リーディングマークは2021年4月28日、最上位校生の「2022年卒就職人気企業ランキング」の上位100社を発表した。直近3年間では、ランキング上位5位を5大総合商社が独占していたが、今回のランキングでは5位に「サントリーホールディングス」がランクインした。
学校教育向けのICT利活用を支援するチエルは2021年4月23日、個人向けTOEIC対策アダプティブ・ラーニング教材「トイテイク」を新発売した。AIを活用し、学習者のレベルに合わせた最適な問題を出題し、学習状況や成績をリアルタイムに確認できる。
日本英語検定協会は2021年4月26日、2021年度第1回「英検S-CBT」6月実施分の申込締切日を延長すると発表した。試験日ごとに申込み締切日が異なるので確認が必要。6月2日～6日に試験を受ける場合は、申込締切が4月28日午前10時まで。
アシックスと早稲田大学は、スポーツ振興を通じた地域・社会貢献やブランド価値向上等を目的とした組織的連携に関する基本協定を更新した。期間は2021年3月1日から2025年3月31日までの4年間。これまでの成果を生かし、長期にわたって取組みを強化する。
河合塾が発信する東大入試・受験対策情報サイト「東大塾」は2021年4月16日、東京大学の「現役生占有率の推移」を公表した。2021年の理科三類の現役生占有率は83.7％と、過去10年でもっとも高かったことがわかった。
就職活動において、セミナー・選考で「動画」を視聴したら「志望度が上がる」「どちらとも言えば志望度が上がる」の回答が、74.7％だったことが、学情の調査結果より明らかになった。
GIGAスクール構想によりICT環境が整備され、その学習効果に期待が高まる2021年度。35年に渡り小中高大でICTを活用した教育を推進してきたドルトン東京学園 荒木貴之校長に、これからの家庭での学習サポートついて、子供たちの未来を見据えた視点でアドバイスをいただいた。
2022年卒学生の就職活動における企業選択のポイントは、「安定している」42.8％がもっとも多く、2001年卒調査以降でもっとも高い割合となったことが、マイナビが2021年4月26日に発表した調査結果より明らかになった。
文部科学省は2021年4月23日、「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針」が変更されたことを受けて、大学・高等専門学校に内容を周知する文書を発出した。大学等には、学生の学修機会の確保に引き続き取り組み、感染拡大防止のための対策の徹底をお願いしている。
新型コロナウイルス感染拡大による3回目の緊急事態宣言を受けて、東京都は小学校や中学校、高校等に対し、部活動の自粛とオンライン活用について協力を依頼した。一斉休校は行わず、時差通学を徹底。対面指導とオンライン学習等を組み合わせた分散登校を実施する。
関西学院大学は2021年4月、これまで課外活動であった体育会活動を正課外教育として位置付け、その活動を支援するための新たな組織「競技スポーツ局（KGAD：Kwansei Gakuin University Athletic Department）」を創設した。4月20日時点で8団体10チームが加盟している。
全国の高校生・大学生を対象に「JICA地球ひろばバーチャルツアー＆ワークショップ」が2021年5月22日にオンラインで開催される。参加費は無料、定員制限はない。事前申込はメールやWebサイト、電話で受け付けている。
アガルートアカデミーは、司法試験・予備試験 短答式試験向け「重要トピック攻略講座」、司法試験 論文式試験向け「予想論点攻略講座」を無料で提供している。2021年の司法試験・予備試験 短答式試験は2021年5月16日に行われる。
東京ガスと住環境計画研究所は、学校向け「省エネ教育プログラム」を開発し、2017年度から2020年度の環境省の実証事業を通して、省エネ教育が家庭のCO2排出量を約5％削減することを確認したと発表した。
医学アカデミーは、薬学部5年生対象の「MIZUHO Group無料講習会 ～国試合格＆就活成功者がしている3つのこと～」を2021年5月23日に開催する。オンラインで開催し、参加は無料。
イギリスの高等教育専門誌「Times Higher Education（THE）」は2021年4月21日、「THEインパクトランキング2021」を発表した。日本からは過去最多の85校が参加し、SDG別ランキングでトップ100に延べ39校がランクインした。
