イード・アワード2023「塾」満足度No.1が決定
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、塾の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2023「塾」を下記のとおり発表した。
小中学生がいる家庭半数以上「暑さ指数（WBGT）」知らず
明光ネットワークジャパンは2023年6月28日、「子どもがいる家庭の熱中症・暑さ対策に関する意識・実態調査」の結果を公表した。小中学生の子供がいる家庭の7割が熱中症対策をしていたが、環境省が提供する「暑さ指数（WBGT）」については半数以上が認知していなかった。
城南進学研究社、明光と業務提携…新たな生徒の獲得
城南進学研究社と明光ネットワークジャパンは2023年4月13日、業務提携を締結した。これにより、城南進学研究社の乳幼児教育ブランド・コンテンツと、明光ネットワークジャパンの運営・展開ノウハウを融合し、新たな生徒の獲得を加速していくという。
子供の志望校を把握している親71.3％…中学生の進路調査
明光ネットワークジャパンは2023年4月4日、中学生の子供をもつ保護者1,000名を対象に実施した「中学生の進路・進学に関する意識・実態調査」の結果を公表した。71.3％の中学生保護者が子供の志望校を把握していることが明らかとなった。
教育メタバースイベント「DOOR Academia EXPO」3/20-26
NTT QONOQは、仮想空間プラットフォーム「DOOR」を利用した学生向け教育メタバースイベント「DOOR Academia EXPO」を2023年3月20日より無料開催する。3月22日～24日は明治、青学、立教等14大学が参加する大学相談会も実施する。
コロナ対策で学校休む、受験生の保護者の6割以上が理解あり
明光ネットワークジャパンは、中学3年生の子供をもつ保護者を対象に「受験生のサポートに関する実態調査」を実施し、結果を公開した。
イード・アワード2022「塾」保護者満足度調査、結果発表について
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、塾の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2022「塾」を下記のとおり発表した。
【大学入学共通テスト】明光義塾「情報I」対策コース新設
明光義塾を全国展開する明光ネットワークジャパンは、2022年7月1日より高校生を対象とした「『情報I』対策コース」の提供を開始した。
早稲アカ「対面授業停止」首都圏10塾の対応…職域接種も
早稲田アカデミーは2021年8月31日、9月より集団指導型校舎での対面授業を停止し、Zoomを活用した「双方向Web授業」に全面的に切り替えることを公表した。緊急事態宣言の中、首都圏の学習塾の対応をまとめた。
ウィルグループ・明光が業務提携…外国人人材の教育と就職をトータルサポート
人材サービスを主力とするウィルグループと個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する明光ネットワークジャパンは2020年8月21日、業務提携契約を締結したことを発表した。国内の外国人人材の教育と就職支援を、トータルサポートする。
【高校受験2020】東京都私立高校オンライン合同進学相談会8/23
明光義塾を全国展開する明光ネットワークジャパンは2020年8月23日、中学3年生を対象に東京都私立高校合同オンライン進学相談会をオンラインにて開催する。出展校は41校を予定（2020年8月7日時点）。
【高校受験】双方向Web授業や映像授業などで休校対応
政府は新型コロナウイルスの感染拡大を受け、緊急事態宣言を2020年4月7日に発令した。対象地域（東京、埼玉、千葉、神奈川、大阪、兵庫、福岡の7都府県）に設置されている塾では、授業を取りやめるなどの対応を行っている。中学生対象の塾を中心に各塾の対応をまとめた。
【中学受験】休校で模試やイベントが中止、ネット活用などで対応
政府は新型コロナウイルスの感染拡大を受け、緊急事態宣言を2020年4月7日に発令した。SAPIX小学部、日能研など、対象地域（東京、埼玉、千葉、神奈川、大阪、兵庫、福岡の7都府県）に設置されている塾では、授業を取りやめオンラインに切り替えるなど、対応を行っている。
小中学生の保護者「子どもの塾での学習内容を把握せず」33％
子どもが塾に通っている保護者の3人に1人は、塾での学習内容を把握していないことが明光義塾の調べによりわかった。また、8割以上の保護者が「学習意欲の向上」を求めており、塾選びには「指導方法」「アクセス」「塾の雰囲気」を重要視しているという結果が出た。
保護者の3割超が受験生のスマホ利用にルール設定
受験生の保護者の3人に1人が受験に向け、子どものスマホ利用にルールを設定していることが、明光ネットワークジャパンが2019年12月12日に発表した調査結果より明らかとなった。
自宅の防災対策は不十分だと思う保護者は約6割…明光義塾調べ
明光ネットワークジャパンは、全国の小学4年生から中学3年生の保護者760名（小学4～6年生の保護者380名、中学生の保護者380名）を対象に、子どもがいる家庭の防災に関する意識調査を行った。
