消費増税により「習い事を辞めた」1割…マイナス影響が2割

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消費増税の影響
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  • 2013年度のお稽古・習い事市場規模と分野別構成比
 4月からの消費増税が「お稽古・習い事」に与えた影響について、「習い事を辞めてしまった」9.7%など、マイナス影響が合計で20.4%に上ることが、矢野経済研究所の「お稽古・習い事市場に関する調査結果2014」より明らかになった。

 同調査におけるお稽古・習い事とは、先生(師匠・講師・コーチ)が一般消費者(大人・子ども・幼児いずれも含む)に教えるお稽古・習い事で、市場規模はレッスン受講者から支払われる受講料ベースで算出している。調査期間は2014年4月~6月。

 2013年度のお稽古・習い事市場規模は受講料ベースで、前年度比ほぼ横ばいの1兆9,910億円。少子化による対象人口の減少により、大半の分野が縮小となるなか、「英語教室」(前年度比102.2%)、「スポーツ教室」(同101.3%)などは前年度を上回った。

 4月からの消費増税が「お稽古・習い事」に与えた影響について、「特に影響はない」が77.8%と大勢を占めたものの、「習い事自体を辞めてしまった」9.7%、「複数やっていた習い事を整理していくつか辞めた」6.6%、「レッスン回数を減らした」4.1%と、マイナス影響が合計で20.4%となった。一方、「駆け込みで習い事を始めた」といったプラス影響は1.2%に留まった。

 将来の展望について、同研究所は「子どもの運動能力の低下が指摘されるなか、スイミングスクールをはじめとする子ども向けのスポーツ教室が堅調な集客を継続させている。さらに2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催決定に伴い、スポーツに注目する環境が醸成されていくことが想定されるとともに、スポーツ教室(スクール)の選手育成コースの拡充が図られていることもプラス要因と考える」と予測している。
《工藤めぐみ》

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