明光ネットワークジャパンは2023年6月28日、「子どもがいる家庭の熱中症・暑さ対策に関する意識・実態調査」の結果を公表した。小中学生の子供がいる家庭の7割が熱中症対策をしていたが、環境省が提供する「暑さ指数（WBGT）」については半数以上が認知していなかった。
個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する明光ネットワークジャパンは、小学4年生から中学3年生の子供を持つ全国の保護者1,000名を対象に、「子どもがいる家庭の熱中症・暑さ対策に関する意識・実態調査」を実施。2023年6月16日～2023年6月21日にインターネットを利用して行った。
夏季期間中、家庭で熱中症対策をしているかについては、「熱中症対策をしている」（28.4％）、「どちらかというと熱中症対策をしている」（45.8％）と回答し、あわせて74.2％が熱中症対策をしていた。「暑さ指数（WBGT）」については、「知っている」（16.5％）、「どちらかというと知っている」（17.7％）とあわせて34.2％が「知っている」と回答。50.2％と半数以上の保護者が「暑さ指数」を知らないという結果となった。環境省では2006年（平成18年）から「暑さ指数」の情報を提供している。
「暑さ指数」とは、熱中症を予防することを目的として1954年にアメリカで提案された指標のこと。単位は気温と同じ摂氏度で示されるが、その値は気温とは異なる。「暑さ指数」は、人体と外気との熱のやりとり（熱収支）に着目した指標で、人体の熱収支に与える影響の大きい「湿度」「日射・輻射（ふくしゃ）など周辺の熱環境」「気温」の3つを取り入れた指標。 なお、環境省のサイトでは気温との混同を避けるため、暑さ指数について単位の摂氏度を省略して記載している。
日本生気象学会の「日常生活に関する指針」では、暑さ指数が31以上だと「危険」とし、高齢者は安静状態でも発生する危険性が大きく、外出はなるべく避け、涼しい室内に移動することを呼び掛けている。厳重警戒の暑さ指数は28～31、「警戒」の暑さ指数は25～28、「注意」の暑さ指数は25未満となっている。環境省のWebサイトのグラフによると、暑さ指数が28（厳重警戒）を超えると熱中症患者が著しく増加しているのがわかる。
調査では、夏季期間中の子供のクラブ活動（体育系）について、75.7％の保護者が熱中症などの不安を感じており、気温が高い日の子供のクラブ活動（体育系）は、63.4％の保護者が「控えてほしい」と回答している。日本スポーツ協会「スポーツ活動中の熱中症予防ガイドブック」（2019年）の「運動に関する指針」では、気温が35度以上の場合の暑さ指数は31以上となり、「運動は原則中止」としている。気温31～35度の暑さ指数28～31では「厳重警戒（激しい運動は中止）」、気温28～31度の暑さ指数25～28では「警戒（積極的に休憩）」としている。
また、57.1％と半数以上の家庭で熱中症予防について話し合っていることから、単純に気温の高さだけではなく、湿度や日差しの違いも考慮した「暑さ指数（WBGT）」を参考にし、より的確な熱中症予防に利用してはいかがだろう。「暑さ指数」の実況と予測は、環境省の「熱中症予防情報サイト」で随時更新している。
