大学進学イベント「夢ナビライブ2014」、5都市で開催…ミニ講義や個別ガイダンス
国公私立大学の合同進学相談会「夢ナビライブ2014」が6月から10月、大阪、東京、名古屋、仙台、福岡の5会場で開催される。各会場とも100校以上の大学が参加し、個別ガイダンス、受験講座、保護者向け講演会などが行われる。
全国国公立・有名私大相談会2014、7月に東京・名古屋・大阪・横浜で開催
「全国国公立・有名私大相談会2014」が7月、東京・名古屋・大阪・横浜の4都市で開催される。高校生や受験生、保護者向けに大学入試に関する講演会、参加大学による個別相談などを展開する。入場無料だが、Webによる事前申し込みが必要。
近畿の65校が集結「私立大学展」、5/25より神戸・京都・大阪で開催
近畿一円の私立大学65校が一堂に会する進学説明会「第36回私立大学展」が、5月25日の神戸を皮切りに、京都・大阪の3会場にて開催される。最新の入試情報や資料が無料で入手できる。
【大学受験2015】上智大がTEAP利用型入試を導入、外部テストで英語力を判定
上智大学は5月9日、2015年度の一般入試からTEAP（アカデミック英語能力判定試験）利用型入試を導入すると発表した。事前に受験したTEAPのスコアが基準を満たせば出願でき、試験日当日は英語以外の科目を受験する。
【大学受験2014】京都女子大で採点ミス、13人追加合格
京都女子大学は5月8日、2014年度入試に採点ミスがあり、13人を追加合格にしたと発表した。1月29日に実施した一般入試前期A方式。選択科目である「日本史」の設問で、誤った正解による採点が明らかになった。
九州・山口地区の大学が一堂に会す進学説明会が5/26よりスタート
朝日新聞社主催による2014年度国・公・私立大学・短期大学九州・山口地区進学説明会が5月26日より各地域で開催される。高校生・受験生と保護者を対象としており、入場は無料。
【大学受験2015】駒大、一般入試上位者に年間30万円給付の奨学金制度を新設
大阪府立大と大阪市立大、2016年度統合延期を発表
大阪府市統合本部は、大阪府立大学と大阪市立大学の統合について2016年度から統合予定だったスケジュールを延期することを発表した。新たなスケジュールは府市および両大学の四者で協議・検討していくこととしている。
東京都立高校入試の採点ミス・追加合格者、48校の学校名を公表
東京都教育委員会は4月24日、2014年度の都立高校入試において採点ミスと追加合格者があった学校名を公表した。採点上の誤りがあったのは、三田高校、竹早高校など48校。このうち、野津田、山崎、小平西、小平南の4高校で追加合格者が出た。
法政大学が給付型奨学金を新設、採用候補者数200名
法政大学は4月16日、2015年度から入試前予約型の給付奨学金「チャレンジ法政奨学金」を新設すると発表した。対象は、学業成績が優秀な首都圏以外の国内高校出身者。入学時に理工系学部は43万円、文系学部は38万円が給付される。
【中学受験2014】1都5県の受験者数は前年比3,038人減
首都圏模試センターは4月16日、2014年中学入試の応募者数や受験者数、倍率などをまとめた入試結果データをホームページに公開した。1都5県の私立・国立中学校の2014年入試における全体の受験者数は、昨年比3,038人減の19万4,146人となった。
青山学院大学、入学前予約型給付奨学金を新設…首都圏外の受験生対象
【大学受験2015】ICU、新科目「総合教養」のサンプル問題を公表
国際基督教大学（ICU）は、2015年度から導入する新しい入試科目「総合教養（ATLAS）」のサンプル問題を公表した。「講義を聴いて設問に答える」という新しいスタイルの入試問題について、サンプル画像を用いて、わかりやすく紹介している。
達成度テスト、高校の7割以上が反対…センター試験存続は7割が支持
大学入試センター試験に代わり、達成度テスト（仮称）が導入されることについて、高校の7割以上が「反対」であることが、進路情報研究センターが実施した調査報告書より明らかになった。現行の大学入試センター試験について「このままでよい」という回答も7割に上った。
京都電子計算、大学向けインターネット出願システム「POST＠net」を発表
京都電子計算（KIP）は4月10日、大学・短期大学向けに低価格型インターネット出願システム「POST＠net（ポスタ）」の提供を開始すると発表した。2015年度入試に向けてシステムとデザインを一新。入試ソリューションの拡大を目指す。
達成度テスト、文科省が意見募集…5/7まで
文部科学省は4月4日、導入を検討している「達成度テスト（仮称）」について、社会から広く意見を募集すると発表した。中央教育審議会で議論してきた達成度テストの在り方に対して5月7日まで、郵送やメールで意見を受け付ける。
