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「ズバット」を中心とした比較サイトを展開するウェブクルー（東京都世田谷区）は2025年3月12日、通信制高校に通った経験のある子供をもつ親を対象に実施した「『親の高校時代の経験が子の高校選びに与える影響』に関する調査」の結果を発表した。約6割は子供の意思、約3割は親の経験を参考に進路選択したことが明らかになった。
同志社女子大学は2025年3月30日、小学5・6年生を対象に「同女キッズカレッジ2024」の第2回を開催する。今回のテーマは「大阪・上町台地を散策しよう」で、参加者は大阪の中心部に位置する上町台地を歩きながら、その歴史的背景を学ぶことができる。参加費無料、事前申込制。
2025年3月12日、日本フィランソロピック財団は、2025年度「浦龍利・道雄 医志奨学金」医学生支援型の奨学生募集を開始した。対象は国内の国公立大学医学部に在学する1年から5年次の学生で、山口県内の指定校を卒業した者。奨学金は給付型で、年額150万円が支給される。
2025年4月17日から20日まで、東京体育館にて「ISU 世界フィギュアスケート国別対抗戦 2025」が開催される。東京都は「推しスポーツProject」の一環として、都内在住・在学・在勤の470名を対象に無料招待する。応募締切は3月26日。
新課程に移行して初の大学入学共通テスト（以下、共通テスト）が終了した。平均点や出題傾向にはどのような変化があったのだろうか。2025年度の共通テストの分析とともに、新課程入試における「高得点のカギ」となる力について、駿台予備学校入試情報室長の城田高士氏に話を聞いた。
iTeachers TVは2025年3月12日、東京成徳大学中学・高等学校の降矢貴充先生による教育ICT実践プレゼンテーション「Creativeな要素を取り入れた授業をデザインする方法」を公開した。数学の授業にCreativeな要素を取り入れた実践例や、先生たちの悩みを解決するための授業デザインアイデアの生み出し方について紹介する。
毎日新聞出版は2025年3月7日、第97回選抜高校野球大会公式ガイドブック（サンデー毎日増刊）を発売した。3月18日に阪神甲子園球場で開幕する大会の注目選手やチームの紹介、選考理由、大会展望、戦力分析、大会全記録など、観戦に役立つ情報をまとめている。
滋賀県教育委員会は2025年3月12日、2月5日に実施した推薦選抜、特色選抜およびスポーツ・文化芸術推薦選抜と、3月5日・6日に実施した一般選抜をあわせた入学許可予定者を各高校にて発表した。入学許可予定者数が募集定員を下回った全日制および定時制28校38科において、600人を二次募集する。
CGK International Schoolは、2025年4月に横浜・関内で中等部を開校することを発表した。これにより、同校は2歳から初等部・中等部までの一貫校となり、2028年には高等部の開校も予定している。CGKは未就学から高校まで16年間におよぶインターナショナルスクールとして、さらなる発展を目指す。
ウェザーニューズは2025年3月11日、防災・減災への意識の実態や変化を調査した「減災調査2025」の結果を発表した。2024年8月に初めて発表された「南海トラフ地震臨時情報」について、全国平均で約6割の認知があり、特に東海から西日本太平洋側では7割以上の地域が多い結果となった。
2025年4月11日から13日、有明コロシアムで「ビリー・ジーン・キング・カップ by Gainbridge 2025 Qualifiers＜ファイナル予選＞」が開催される。女子テニスの国別対抗戦として最大規模をもつこの大会に、東京都内在住・在勤・在学の600名を無料招待する。また、コーチによるテニスクリニックも実施される。
埼玉県教育局は2025年3月11日、県立高等学校137校における「スクール・ミッション」を公表した。「学校の特色や教育方針」「教育活動」「育成する資質・能力」を再定義し、4月1日より施行される。
長野県教育委員会は2025年3月11日、2025年度（令和7年度）長野県公立高等学校入学者後期選抜受検者数を発表した。全日制の平均受検倍率は0.93倍。普通科0.97倍、職業科0.88倍など。
神奈川県は2025年3月11日、小学生向けの新たな水道学習コンテンツ「バーチャル浄水場」をWebサイトで公開したと発表した。浄水場の7つのヒミツをめぐり冒険するストーリーで、楽しみながら浄水場を疑似体験できる。
奈良県教育委員会は2025年3月11日、2025年度（令和7年度）奈良県公立高等学校入学者一般選抜等実施状況を公表した。一般選抜を実施した全日制17校の実質倍率は1.02倍。学校・学科別では市立一条（普通）1.48倍、奈良（普通）1.21倍、郡山（普通）1.26倍など。
2026年度（令和8年度）島根県公立高等学校入学者選抜から、長期欠席者等に配慮した選抜方式が導入される。個人調査報告書（調査書）を用いず、学力検査と面接（一部の学科は実技検査あり）の結果を合否判定の資料とする。
