市場調査に関するニュースまとめ一覧(17 ページ目)

「女性社長」過去最多33万人、出身1位は6年連続あの大学 画像
生活・健康

「女性社長」過去最多33万人、出身1位は6年連続あの大学

 全国の女性社長は、調査開始の2010年以降で最多の33万2,466人にのぼり、5年間で1.6倍に増えたことが、東京商工リサーチが6月16日に発表した調査結果より明らかになった。出身大学別では日本大学が6年連続トップを維持した。

2015年度「おもちゃ市場規模」8,003億円、トレカ復活・定番商品が好調 画像
生活・健康

2015年度「おもちゃ市場規模」8,003億円、トレカ復活・定番商品が好調

 日本玩具協会は6月7日、2015年度玩具市場規模調査結果を公表した。2015年度国内市場規模は、前年度比99.0%の8,003億円。トレーディングカードゲームが復活したほか、「トミカ」「リカちゃん」など定番商品が売上げを伸ばし、好調だった前年並みの売上げを確保した。

欧米の対応を調査、ネット利用における青少年保護の取組み 画像
デジタル生活

欧米の対応を調査、ネット利用における青少年保護の取組み

 内閣府は、「平成27年度 アメリカおよび欧州における青少年のインターネット利用に関係する民間事業者による青少年保護に関する取組み事例調査」の報告書を発表した。特に、民間事業者による青少年保護に関する取組みを調査している。

10代のFacebook離れが顕著…1年で45%から27%に減少 画像
デジタル生活

10代のFacebook離れが顕著…1年で45%から27%に減少

 10代のFacebook利用率が1年で45%から27%へと大幅に減少していることが、ジャストシステムの調査結果より明らかになった。10代はLINEとYouTubeの利用率が高い傾向にある。

国内パソコン出荷台数21.4%減の990.6万台、2016年度は回復予想…MM総研 画像
デジタル生活

国内パソコン出荷台数21.4%減の990.6万台、2016年度は回復予想…MM総研

 MM総研は5月17日、2015年度の国内パソコン出荷概要について調査結果を発表した。出荷台数は前年度比21.4%減の990万6,000台、出荷金額は前年度比14.0%減の8,736億円。2016年度は回復局面に向かう予想で、法人市場で前年度比2.1%増の成長を見込んでいる。

ティーガイアとウィザスが業務資本提携、タブレット・ソリューション事業を提供 画像
教育ICT

ティーガイアとウィザスが業務資本提携、タブレット・ソリューション事業を提供

 携帯電話販売最大手のティーガイアは5月17日、関西の学習塾大手のウィザスとタブレット・ソリューション事業で提携を開始すると発表した。教育業界に向けて、タブレット導入前コンサルティングから運用支援までを網羅したワンストップソリューションを提供していく。

年収1,000万円以上の視点はこんなにも違う? 社会人vs就活生企業ランキング 画像
生活・健康

年収1,000万円以上の視点はこんなにも違う? 社会人vs就活生企業ランキング

 転職サイトなどを運営するビズリーチは、「平均年収約1,000万円以上の社会人が勧める就職先企業ランキング2016」を発表した。ランキングは、「大学生が選ぶ就職人気企業ランキング」と異なり、社会人と就活生の視点の違いが明らかとなる結果だった。

起業した女性社長が多い年代は? 帝国データバンクが調査 画像
生活・健康

起業した女性社長が多い年代は? 帝国データバンクが調査

 帝国データバンクは4月13日、「新任女性社長企業の実態調査」の結果を公表した。新任女性社長のとなった企業の9割は社長交代企業で1割が新設企業だった。新設企業では30代が3割を超え、起業した女性社長でもっとも多い年代となった。

2015年度eラーニング市場3年ぶり縮小、来年度は大幅拡大予想 画像
教育ICT

2015年度eラーニング市場3年ぶり縮小、来年度は大幅拡大予想

 矢野経済研究所は4月6日、「eラーニング市場に関する調査結果2016」を発表した。2015年度の国内eラーニング市場規模は3年ぶりに縮小傾向に転じ、前年度比95.9%の1,596億5,000万円に。B to C(個人向け)市場の縮小を補うことができず、市場全体が縮小となった。

【GW2016】家族旅行の人気急上昇エリア2位は別府、1位は? 画像
趣味・娯楽

【GW2016】家族旅行の人気急上昇エリア2位は別府、1位は?

 楽天トラベルは、2016年ゴールデンウィーク(GW)の「家族旅行の人気急上昇エリアランキング」を発表した。1位は京都府の京都駅周辺エリア、2位には大分県の別府市内エリア、3位は長崎県の佐世保・平戸・ハウステンボスエリアがランクインした。

国内モバイルデバイス市場、PC減退で2015年はマイナス成長 画像
デジタル生活

国内モバイルデバイス市場、PC減退で2015年はマイナス成長

 IDC Japanは3月22日、「2016年国内モバイルデバイス市場予測」を発表した。2015年の国内モバイルデバイス市場出荷台数は、前年比8.1%減の4,792万台。2016年は、デタッチャブルタブレットの出荷増がパソコン市場減退を補足し、前年比8.2%減の4,401万台と予測されている。

国内タブレット市場、2015年出荷台数831万台…デタッチャブル型が伸長 画像
デジタル生活

国内タブレット市場、2015年出荷台数831万台…デタッチャブル型が伸長

 IDC Japanは3月15日、2015年第4四半期(10~12月)と2015年通年(1~12月)の国内タブレット市場実績値を発表した。出荷台数は、第4四半期は前年同期比14.3%減の222万台、2015年通年は前年比1.5%増の831万台。デタッチャブル型が前年比80%増の成長率をみせた。

スマホゲーム市場は8,950億円、前年度比159%と大幅増 画像
生活・健康

スマホゲーム市場は8,950億円、前年度比159%と大幅増

 矢野経済研究所は3月14日、「スマホゲーム市場に関する調査結果2015」を発表した。2014年度の国内スマホゲーム市場規模は、前年度比159.8%の8,950億円と大きく伸長。2015年度以降も安定成長を続け、2016年度には9,450億円に達すると予測されている。

電子書籍利用は無料でも2割、前年から伸びず…MMD研究所調べ 画像
デジタル生活

電子書籍利用は無料でも2割、前年から伸びず…MMD研究所調べ

 モバイルに特化した調査研究を行うMMD研究所は、「電子書籍および紙書籍に関する調査」の2016年版を実施。電子書籍の利用率は無料コンテンツで22.9%、有料コンテンツで16.5%と2015年の調査とほぼ横ばいの結果となり、大きな普及の伸びは見られなかった。

育休復帰支援を制度化している企業は約5割、育児・介護支援制度調査 画像
生活・健康

育休復帰支援を制度化している企業は約5割、育児・介護支援制度調査

 産労総合研究所が企業を対象に実施した「育児・介護支援制度に関する調査」によると、育児休業期間は規模の大きい企業ほど法定以上の育児休業期間を定める傾向が見られたほか、育児休業の復帰支援制度を設けている企業は、回答した企業のうち約5割という結果となった。

2015年の国内タブレット市場、教育分野は219億円 画像
教育ICT

2015年の国内タブレット市場、教育分野は219億円

 IDC Japanは1月28日、国内タブレットソリューション市場の予測を発表した。2015年のタブレットソリューション市場の売上額は1兆1,974億円で、このうち教育分野は219億円になると予測している。

  1. 先頭
  2. 12
  3. 13
  4. 14
  5. 15
  6. 16
  7. 17
  8. 18
  9. 19
  10. 20
  11. 21
  12. 22
  13. 最後
Page 17 of 29
page top