縮小市場で光る各社戦略、ベビー・こども服市場は前年比99.5%

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ベビー・こども服の小売市場規模推移と予測
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  • 矢野経済研究所
 矢野経済研究所は7月25日、「ベビー・こども服市場に関する調査(2016年)」の結果を発表した。市場規模は、前年比99.5%の9,180億円。少子化を背景に今後も市場規模の縮小が予測される中、百貨店は次世代顧客の取り込み、専門店はカジュアルギフトの提案に注力している。

 調査は5~6月、小売り(百貨店・量販店・専門店・通販)、卸、製造業などを対象に直接面談、電話ヒアリング、郵送アンケート、文献調査を併用して実施した。なお、ベビーこども服市場は、0~1歳程度の「ベビー」、2~6歳程度の「トドラー・キッズ」、7~14歳程度の「スクール・ジュニア」の洋服・洋品が対象。雑貨類は含まれていない。

 2015年の国内ベビー・こども服市場規模は、前年比99.5%の9,180億円と、わずかながら前年より減少した。矢野経済研究所では、消費税増税による個人消費の停滞、特に中間層の消費減少が買い控えに影響していると分析している。今後も少子化による市場規模の縮小が予測されている。

 チャネル別市場概況によると、百貨店では母親目線で商品をそろえ、子育ての不安解消や相談に対応するコンシェルジュを配置し、出産準備にも力を入れるなど、次世代顧客を取り込むための取組みに注力している。

 量販店は、専門店などとの競合から苦戦が続いている中、従来の低価格路線から機能性を重視したプライベートブランド(自主企画商品)に注力し、子ども服専門店を売り場に誘致するなど、戦略転換を図っている。

 専門店は、商品を厳選して購入する顧客が増える中、プライベートブランド商品開発強化と差別化を図る専門店が増加している。また、「ベビーシャワー」「ハーフバースデー」「誕生日会」「ハロウィン」「クリスマスパーティー」など、子ども関連イベントやパーティーの増加に伴い、需要が伸びているカジュアルギフトの提案に注力する企業が少なくないという。

 インターネット通販は好調で、大手インターネットモールへの出店だけでなく、自社サイトを立ち上げる企業やブランドが相次いでいる。働く母親の増加などから、通信販売チャネルの利便性の高さが支持されているという。接客が必要なケースが多いベビー服と異なり、こども服は基本的には試着を必要としないことから、通信販売チャネルはインターネット通販を中心に今後も拡大が期待されている。

 なお、詳細な調査結果については、6月30日発刊の「ベビー・こども服市場年鑑2016」に掲載されている。
《奥山直美》

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