10代のカラコン使用、半数が未受診…国民生活センター
国民生活センターは、カラーコンタクトレンズの相談や眼障害が増えていることから、安全性や使用実態を調査。10代では半数がインターネットで購入し、眼科を受診したことがなかった。同センターは異常を感じたら使用をやめて眼科医を受診するよう呼びかけている。
英語教材の満足度調査、「スピークナチュラル」が最優秀賞を受賞
教育情報サイト「リセマム」は4月10日、市販の英語教材の利用経験がある人を対象に実施した満足度調査の結果「イード・アワード2014 英語教材」を発表。総合満足度の評価がもっとも高かったのは「スピークナチュラル」となった。
2013年のタブレット端末、前年比67.2％増で出荷台数743万台に
IDC Japanは3月11日、タブレット端末について、2013年第4四半期（10～12月）および2013年通年の国内出荷台数を発表した。
教育分野タブレット市場、2018年に128万台・759億円規模へ
IT専門調査会社のIDC Japanは3月6日、国内教育分野タブレットソリューション市場予測を発表した。国内教育分野におけるタブレット市場は、2013年の260億円から2018年は759億円に達するという。
玩具市場は6年連続の縮小へ、2013年は7.1％の大幅減
矢野経済研究所は1月17日、「玩具市場に関する調査結果2013」を発表した。2013年度の市場規模は、前年度比7.1％減の6,590億円で大幅減となり、6年連続の縮小となる見込みであることが明らかになった。
iPhone、欧米でのシェアが前年より低下
カンター・ジャパンは1月15日、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査（カンター・ワールドパネル・コムテック調査）の結果を発表した。
女性が働きやすい企業、1位は資生堂…外資系企業も上位に
会員制の転職サイトなどを運営するビズリーチは、ビジネスウーマンを対象としたアンケート「女性が働きやすい企業」の結果を発表した。調査では、女性管理職を登用し、女性が活躍できる制度が浸透している企業が上位を占めた。
国際教養大学が約40億円の経済波及効果
国際教養大学は、地域におよぼす経済波及効果の試算結果を発表した。教職員・学生の消費による効果は22億2,500万円、教育・研究活動による効果は8億2,800万円で、そのほかの活動などを合わせると40億1,500万円となった。
日本の教育市場規模は世界3位…人口1人あたりは低水準
日本の教育市場規模は世界3位であるが、人口1人あたりでは先進国中最低水準であることが、三井物産戦略研究所が11月20日に公表したレポート「世界の教育産業の全体像」より明らかになった。
国内スマートフォン市場、AndroidとiOS以外は合わせて1％未満
IDC Japanは10月15日、2013年～2017年の国内スマートフォン加入者数の予測を発表した。
10代／30代男性は「Xperia」、10代／20代女性は「iPhone」を支持
ビデオリサーチインタラクティブ（VRI）は9日、「スマコン（SmartDevice Contents Report）vol.05）」の予備調査から、スマートデバイス所有者における機種メーカー別シェアや契約キャリア別シェアの結果をまとめたデータを発表した。
教育サービスは「薄日」…帝国データバンクの天気予測
帝国データバンクは8月26日、「100業界231分野の2013年度天気予測」を発表した。「晴れ模様」は全231分野中60分野で、教育サービスは「薄日」の見通し。
世界のタブレット出荷でAndroidが躍進、iPadは新型待ちか
米調査会社Strategy Analyticsは29日（現地時間）、世界のタブレットの出荷台数に関する第2四半期（4～6月）分の調査結果を発表した。OS別では、Androidが出荷台数の67％を占め大きく伸びた。
2012年度の学童保育市場は2,545億円…前年比3.2％増
2012年度の学童保育市場規模は、事業者売上高ベースで前年度比103.2％の2,545億円であることが、矢野経済研究所が7月18日に発表した「学童保育市場に関する調査結果2013」より明らかになった。
2012年度のお稽古・習い事市場規模は1兆9,891億円…前年比0.9％増
2012年度のお稽古・習い事市場規模は、受講料ベースで前年度比0.9％増の1兆9,891億円にのぼることが、矢野経済研究所が7月19日に発表した「お稽古・習い事市場に関する調査結果2013」より明らかになった。
国内玩具市場6730億円、前年比2.5％減…知育・教育は微増
日本玩具協会は、6月11日に2012年度の国内玩具市場規模と市場動向を明らかにした。国内玩具市場は、6729億5000万円と前年比で2.5％減となった
