早期英語教育3分の1が実践も、15歳以下7割が英検未取得
未就学児からの英語教育を3分の1以上の保護者が実践していることが2025年6月30日、英会話教室を運営するイーオンの調査で明らかになった。一方で、15歳までの子供の7割以上が英語資格未取得と判明した。
小学生の夏休み、高学年6割が留守番…居場所や体験不足が浮き彫りに
放課後NPOアフタースクールは2025年6月26日、就労家庭の小学生の長期休みの過ごし方について独自調査した結果を発表した。小学校高学年の61.9％が自宅で留守番、友達と遊んでいない子供は40.8％にのぼることが明らかとなった。
夏休みの過ごし方、保護者8割が悩み…最多は学習習慣の乱れ
学研エデュケーショナルは、全国の子育て世代を対象に「子育て世代の夏の教育事情に関する調査」を実施し、その結果を2025年6月25日に発表した。調査によれば、共働き家庭や核家族化が進む中、子供の夏休みの過ごし方や学習方法について悩みを抱える保護者は81％にのぼることが明らかになった。
家族旅行で人気「パッケージツアー予約会社」ランキング1位は…満足度9割超
2025年6月、アクトインディが運営する「いこーよファミリーラボ」は、子育て世帯を対象に家族旅行でのパッケージツアー利用に関する調査を実施した。調査によれば、過去5年以内にパッケージツアーを利用した子育て世帯は24.1％で、およそ4世帯に1世帯が利用していることがわかった。
不登校の子供を持つ保護者「離職・減給」3割が経験
オンライン・フリースクール「aini school」を運営するガイアックスは、同校の児童生徒の保護者を対象にアンケート調査を実施した。その結果、保護者の約3人に1人（29.7％）が「子供の不登校をきっかけに離職または減給を経験した」と回答したことが明らかになった。
中高生の勉強と部活の両立、保護者の58％が悩みを抱える
中高生の保護者58％が子供の勉強と部活の両立に悩んでいることがDeltaXの調査から明らかとなった。時間の有効活用術から、親子のコミュニケーション法の秘訣まで、勉強と部活を両立させるためのリアルな工夫が実践されていることがわかった。
160万円引き上げ「年収の壁」問題は解決しない49％
しゅふJOB総研は2025年6月17日、「所得税160万円への引き上げ」をテーマとした、仕事と家庭の両立を希望する主婦・主夫層対象のアンケート調査結果を発表した。所得税の課税最低限160万円への引き上げが「年収の壁」解決策になると「思う」はわずか5.4%、「思わない」は49.0%だった。
中高生7割が疲労、スマホ使用で就寝時刻が後退
中高生の約7割が日常的な疲労を抱え、スマートフォンの長時間使用で就寝時刻が後退していることが2025年6月3日、日本リカバリー協会とベネクスの共同調査結果から明らかとなった。スマートフォンを3時間以上利用している高校生は4割を超え、長時間利用が一般化していることがうかがえる。
子供の教育で後悔していること、2位「干渉しすぎ」1位は？
子供の教育に関する調査で、親の90.4％が何らかの後悔を抱えていることがわかった。後悔の1位は「早期教育すればよかった」で、2位は「干渉しすぎた」、3位は「好きなことをさせなかった」と続く。
令和のランドセル事情、41.7％の保護者が驚いた進化とは
NEXERとララちゃんランドセルが共同で行った調査結果によると、41.7％の保護者が子供のランドセルを選ぶ際に「今はこんなのもあるんだ！」と驚いた経験があると回答していることが明らかになった。
難関中学に通わせる鍵は…偏差値60超中学生の保護者調査
Amazonは2025年4月、偏差値60以上のいわゆる「難関中学校」に通うまたは通っていた子供を持つと申告した保護者206名を対象に「子供の教育に関するアンケート調査」を実施した。調査の結果、半数以上が「思考力」と「コミュニケーション能力」を最重視していることがわかった。
共働き世帯3割弱、子供だけの朝の時間「不安」こども家庭庁調査
小学生のいる共働き世帯のうち、28.3％が学校がある日の朝、子供が1人で過ごす時間があり不安を感じていることが、こども家庭庁の調査で明らかとなった。政令指定都市・中核市・東京特別区といった大規模自治体では、特にその割合が高いことが示された。
上昇幅1位は「IT・通信」2024年度決定年収レポート
パーソルキャリアが運営する転職サービス「doda」は2025年5月12日、「2024年度版 決定年収レポート」を公表した。前年度（2023年度）比で平均決定年収の上昇幅がもっともアップしたのは「IT・通信」で17万円増。転職者の約6割は転職後に年収アップを実現していた。
不登校で「夫婦関係に危機」7割超…キズキ共育塾が調査
子供の不登校に関連して73.02％の保護者が「夫婦関係に危機」を感じていることが2025年5月13日、キズキ共育塾が運営するWebメディア「不登校オンライン」の調査結果から明らかとなった。
親子の「できた！」にギャップ、68％が評価異なる
子供の「できた！」と思うこと1位は「学校のことをおうちの人に話した」で49％にのぼる一方で、「できた」と回答した子の親64％が「できていない」と評価していることが2025年5月9日、コクヨの調査結果から明らかとなった。全体では、68％の親子で評価が異なっていた。
働くママ9割が疲れを実感「休めない」…大正製薬が実態調査
厚生労働省の2023年国民生活基礎調査によると、児童のいる983万5,000世帯における働くお母さんの割合は77.8％と過去最高を更新した。一方で働くお母さんの9割が疲れを感じているが、特に対処出来ていないことが2025年5月8日、大正製薬の調査結果から明らかとなった。
