文部科学省は「新型コロナウイルス感染症の影響による学生等の学生生活に関する調査」を実施。これを受け、オンライン・リカレント教育のビジネス・ブレークスルー大学（以下、BBT大学）は、コロナ禍におけるオンライン授業について実態調査を行なった。
Classiは、小中学校領域での保護者向け連絡サービス「tetoru」を2022年4月より開始する。学校と保護者間での連絡を円滑に行う機能の他、名簿等の管理機能もあり、無料でサービスを利用できる。
iTeachers TVは2021年8月11日、茨城県立協和特別支援学校の藤田武士先生による教育ICT実践プレゼンテーション「TTPで始める…ICTはじめの一歩の踏み出し方?!」を公開した。優れた実践をまねる「TTP（徹底的にパクる）」によるICTの取組みを伝える。
岡山県高梁市は、1学期を終えた2021年7月時点で、GIGAスクール構想で導入されたICT端末を市内の小中学校で100％利用開始を実現した。GIGA端末は「ほぼ毎日利用している」42.9％、「週に数回利用している」52.4％と、あわせて95.3％が週に数回～ほぼ毎日活用している。
85.38％の中高生の親がオンライン授業を取り入れていくことに賛成していることが、新時代教育研究所 代表理事の大橋清貫氏が実施した「オンライン授業における市場調査結果」より明らかになった。
授業の内容によって、対面・オンラインといった受講方法を変えたいと考える学生が多いことが、スクーが2021年8月5日に発表した調査結果より明らかになった。
オウルテックは2021年7月30日、六角形で転がりにくい静電式鉛筆型タッチペンを発売した。横浜国立大学教育学部附属鎌倉小学校の教職員が監修。長さの異なる2モデルを展開している。価格は、レギュラーサイズ1,780円（税込）、ショートサイズ1,680円（税込）。
GIGAスクール構想で小学生に支給された端末でもっとも多いのはChromebookであることが、小学館の育児メディア「HugKum（はぐくむ）」と日本エイサーが共同で実施した調査の結果から明らかになった。端末を家庭に持ち帰っているのは約半数となっている。
LINEみらい財団は、「1人1台端末環境におけるICT活用と情報モラル教育の実践に関する調査」の報告書を公開した。過去1年以内に情報モラル教育を自ら指導した経験がある教員は、小学校で89.1％、中学校で81.5％。教員自らによる指導が重要性を増している。
2020年度にオンライン授業を実施した大学・短大・高等専門学校は96.8％にのぼることが、日経BPコンサルティングが2021年8月5日に発表した調査結果より明らかになった。オンライン授業導入の目的は、95.9％が「コロナ禍の対応として」と回答している。
株式会社イエラエセキュリティは8月4日、サイバーセキュリティ人材の育成プログラム「イエラエアカデミー」の提供開始を発表した。
河合楽器製作所は2021年8月4日、iOS／iPadOS用タブレット学習用アプリ「おんぷノート」を公開した。価格は無料。手書きで感覚的に音符を書き込むことができ、書き込んだ音符はすぐに音で確認できる。
アフレルとレゴエデュケーションは2021年8月25日、教育委員会や中学校・高校の教職員を対象とした「レゴエデュケーションカンファレンス2021」をオンラインで開催する。参加費は無料。参加申込はWebサイトにて受け付けている。
立命館アジア太平洋大学（APU）は2021年度より、外国人留学生（国際学生）の学部入試、大学院入試において学生募集・出願システム「Slate」の本格運用を開始した。アジアの大学では8校目、国内の教育機関では初導入となる。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2021年8月2日、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第38回の配信を公開した。成城学園初等学校の秋山貴俊先生をゲストに迎え、ICTやコーチングの実践に迫る。
レノボ・ジャパンとカシオ計算機は2021年7月29日、教育機関向けコンテンツの提供において協業を開始すると発表。自治体や学校法人向けに、クラウド型学習サービス「ClassPad.net for Lenovo」を提供する。
