日本体育協会は、2月5日に下村博文文部科学大臣のスポーツ指導における暴力根絶に向けてのメッセージを受け、加盟団体に向けて対応について文書で通知した。積極的に暴力行為の根絶に向けた取り組みを推進していく考えだ。 協会には、約60の競技団体と都道府県の体育協会、日本障害者スポーツ協会などの関係スポーツ団体のほか、準加盟の日本チアリーディング協会など、約120の団体が加盟。 2月7日付けで同協会の張富士夫会長から通知された文書には、文部科学大臣からのメッセージは異例なことであるため、真摯に受け止め加盟団体と連携・協力して、スポーツ指導現場における暴力行為の根絶に努める責務があると記されている。 取り組みの一環として、スポーツ指導の現場における実態を把握し、指導者講習会の講義内容の改善や充実を図るという。さらに、スポーツ活動に関わるすべての関係者にスポーツの意義や社会的使命を自覚し、ルールやマナーを守り、フェアプレー精神で諸活動を行うよう、徹底して周知するのが早急な課題としている。
