advertisement
advertisement
グローバルブリッジとNTT東日本は8日、グローバルブリッジが開発した保育園運営管理システム（Child Care System）の提供に関して提携することで合意した。9日より提供を開始する。
日本教育情報化振興会は日本教育工学協会共催のもと、ICTの効果的な活用法などを考える「『未来の教室』セミナー2014 in名古屋」を7月29日に開催する。対象は学校教員や指導主事など教育関係者となっており、参加費は無料。
情報通信政策フォーラム（ICPF）は、教育セミナー「荒川区はなぜ小中学生にタブレットを配布するのか」を7月31日（木）にアルカディア市ヶ谷私学会館で開催する。西川太一郎区長が登壇し、タブレット配布の思いや計画について講演する。
日立ソリューションズは、小中高校の授業でタブレット端末活用を実現する生徒用端末連携ソフトの最新版「StarBoard Student Tablet Software Ver.2.0」を提供開始する。価格はシングルライセンスが25万8,000円、サイトライセンスが79万8,000円。
情報通信端末に接触する年齢は、学年が下がるほど早期化する傾向にあることが、総務省などが共同で実施した調査研究の結果から明らかになった。小学校1年生の5人に1人は、就学前からノートパソコンやゲーム端末を利用していた。
旺文社は7月21日、教育関係者向けイベント「iPadの導入によって変化する学習スタイル」をApple Store Ginzaにて開催する。導入事例を紹介するのは広尾学園、旺文社の英単語学習アプリの活用方法なども紹介するという。
幼児向けの通信講座「プチドラゼミ」（小学館集英社プロダクション）と「Z会幼児コース」（Z会）は共同で、会員である3歳から6歳までの子どもの保護者を対象に、幼児期の教育に関する意識調査を実施した。
日本マイクロソフトは7月1日、日本大学の全学生約10万人が利用する学生向けクラウドサービスの基盤として「Office 365 Education」を導入したと発表した。学生による偶発的なソフトウェアの不正利用防止を目指す。
ベネッセホールディングスは7月2日、代表取締役会長兼社長 原田泳幸氏による同グループの経営方針についての説明会を開催した。そこでは、事業ごとに縦割りだった組織を再編し、グループのシナジーを強化する方針、進研ゼミの独自性を生かした戦略などが発表された。
大規模公開オンライン講座提供サイト「gacco（ガッコ）」第4弾講座として、北海道大学の重田勝介准教授らによる「オープンエデュケーションと未来の学び」が7月7日に開講される。
ベネッセホールディングスは7月2日、代表取締役会長兼社長 原田泳幸氏による同グループの経営方針についての説明会を開催した。教育事業に関わる部分の概要を紹介する。
Appleは6月30日、iTunes Uをアップデートし、iPadでコース作成や編集、管理ができる機能を7月8日より提供すると発表した。教師はコース作成をすべてiPad上ででき、学生は自分のiPadから直接、授業のディスカッションを始めたり、質問したりできる。
