経済協力開発機構(OECD)が2019年12月3日に発表した国際的な学習到達度調査「PISA2018」の結果。参加国の中で日本は「読解力」15位、「数学的リテラシー」6位、「科学的リテラシー」5位といずれも前回調査時より低下。「読解力」は、調査開始以来過去最低となった。
文部科学省は2019年12月3日、同日に公表された経済協力開発機構(OECD)による「生徒の学習到達度調査(PISA)」の2018年調査結果について、萩生田光一文部科学大臣コメントをWebサイトに掲載。調査結果からわかった課題に対応する取組みを示した。
経済協力開発機構(OECD)は2019年12月3日、国際学力調査「PISA」2018年の結果を公表した。日本の高校1年生は、読解力と数学的リテラシー、科学的リテラシーがOECD加盟国の平均得点より高かった。しかし、2012年・2015年と比べて読解力と科学的リテラシーが低下している。
内閣府は2019年6月14日、令和元年(2019年)版男女共同参画白書を公表した。理工系分野を専攻する女子が少ない実態を示し、要因には「周囲の女子の進学動向」「親の意向」「身近なロールモデルの不在」などを指摘。多様な進路選択を可能にするための取組みを求めている。
OECD(経済協力開発機構)実施の学習到達度調査「PISA2018」で新たに導入される「グローバル・コンピテンス」調査について、文部科学省は日本の参加を見送ることを明らかにした。
高校生や大学受験、高大接続改革に関わる話題など、リセマムが選ぶ2017年の「高校生」重大ニュースを発表する。
OECD(経済協力開発機構)は2017年11月21日、PISA「協同問題解決能力調査」の結果を公開した。ほかの生徒と協力し、グループで問題解決へ向かう能力や姿勢などについて調査したところ、日本はOECD加盟国32か国中トップだった。
日本の15歳の、学校外での平日のインターネット利用時間は、参加国中で韓国についで2番目に少ないことがわかった。「平日に学校外でインターネットを利用する時間」については35か国・地域のデータがまとめられている。
日本の15歳の「生活満足度」は、世界47か国・地域で下から6番目に低いことが4月19日、OECD(経済協力開発機構)による生徒の学習到達度調査(PISA)2015年調査国際結果報告書「生徒のwell-being(生徒の『健やかさ・幸福度』)」から明らかになった。
国立教育政策研究所は4月19日、OECDによる生徒の学習到達度調査(PISA)2015年調査国際結果報告書について、「生徒のwell-being(生徒の『健やかさ・幸福度』)』についてまとめた。
高校生の進学に伴う大学受験情報や生活、デジタルデバイスの扱いなどにに関するニュースのうち、リセマムが選ぶ2016年「高校」重大ニュースを紹介する。
経済協力開発機構(OECD)が12月6日に発表した、国際的な学習到達度テスト「PISA」の2015年調査結果。OECDのWebサイト「Compare your country」では、日本とOECD諸国、その他の調査参加国を図表で確認できる。
OECD生徒の学習到達度調査「PISA2015」の結果によると、日本の高校生の科学に対する態度は、OECD平均と比べて肯定的な回答をした生徒の割合が依然として低く、「科学の楽しさ」については前回の2006年調査時よりも低下していることが明らかになった。
経済協力開発機構(OECD)は12月6日、国際的な学習到達度テスト「PISA(Programme for International Student Assessment)」の2015年調査結果を公開した。
教育テスト研究センター(CRET)とベネッセホールティングスは12月15日、教育研究者や教育行政関係者などを対象に、PISA2015の結果やPISA2018、新学習指導要領に関するシンポジウム「CRET/Benesse シンポジウム2016」を開催する。
文部科学省の専門家会議は6月15日、全国学力・学習状況調査(全国学力テスト)の今後の改善方策を「論点の整理」としてまとめた。平成31年度から中学生対象に「英語」を3年に1度実施するほか、「社会」の実施や「CBT」導入などは、今後改めて検討する必要があるとした。