東京2020大会オリンピック観戦チケットの当選確率は約3割で、申込金額が大きければ大きいほど当選しにくい傾向にあることが、ジーフロンティアが2019年6月28日に発表した調査結果より明らかとなった。
選挙権を持つ18歳から19歳の約半数が、2019年7月に行われる国政選挙（国会議員を選出する選挙）に投票に「行く」と回答していることが、日本財団が2019年6月27日に発表した調査結果より明らかとなった。
子どものパソコン・タブレット利用状況、親の不安点などについてのアンケート調査結果を踏まえ、ブルーライト研究の第一人者である眼科医 綾木雅彦先生（慶應義塾大学医学部 眼科学教室 特任准教授）に、家庭でできる子どものアイケアについて聞いた。
オンライン講座やコーチングを通じて3,000人以上の日本人の親にポジティブ心理学の理論とスキルを伝えてきた、ニューヨークライフバランス研究所代表・ウェルビーイング心理教育アカデミー代表理事の松村亜里さんに、親も子どもも幸せになれる方法について話を聞いた。
ダイハツは、原宿竹下通り商店会とのコラボレーションイベント「＃原宿マジだいはつ」を2019年6月24日から7月7日まで開催する。
帝国データバンクは2019年6月24日、「全国・女性社長分析（2019年）」の調査結果を発表した。女性社長の割合は過去最高の7.9％で、平成元年にあたる1989年から比べると3.6ポイント増加。出身大学別の人数では「慶應義塾大学」が2年連続で1位だった。
スクリーンタイムが長くなり、人と直接関わる機会が減ってしまった今、自分の気持ちをうまく表現できない、感情のコントロールができない子どもが増えているという。大人はどうやって支援していけばよいのか、渡辺弥生教授（法政大学）にお話を伺った。
東京2020オリンピック聖火リレーでは、聖火ランナーを一般公募する。対象は2008年4月1日以前に生まれた人。トヨタ自動車など4社と各都道府県実行委員会から応募する。各募集先に1回ずつ、最大5回応募できる。
サッカー日本代表で、トルコ・ガラタサライに所属する長友佑都選手が2019年6月20日、Twitterで1人あたり300万円で100人の夢を支援する総額3億円のプロジェクト「#長友ドリーム」を実施すると発表した。第1弾として、10人の夢を応援する。応募締め切りは6月30日。
ポピンズグループの「スマートシッター」は2019年6月20日より、昭和女子大学と提携し「大学生ベビーシッター」インターンシップ制度を開始する。大学生に共働き家庭の子育てと仕事の両立について学ぶ機会を提供し、利用する家庭にも「預ける」以上の価値を提供する。
アスタリールと東海大学は、天然アスタキサンチンの摂取が筋肉疲労の軽減に有効なことを臨床試験で確認したと発表した。臨床試験の対象は、東海大学陸上競技部中・長距離ブロック（駅伝部）に所属する1～3年生の男子学生30名。
東京都は、「成年年齢引下げを踏まえ若年層の消費者被害を防止するために都が進めるべき消費者教育について 中間まとめ」を公表した。2019年6月17日から7月16日（必着）まで、都民からの意見をメール・FAX・郵送にて募集している。
フィッシング対策協議会は、セブン銀行のフィッシングサイトへ誘導するショートメッセージ（SMS）の報告を受けているとして、注意喚起を発表した。
ベビーカレンダー（旧社名・クックパッドベビー）は2019年5月生まれの子ども1万1,711名を対象に、「5月生まれベビーの名づけトレンド」に関する調査を行い、その結果を発表した。
国内最大級のおもちゃの見本市「東京おもちゃショー2019」が6月15日（土）から東京ビッグサイト（東京都江東区）で一般公開される。これに先立ち、業界関係者向けの商談見本市が13日開かれた。
消費税率を2019年10月に10％まで引き上げることについて、働く主婦層の20.8％が「賛成」であることが、ビースタイルが2019年6月11日に発表した調査結果より明らかとなった。
