ」でトップを獲得した「Yahoo!JAPAN」。一般企業編では、「サントリー」が1位だった。
海外留学した日本人、2016年は約8万人…JAOS調査
海外留学協議会（JAOS）は2017年12月19日、2016年にJAOS加盟の留学事業者40社から留学した留学生は7万9,123人であると発表した。ほかの調査と合算すると日本人の留学生数は20万人超と推測できるという。
女性社長、過去最多の37万人…出身大学トップは？
東京商工リサーチは2017年11月29日、「全国女性社長調査」の結果を発表した。全国の女性社長は、2010年の調査開始以来、最多の37万1,232人にのぼった。女性社長率の全国平均は12.5％。出身大学別では、日本大学が7年連続でトップとなった。
冬のボーナス、2017年は5年ぶり減91万6,396円
日本経済団体連合会（経団連）は2017年11月6日、「2017年年末賞与・一時金 大手企業業種別妥結状況（第1回集計）」を公表した。冬のボーナスの平均妥結額は、5年ぶりに減少し、前年（2016年）皮1.19％減の91万6,396円だった。
「教育部門における複合現実（MR）の世界市場」発売、無料サンプル公開
グローバルインフォメーションは10月19日、市場調査レポート「教育部門における複合現実（MR）の世界市場：2017-2021」を発売した。Webサイトより購入できる。無料でレポートサンプルの提供や試読サービスを行っている。
アウトドア市場規模は4,274億円、キャンプが好調
2016年の国内アウトドア市場規模は4,274億3,000万円と推計されることが、矢野経済研究所の調査より明らかになった。キャンプやハイキング、釣りなど自然環境と関わる「ライトアウトドア分野」が市場全体の半分以上を占めている。
SNS利用者満足度、2位はインスタ…1位は？
SNSの利用者満足度は、「LINE」が77.9ポイントともっとも高く、ついで「インスタグラム」が僅差で77.7ポイントだったことが、ICT総研が10月11日に発表した調査結果より明らかになった。
学校のICT化、都道府県で進捗の差…マイクロソフト調査
日本マイクロソフトは、各地域や学校における環境整備の取組み状況をまとめた「マイクロソフト教育ICTリサーチ2017」を公表した。コンピュータ端末の配備状況は、都道府県間で進捗の差があることが明らかになった。
2016年度の教育産業全体市場は2兆5,162億円、7分野で市場拡大
2016年度の教育産業全体市場（主要12分野計）は、前年度比0.6％増の2兆5,162億円にのぼることが、矢野経済研究所の調査により明らかになった。「学習塾・予備校」「英会話・語学学校」など7分野で市場規模を拡大している。
