親子のスキンシップ減は7歳から？約半数「スキンシップクライシス」に
ベルメゾンは2018年12月14日、「家族間のスキンシップ／コミュニケーションに関する調査」結果を発表。12歳までの子どもを持つ保護者の約半数は、子どもの成長とともにスキンシップが減る「スキンシップクライシス」に陥っていると実感していることが明らかになった。
受験生のサポート、母親が1番大変だと感じることは？
受験生の子どものサポートで母親が1番大変だと感じることは「体調管理」が最多であることが、明光ネットワークジャパンが2018年12月13日に発表した調査結果より明らかとなった。
共働き子育てしやすい街ランキング2018、2自治体が総合1位に…日経DUAL
日経DUALと日本経済新聞社は、自治体の子育て支援に関する調査を共同で実施し、「共働き子育てしやすい街ランキング2018」を発表した。総合1位は「宇都宮市」と「新宿区」の2自治体が受賞した。
働く親へ憧れるか否か、親子の会話時間が影響…子ども調査
親子の日々の会話コミュニケーションが多いほど子どもは働く親に憧れを抱き、「楽しそう」と感じる傾向にあることが、アイデムが2018年12月12日に発表した調査結果より明らかとなった。
ジュニアNISA、保有額は前年比2倍強…平均117万円
ジュニアNISAの保有額は平均117万円で、年代別では50歳代が140万円ともっとも多いことが、金融広報中央委員会による「家計の金融行動に関する世論調査（2018年）」の結果からわかった。年間収入が1,200万円以上の世帯に限ると、ジュニアNISAの保有額は167万円であった。
夫が平日に家事・育児するほど、妻は出産後も就業継続
夫が平日に家事や育児をする時間が長いほど、妻が出産後も同一就業を継続する割合が高いことが2018年11月28日、厚生労働省の「21世紀成年者縦断調査（2012年成年者）」からわかった。就業継続割合は、家事・育児時間「なし」42.3％に対し、「4時間以上」63.2％だった。
奈良市、公営放課後児童クラブでの昼食提供事業「満足」約7割
奈良市は、2018年度の夏休みから公設公営の放課後児童クラブでの昼食（弁当）提供事業を実施している。夏休み期間中の利用率は74.4％。利用した保護者のうち、「満足」「やや満足」と回答したのは合わせて68.1％であった。
自分が子どものころより「親子の会話」減った…実感する母親は約6割
江崎グリコは2018年11月26日、「親子の会話」に関する調査結果を公表した。これによると母親の約6割が「自分が子どもの時より、子どもとの会話が減った」と実感していることがわかった。
子どもにさせたい英語学習法、学校の授業・留学を抑えた1位は？
親が子どもにさせたい英語学習法の第1位は「インターネット・スマホアプリ」であることが、イー・ラーニング研究所が2018年11月27日に発表した「2020年度教育改革に関するアンケート」調査の結果より明らかとなった。
人気キャラクターランキング2018…不動の1位は？
アイリス収納・インテリアドットコムは2018年10月4日から10月24日までの期間、会員とその子ども計1,073名を対象にキャラクターアンケートを実施し、2018年11月17日に「人気キャラクターランキング2018」を発表した。総合ランキングの1位には「アンパンマン」が輝いた。
冬休み、中学受験を目指す家庭の8割が達成したいことは？
中学受験を目指す家庭の約8割が、冬休みに学習面で子どもに達成してほしいことに「苦手科目の克服」をあげていることが、中学受験の情報ポータルサイト「かしこい塾の使い方」の調査結果より明らかになった。
小中学生のスマホ利用、8割以上が親子間ルール設定
スマホを利用している小中学生の8割以上が何かしらの親子間ルールを設定していることが、NTTドコモ モバイル社会研究所が2018年11月20日に発表した調査結果より明らかになった。
会社選択、子ども自身が「知名度」よりも10倍重視することは？
子どもの仕事・会社を選ぶ際に重視することについて、「ワーク・ライフ・バランス充実」と回答した保護者は全体の37.6％で、「有名企業」3.9％の約10倍であることが、進学塾・栄光ゼミナールが2018年11月16日に発表した調査結果より明らかとなった。
妊娠期間中の飲酒継続は妊娠高血圧症候群リスクを高める…東北大らが公表
東北大学大学院の岩間憲之助教および東北医科薬科大学の目時弘仁教授らのグループは2018年11月5日、妊婦における飲酒や禁酒が妊娠高血圧症候群リスクに及ぼす影響が明らかになったと発表した。
自分の名前の由来を知っている子どもは約8割、会話などがきっかけ
自分の名前の由来を知っている子どもは約8割にのぼることが、バンダイが発表した調査結果より明らかになった。名前の由来を知ったきっかけは、「親との会話」や「学校の授業課題」が多く、半数以上が小学校低学年には知っていることがわかった。
都内の共働き世帯が増加、28.5％が世帯年収1千万円以上
東京都は2018年10月31日、2017年度東京都福祉保健基礎調査「東京の子供と家庭」の結果を報告書にまとめ、公表した。小学生までの子どもがいる共働き世帯の割合は、前回調査より7.7ポイント増の61.5％となり、世帯年収は「1,000万円以上」が28.5％を占めた。
