「こどもの城」は、昭和54年（1979年）の国際児童年を記念し、日本ではじめての国立総合児童センターとして1985年11月1日に開館した児童施設。開館から2014年11月末までの入館者は延べ2,831万6,290人。国からの委託を受け、児童育成協会が運営を行っていた。閉館後、2018年9月26日現在は内閣府子ども・子育て本部の管轄内にある。
館内には、体育室・プレイホール・造形スタジオ・音楽ロビー・ビデオライブラリー・パソコンルームなどの施設を有したほか、青山劇場と青山円形劇場の2つの劇場、ホテル・研修室・レストラン、小児保健クリニック、保育施設などを備えていた。
国立総合児童センター「こどもの城」の概要
厚生労働省の2012年9月28日発表によると、おもな閉館理由は3点ある。1点目は、開館当時と比べ子どもの遊び方が多様化し、子どもを取り巻く環境が大きく変化していること。2点目は、地方自治体における児童館・地域子育て支援拠点の整備が進んできたこと。そして、3点目には建物の老朽化が進行していることがあげられていた。
多くの都民が親しんだ施設であることから、閉館当時は施設の老朽化が原因なら「補強工事で対応してほしい」「大好きな劇場のひとつだったから悲しい」「子どもの大好きな場所」「本当に残念」などの嘆きの声があがった。「こどもの城」の象徴とも言える、建物正面に設置された岡本太郎氏によるシンボルモニュメント「こどもの樹」の行方を案じた反応も見られた。
「こどもの城」復活の兆しを受け、インターネットユーザーからは「思い出がいっぱい詰まった場所の嬉しいニュース」「青山劇場と青山円形劇場が戻ってくることだとしたら嬉しい」といった歓迎の投稿が見られた。その一方、報道の一部には施設活用予定として「中高年の生涯学習の拠点」との内容が含まれていたことや、閉館当初の理由になっていた老朽化に関する言及がないことから、購入への疑問を示す者も見られた。また、閉館当時は建物と敷地を都が購入し、都立広尾病院を移転する計画もあったことから、二転三転する計画に説明を求める声もあった。
東京都によると、都による「こどもの城」の購入は現時点では決定していない。国の所有物であることから、活用方法などに関わる詳細は今後、検討していくとしている。
