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学研メソッドは、ハイレベルオンライン学習塾「Gakken ON AIR」を2021年4月1日に開始する。2021年度は中学生向けに英語と数学を開講。入会金は2021年7月末までに入会すれば無料。受講料（月額）は1教科6,600円だが、初月のみ0円。
アドビは2021年3月1日、インテルと共同で、公立中高一貫校において高校生の創造性の育成と発揮を支援する「メディアラボ」を東京都立三鷹中等教育学校に開設し、実証研究を開始した。高校における動画制作など、デジタルクリエイティブ教育の重要性を発信していく。
ICT CONNECT21「GIGAスクール構想推進委員会」は2021年3月10日、教育関係者向けオンラインセミナー「GIGA端末ってなぜ持ち帰り運用にしないの？」―安心して子どもたちに使わせられるように―を開催する。参加無料、事前申込制。Webサイトで先着順で受け付ける。
「GIGAスクール構想」で導入される端末のメーカー別出荷台数は、AppleのiPadが210万7,935台にのぼり、シェア28.1％で首位となったことが、MM総研が2021年3月2日に発表した調査結果より明らかになった。
日本統計学会と統計質保証推進協会は2021年2月26日、高等学校教員向けに「統計検定」の無償提供を実施すると発表した。2021年度は、全国で300人分の受験の機会を無償で提供する。
関西大学は2021年2月25日、コロナ禍の学生の実態把握や教育改善などを目的とした第2弾学生調査アンケート結果を公表した。知識伝達・習得にはオンライン授業が効果を発揮し、対面授業ではそれ以外の資質・能力の育成に寄与しうる授業デザインが求められることがわかった。
小学校の教材・教具などを発行する日本標準は、GIGAスクール構想に対応したオンライン教材配信システム「StudyPot」を開発。2021年4月1日より正式版を、3月1日より先行おためし版のサービス提供を開始する。
現役大学生の持つ英語スキルは「英検2級（TOEIC 550点～740点またはTOEFL iBT 61～79点）」がもっとも多く、4割以上の大学生が高等英語教育レベルと言われる英検2級以上の英語スキルを身に付けていることが明らかになった。
文部科学省は2021年3月1日、全国の学校設置者に対し、2021年度における児童生徒の健康診断を年度末日までの間に可能な限りすみやかに実施するよう通知を出した。2020年度の健康診断をまだ実施していない学校には、早急に実施するよう求めている。
ReBitは2021年3月1日、教員がLGBTについて学ぶ教材キット「教職員研修版 Ally Teacher’s Tool Kit（アライ先生キット）」を無料公開した。個人のeラーニングや教員研修などに活用できる。申込みやダウンロードはReBitのWebサイトで受け付けている。
学書は2021年3月1日、学習塾や私立学校などの民間教育現場向けに「デジタルドリル（中学版）」のプレリリース受付を開始する。先着50拠点まで、生徒20名分のIDを無償提供する。利用期間は3月8日～3月31日。
北海道大学オープンエデュケーションセンターフォーラム2020「アフターコロナの大学教育」が2021年3月10日にオンラインで開催される。申込期限は3月9日午後5時。参加費は無料。対象は教職員や教員志望の学生など。
経済産業省は「STEAMライブラリーVer.1」をオンライン・ライブラリーとして開発し、2021年3月1日より無償一般公開した。探究的・教科横断的な学びを始めるきっかけとなる63テーマの動画・資料群があり、SDGsの17項目にも紐付けられている。
日本マイクロソフトは先生方からのニーズに応えるかたちで、学校での活用が進むMicrosoft Teams for Education（以下、Teams）ではじめる学校行事のオンライン配信マニュアルを公開した。
文部科学省は2021年2月26日、学校関係者における新型コロナウイルス感染症の感染状況について、2020年6月1日から2021年1月31日までの感染状況を取りまとめて発表した。全国で児童生徒1万2,107人、教職員1,586人の感染報告があげられている。
インターネットサービス事業を展開するコーディルテクノロジーは2021年2月26日、メールをLINEに転送するLINE公式アカウント「メール転送」の提供を開始した。子どもの学校や塾から届くメールをLINEで確認できる。
