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ニフティは子供向けサイト・ニフティキッズにて、「インターネット上の友だち（ネッ友）」に関するアンケートを実施し、結果を公開した。ネッ友がいる小中学生は約6割で、実際にネッ友と会ったことがある人はそのうちの15％ということが明らかになった。
SELFは、スマホアプリ「SELF」を利用するユーザー6,267人に「あだ名禁止」に関するアンケート調査を実施し、2022年8月5日に調査レポートを公表した。「あだ名」については、75％の人が「禁止すべきではない」と答え、多くの人が肯定的な考えをもっていることがわかった。
さわだスポーツクラブは2022年8月3日、小児科医を対象にした「子供の夏バテ」調査の結果を公表した。マスク着用時の熱中症のリスクについては、7割以上が大人よりも子供のほうがリスクが高いと感じていることがわかった。
千葉県四街道市は2022年8月2日、コロナ禍における原油価格・物価高騰等に伴う、給食の食材料費の値上がりに対応するべく、学校および保育所給食の食材料費高騰分を独自に支援すると発表した。子育て世帯への負担増を抑制し、従来の給食費で質と栄養量の確保を目指す。
第7波が全国で急拡大する中、感染予防対策として「必ずマスク」をする人が8割にのぼることが、マクロミルの調査結果から明らかになった。厚生労働省等が呼びかける熱中症予防と新型コロナ感染予防の両立が難しい局面にきていることが浮き彫りとなっている。
起立性調節障害改善協会は2022年7月、LINE・メールを利用した無料相談を開始。想定した3倍以上の相談が寄せられており、多くの人が起立性調節障害で悩んでいることが明らかになった。
インフォメーションギャップバスターは、「こども家庭庁」創設にあたって、「多様性をもつこどもの家庭の子育てをいかに支援するか」について、言語（視覚・聴覚）・コミュニケーションの手段の観点から、「聴覚障害児ことば教育五策」を提言する。
東京都は2022年7月29日、都政の政策全般を子供目線でとらえ直し、子供政策を総合的に推進するための「チルドレンファースト 子供政策の加速に向けた論点整理」を公表。あわせて論点整理についての意見募集を開始した。8月31日まで都民の意見を募集する。
コクヨグループのコクヨ工業滋賀は自社運営のECサイト「となりのひきだし」開設1周年を記念して、新ブランド「すぐつく」シリーズから工場発のアイデア商品をECサイトを中心に2022年7月21日に発売した。
