校長先生になってほしい有名人「タモリ」高校生・保護者調査
リクルートが提供する進路情報メディア「スタディサプリ進路」は、現役高校生と保護者を対象に「校長先生になってほしい有名人」の調査を実施した。1位は高校生・保護者共に「タモリ」という結果となった。
親子の関わり、時間短くても良い関係を築くヒント
新学社の家庭教育部門である全日本家庭教育研究会（全家研）は、日本教材文化研究財団と共同で「子育て意識・状況調査」を実施し、2025年3月18日に結果を発表した。親子の関わり時間の長短に関わらず、日ごろから子供と深い関わりをもつことが良い親子関係につながるという。
子供の教育費、社会人になるまで平均予想1,489万円
ソニー生命保険は2025年3月13日、大学生以下の子供をもつ男女を対象に実施した「子供の教育資金に関する調査」の結果を発表した。8割以上の親が教育資金に不安を感じており、6割強が老後の備えより子供の教育費にお金を回したいと考えていることが明らかになった。
大人になって役立つ科目、1位は算数・数学…R&G調査
R&G（埼玉県さいたま市）は、20代以上の男女499人を対象に「大人になって役立った科目に関する意識調査」を実施し、その結果をランキング化した。調査の結果、「算数・数学」が1位に選ばれた。また、必修化してほしい科目としては「お金関連」がもっとも多くの支持を集めた。
小学低学年、生成AI利用18.6％…KUMON家庭学習調査
公文教育研究会は2025年3月7日、小学校1～3年生の子供をもつ父親と母親を対象に実施した「家庭学習についての調査」の結果を発表した。調査は、子供の生活や家庭学習の状況、保護者の意識や行動を把握することを目的に、2015年から毎年行われている。
未成年者の消費者トラブル…ネットゲームの相談が増加
2025年3月5日、国民生活センターは「未成年者の消費者トラブルについての現況調査」の結果を公表した。各地の消費生活センターを対象に行われ、未成年者の消費者トラブルの傾向や課題などを明らかにした。未成年者の消費者トラブルは増加傾向にあり、特にインターネットゲームに関する相談が増えていることがわかった。
71％の親が「オンライン教育」活用…価値ある学びとは？
2025年1月、キッズウィークエンドは小学生をもつ保護者600名以上を対象に、学校外の教育や学びの機会に対する意識調査を実施した。その結果、71.7%の家庭がオンライン教育を活用していることが判明した。また、多くの保護者が職業体験イベントや工場見学など、実社会とつながる学びの機会を求めていることが明らかになった。
幼児教育調査、好奇心育成が72.4％で1位
2025年2月5日から2月12日にかけて新興出版社啓林館は、東京、大阪、広島、静岡に在住する3歳から6歳の子供をもつ保護者を対象に「幼児教育」に関する調査を実施した。幼児教育でもっとも重要だと思われることとして「子供の好奇心や創造性を育むこと」が72.4％で1位となった。
ランドセル調査、重さと機能性に不満の声
2024年11月22日から25日にかけて、プラス（東京都港区）は、小学生の子供をもつ親を対象に、ランドセルに関する意識調査を実施した。調査結果によると、ランドセルの重さや機能性に対する不満が多く寄せられたことがわかった。特に「重い」という意見が37％と最多で、機能性や容量の不足も指摘された。
中学受験、学習塾利用6割…高校・大学受験は自力学習が主流
CCCMKホールディングスは、今年度や来年度に受験を予定または今年度受験済みの子供をもつ保護者を対象に、意識調査「Vアンケート」を実施した。中学受験生の約6割が集団指導型学習塾・予備校を利用し、学習サービスにもっともお金がかかるのは中学受験であることが明らかになった。
【中学受験2025】学習塾が勧める「探究学習に力を入れている中高一貫校」ランキング
大学通信は2025年2月12日、学習塾が勧める中高一貫校ランキング2024「探究学習に力を入れている中高一貫校」を発表した。3位は栄東（埼玉・共学）、4位は芝浦工業大柏（千葉・共学）、5位は武蔵（東京・男子）がランクイン。1位と2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
小学生の親、7割がジェンダーギャップを社会問題と認識
2025年1月22日から1月28日にかけて、イー・ラーニング研究所は、小学生の子供をもつ親を対象に「ジェンダー教育に関する意識調査」を実施した。約7割の親がジェンダーギャップを社会問題として認識していることが明らかになった一方で、約2割の親はジェンダーギャップについて明確な認識をもっていないこともわかった。
学校制服・体操服リユース…保護者の8割「良い」と回答
菅公学生服（カンコー学生服）は、毎月最終火曜日に発信している調査レポート「カンコーホームルーム」Vol.229において、「学校制服・体操服のリユースに関する意識」の調査データを公開した。調査の結果、保護者の8割は学校制服・体操服のリユースについて「良い」印象を持っていることが明らかになった。
AI進化で教育変革、8割の保護者が必要性を実感
ドリームエリアは2025年2月14日から17日の期間、AIの進化が子供たちの勉強や職業に与える影響について調査を行い、結果を発表した。学校業務支援システム「マチコミ」を利用する未就学児から大学生までの子供がいる保護者で、AIの必要性を感じている保護者が8割以上にのぼることが明らかになった。
中学生の生成AI利用率13.3％、親を上回る
2024年11月、モバイル社会研究所が実施した調査によると、中学生の生成AI利用率が13.3％に達し、親の利用率9.0％を上回ったことが明らかになった。調査は全国の小学生および中学生とその親を対象に行われ、回答数は1,300件。性別・学年・地域・都市規模の人口分布に比例してサンプリングされた。
小学生高学年のスマホ所有率、5割を超える
2024年11月、全国の小学生および中学生とその親を対象に行われた調査において、小学生高学年のスマートフォン所有率が昨年比で10ポイント増加し、初めて半数を超えたことが明らかになった。調査はモバイル社会研究所が実施し、1,300人の回答を得た。
