Web会議システムを開発・販売するSOBAプロジェクトと教育支援事業を行うNT教育研究所は、ICTを活用した遠隔教育事業「個別指導塾 同立ネット」を10月5日から開始する。対象は、小学生～高校生。料金は、1授業1,500円、月6,000円から。
大日本印刷と東京大学出版会、丸善雄松堂の3社は9月28日、大学教員オリジナル教材の制作を支援するサービスを本格展開すると発表した。著作権を処理するメニューを充実させ、教材の制作メニューと価格を体系化した。
デジタルハリウッド大学は、10月8日に教育シンポジウム「世界を変えようとするバカたちの集い」を開催する。対象は、おもに今までの教育に違和感を感じ始めている保護者と教員。事前予約が必要だが、参加費は無料。
New Education EXPOは11月～12月、名古屋・大阪・東京で「教育の情報化セミナー」を開催する。自治体職員や小中学校の教職員を対象としており、参加費は無料。事前申込みをWebサイトで受け付けている。
アイティオーエスは、立体的なものの考え方を訓練できる3Dプリンター教育支援ソフト「作ってみよう！」を発売した。作成したものは3Dプリンターで印刷ができ、図工や算数、技術家庭の授業などさまざまな教科で活用できる。
iThings研究所は、Apple社が提供する最新Apple TVで動作する新しいタイプのハイブリッド電子黒板アプリ「iThings teachers TV／iThings Remote」の新バージョンを開発し、9月26日より無償提供を開始した。App Storeからダウンロードできる。
2015年4月、教師と生徒、そして保護者の3者間コミュニケーションを円滑にする学校SNSとして提供が開始された「Classting（クラスティング）」の活用方法や効果について、佐賀市立大和中学校の中村純一教諭に話を聞いた。
NTTラーニングシステムズとNTTドコモは10月13日、品川シーズンテラスカンファレンスにおいて、「教育の情報化による学校の魅力創造セミナー～学校経営とアクティブ・ラーニング」を開催する。
米マイクロソフトは9月22日、教育版Minecraft（マインクラフト）を11月1日に発売すると発表した。先生が生徒との対話やアイテムの配布などを行うことができる「教室モード」を盛り込む。価格は、1ユーザーあたり年間5ドル。
ベネッセ教育総合研究所は、アクティブラーニングを活用した指導と評価研究を立ち上げた。主体的・対話的で深い学びを意識しつつ、資質・能力の整理やエビデンスをもとに、育成・指導のあり方、評価のあり方を研究する。研究概要がWebサイトに公表されている。
東京都教育委員会は9月21日、「平成28年度情報モラル推進校」の公開授業について日程や実施教科など、詳細を発表した。平成28年9月～平成29年2月まで、総合的な学習の時間や学級活動、情報などの科目で21回の公開授業が行われる。
10月1日、アクティブラーニングの普及や推進を行う学会「日本アクティブ・ラーニング学会」が発足する。学校教育にかかわる教員や研究者、企業が研究と実践を通して広くその成果を共有し、アクティブラーニングの普及や普及活動を通し教育の質向上を図る。
日本IBMと企業教育研究会は9月14日、「IoT（Internet of Things、モノのインターネット）」を題材とした中高生向け授業プログラムを開発し、公立学校向けに提供すると発表した。授業プログラムを通して、社会の変化を前提とした情報キャリア教育を支援していく。
Appleは9月14日、App StoreでiPad向けの新しいプログラミング学習アプリケーション「Swift Playgrounds」の提供を開始した。プログラム言語「Swift（スウィフト）」を用いて、直感的な操作で誰でも楽しくプログラムの記述方法を学べる。
チエルは9月12日、大学・短大・高校向けの英語ニュース教材配信サービス「ABLish（エイブリッシュ）」の新バージョンを発売した。スマートフォンに対応し、スキマ時間を有効活用できる。年間利用料ライセンス体系をとっており、登録ユーザー数で価格が変わる。
東京都市大学は9月5日、小学生のハザードマップ作成を支援するタブレットPC向けアプリケーションを開発したと発表した。小学校での検証実験にてハザードマップ作成授業の効用が確認され、今後ICT機器を活用した児童向け防災授業カリキュラムとしての成果が期待される。
