首都圏模試センターは1月5日、Webサイト内の「受験情報ブログ」にて2017年の首都圏中学入試における「英語（選択）入試」実施状況についての分析を掲載した。2014年に15校だった実施校数は2016年に64校へと増加し、2017年には95校にのぼった。 首都圏模試センターの調査によると、2017年首都圏中学入試で行われる「英語（選択）入試」の実施校数は、2016年の64校から31校増の95校。そのうち、私立中学は94校だった。推薦を除き2017年度（平成29年度）から新たに導入した学校は、玉川学園（IBクラス）やカリタス女子、市川、浦和ルーテル学院、広尾学園（インターAG）などがある。 首都圏模試センターによると、現在の小学生が直面する「2020年大学入試改革」に向けて、英語4技能を総合的に評価するために英検やIELTS、TEAPなどの民間資格・検定が導入されるという方向性が示され、大学入試でもその動きが具体化しつつある。実施校数の増加は、日本の大学入試と教育全体の変化、小学校での「英語の教科化」に先駆けて、従来から英語教育に力を入れてきた私立中高一貫校の教育姿勢の反映だと分析している。 また、この1、2年の間に新設された「英語（選択）入試」では、面接やグループワークで交わす英会話を通して、受験生のリスニングとスピーキングの力（資質）を評価する私立中学校が現れたことを、注目すべき点としている。英検などで一定以上の級を取得している場合「特待生制度」を適用する学校や、「英語（選択）入試」は実施していなくても資格取得によって得点が加算されるというケースもあるという。 現在も国語・算数の2科目か、国語・算数・社会・理科の4科目の学力が問われる入試形態が主流であるとしながら、英語入試の実施は、身に付けた力や資質、活動歴が評価され合格につながるのであれば、受験生と保護者にとって歓迎すべきこととまとめている。 首都圏模試センターWebサイトでは、「2017年英語（選択）入試実施校一覧（推薦を除く）」を閲覧できる。「受験情報ブログ」ではこのほか、2017年度（平成29年度）入試の難関校における志望動向や、各校で新たに導入された入試方式に関する情報を発信している。
