政府は新型コロナウイルスの感染拡大を受け、緊急事態宣言を2020年4月7日に発令した。SAPIX小学部、日能研など、対象地域(東京、埼玉、千葉、神奈川、大阪、兵庫、福岡の7都府県)に設置されている塾では、授業を取りやめオンラインに切り替えるなど、対応を行っている。
子どもが塾に通っている保護者の3人に1人は、塾での学習内容を把握していないことが明光義塾の調べによりわかった。また、8割以上の保護者が「学習意欲の向上」を求めており、塾選びには「指導方法」「アクセス」「塾の雰囲気」を重要視しているという結果が出た。
受験生の保護者の3人に1人が受験に向け、子どものスマホ利用にルールを設定していることが、明光ネットワークジャパンが2019年12月12日に発表した調査結果より明らかとなった。
明光ネットワークジャパンは、全国の小学4年生から中学3年生の保護者760名(小学4~6年生の保護者380名、中学生の保護者380名)を対象に、子どもがいる家庭の防災に関する意識調査を行った。
保護者が感じる「部活、習い事」のメリットTOP3は、1位「体力をつける」、2位「達成感を感じられる」、3位「チームワークを学べる」であることが、明光ネットワークジャパンが2019年8月30日に発表した調査結果より明らかとなった。
2020年より本格的に実施される教育改革について、小中学生の保護者の78%が「子どもの勉強時間を増やす必要がある」と感じていることが、明光義塾の調査からわかった。一方、教育改革の内容を理解しているという保護者は35.2%だった。
小学校高学年の40.8%、中学生の72.4%が自身のスマホを所有しており、保護者の54.2%は学校へのスマホ持込みについて「反対」であることが、明光義塾が実施した調査で明らかになった。もっとも多い反対理由は「トラブルの原因になる可能性があるから」。
子どものクラスの保護者に友人がいる人は73.2%と、2016年に実施した調査結果(59.2%)から増えていることが、明光義塾の調査結果より明らかになった。また、PTAの役員を経験して「良かった」と思う保護者は半数以上にのぼった。
2020年度から始まる教育改革に先がけ、2018年4月からは移行措置が開始される。明光義塾が実施した「2020年の教育改革に関する小学校教師の意識調査」では、小学校教師から期待と不安の声が寄せられている。
個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する明光ネットワークジャパンは、2年後に迫る「2020年教育改革」に向けた情報を定期的に発信している。2017年12月26日には、明光義塾の教務部による「大学入学共通テスト」モデル問題の解説を公開した。
明光教育研究所は2017年12月1日、第4回給付奨学金の申込受付を開始する。経済的理由で学習機会に恵まれない小中学生や高校生、大学生らに最大30~70万円の返済不要の奨学金を給付する。申込期間は2018年1月31日まで。
子どもを叱る原因でもっとも多いのは「礼儀・マナー」であることが、明光義塾の調査からわかった。父親・母親ともに「礼儀・マナー」が叱る原因のトップだったが、父親の方が厳しい傾向にある。母親は父親に比べて「スマホ」「スケジュール管理」の割合が高かった。
個別指導の学習塾「明光義塾」を運営する明光ネットワークジャパンは9月、Webサイト内に「2020年教育改革」の情報を詳しく紹介した「明光義塾受験・教育情報サイト」を公開した。最新情報をわかりやすく伝えていく。
個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する明光ネットワークジャパンは、英語4技能の学習をより強化した英語教育プログラム、小学生向け「明光みらい英語」および中学生向け「明光の中学リスニング」を新たに開発したと発表した。10月より一部教室から先行開始する。
キャスタリアは9月1日より、小中学生の初学者向けプログラミング学習教材サービス「CodePower(コードパワー)」を塾やプログラミング教室に向けて提供開始した。第1弾として、マイクロロボット「Ozobot bit(オゾボット ビット)」を使った初心者向けコースを提供する。
小学生の78.6%が放課後の習い事に通い、新たに通わせたい習い事として「英会話教室」「プログラミング」が上位に浮上したことが、明光義塾の調査結果より明らかになった。