24か国で被雇用者の意識調査、半数以上が海外転勤に否定的

生活・健康

イプソス、海外転勤を引き受ける可能性が非常に高い
  • イプソス、海外転勤を引き受ける可能性が非常に高い
 イプソスは、被雇用者の海外勤務に関する意識調査を実施した。対象となったのは、24か国の被雇用者12,907人、各国500人以上から回答を得た。総合的には、5人に1人の回答者が海外勤務を積極的に受け入れる姿勢を示した反面、半数以上の回答者が海外転勤に否定的だった。

 同調査では、従業員に「飛行機での移動に少なくとも3~5時間かかる他国でフルタイムの仕事のオファーがあり、勤務期間は2~3年、給与は最低10%アップ」という条件で回答してもらったという。19%はこの条件で転勤を「受け入れる可能性が非常に高い」と答え、30%は「おそらく受け入れる」と答えた。その一方で、海外転勤を「おそらく受け入れない」と答えたのが25%、「絶対に引き受けない」が26%と、否定的な回答が半数以上だった。

 国別の調査結果を見ると、海外勤務に最も興味を示したのはメキシコ人で、34%が受け入れる可能が非常に高いと回答。次いでブラジル(32%)、ロシア(31%)、トルコ(31%)、インド(28%)、サウジアラビア(27%)と新興国が続いた。最も受け入れる割合が低かったのがスウェーデンで6%、日本では11%だった。

 引き受ける理由は、昇給(38%)、環境の向上(28%)、キャリアアップのため(27%)などが多かった。引き受けない理由も給与で、10%の昇給では不足との回答が36%。次いで友人や家族と離れたくない(30%)、パートナーの仕事のため(18%)が続いた。
《湯浅大資》

【注目の記事】

編集部おすすめの記事

特集

page top

旬の教育・子育て情報をお届け!(×をクリックで閉じます)